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一般社団法人 日本地域国際化推進機構、観光DX推進の本格化に向けて、アドバイザリーボードを発足！
[22/03/25]
提供元：PRTIMES
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多様な意見を集める共創プラットフォームの役割を強化
文化観光、自然遺産・国立公園活用、観光まちづくり、富裕層観光、DX、MaaS、バリアフリーなどの各界からエキスパートを迎えたアドバイザリーボードを設置。共創を通じて、観光新時代 / NEXTOURISMを切り拓いて行きます
一般社団法人 日本地域国際化推進機構（所在地：東京都渋谷区 代表理事：伏谷博之）は、観光DXを軸とした国際文化観光都市づくりの実装を進めていくにあたり、様々な領域の最前線で活躍するエキスパートをアドバイザーとして迎えるアドバイザリーボードを発足しました。幅広い視野から多様な意見を集めることで住民と観光客の双方が利益を享受できる持続可能な観光まちづくりを実現していきます。
■各界のエキスパートを迎え、アドバイザリーボードを発足
機構の設立から2年目となる今年は、当機構の特徴でもある観光DXを軸としながら、会員企業様や自治体様とともに考え、実践していく共創プラットフォームとしての役割を強化していく予定です。その一環として、新しくアドバイザリーボードの設置を行います。アドバイザリーボードには、文化観光、自然遺産・国立公園活用、観光まちづくり、富裕層観光、DX、MaaS、バリアフリーなどの各界の最前線でご活躍されているエキスパート10名にご参加頂き、当機構の活動について、それぞれのお立場から多様なご意見を頂く機会を創りたいと考えています。
■アドバイザリーボードメンバー一覧（五十音順）
[画像1: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-1e2f356e4de2d95fabf7-10.jpg ]
稲増佑子
株式会社TOKI 代表取締役 海外文化層・富裕層向けに本格的な文化体験・旅行を提供するサービスを運営。2021年、旅行業界のDX SaaS、TRAVESENS事業をローンチ。 慶応義塾大学法学部法律学科卒。在学中にDartmouth大学交換留学。 欧州系戦略コンサル会社、米系デザインコンサル会社を経て、2014年にTOKIを創業。
[画像2: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-5a707fd29096882c678d-11.jpg ]
江崎貴久
京都外国語大学卒、三重大学生物資源学研究科修士課程修了、現在博士後期課程在籍。株式会社 エトワール海渡経て、1997年、家業である旅館海月の経営を行う有限会社菊乃を設立。2001年、観光事業拡大のため、有限会社オズを設立し、離島をフィールドに自然や生活文化を通して環境と観光、教育と環境を一体化させたエコツアー「海島遊民くらぶ」を展開。エコツーリズムによる漁業と観光の連携を手法とした産品のブランド化にも着手し、「伊勢マグロ」のプロモーションや「答志島トロさわら」ブランド化委員長も務める。現在、一次産業と観光の連携をテーマに、観光や環境に関わる行政委員や、地元の伊勢志摩国立公園や鳥羽市のエコツーリズム推進協議会会長、観光協会常任理事を務め、次世代のリーダー・人材育成・地域全体での資源活用のあり方を研究しながら実践するとともに、全国各地のほか、パラオ地域密着型エコツーリズム専門家委員会委員長（笹川平和財団2018〜9年度「パラオ型持続可能な観光の促進事業」）やIATSSフォーラム（(公財)国際交通安全学会）等を通して、国内外の地域の活性化に取り組んでいる。
[画像3: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-3c44775335ee269dc833-12.jpg ]
太下義之
文化政策研究者、博士（芸術学）。同志社大学教授、国際日本文化研究センター客員教授、独立行政法人日本芸術文化振興会「日本博」アドバイザー、公益財団法人静岡県舞台芸術センター（SPAC）評議員。文化経済学会＜日本＞理事、文化政策学会理事、政策分析ネットワーク共同副代表、デジタルアーカイブ学会評議員。文化庁文化政策部会食文化ワーキンググループ座長、文化庁博物館部会委員。大阪府・2025年万博アカデミック・アンバサダー、オリンピック・パラリンピック文化プログラム静岡県推進委員会副委員長、あいちトリエンナーレのあり方検討委員会委員（2019年度）、鶴岡市食文化創造都市アドバイザー。東京文化資源会議幹事、著作権保護期間の延長問題を考えるフォーラム発起人、など文化政策関連の委員を多数兼務。単著『アーツカウンシル』（水曜社）。
[画像4: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-945de2af288d4f05ce3e-13.jpg ]
大塚訓平
NPO法人アクセシブル・ラボ 代表理事 / 株式会社オーリアル 代表取締役 1980年、栃木県宇都宮市生まれ。2006年、株式会社オーリアル（不動産業）を創業。2009年6月に不慮の事故により脊髄を損傷、車いすでの生活に。以来、障害当事者の住環境整備にも注力し、2013年には障害者の外出環境整備事業を展開するNPO法人アクセシブル・ラボを設立、代表に就任。主に障害当事者の意見をデザインの上流過程から取り入れるという、インクルーシブデザインを活用した、企業向けの製品・サービス開発コンサルティングを中心に活躍中。
[画像5: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-5f9d8e04e43c829195ca-14.jpg ]
齋藤貴弘
弁護士として文化芸術・エンターテインメント分野を中心に総合的な法務コンサルティングを行いつつ、ナイトエンターテインメントを規制する風営法の改正や関連するナイトタイムエコノミー施策についての政策形成にかかわり、最近では観光庁や文化庁での文化や自然といった地域資源の活用施策、高付加価値化施策について、有識者として日本全国様々な事業類型のアドバイザリー業務やリサーチ業務を行う。
[画像6: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-0b41375dcd57098abd6e-15.jpg ]
庄司昌彦
武蔵大学社会学部メディア社会学科教授。1976年、東京都葛飾区生まれ。中央大学大学院総合政策研究科博士前期課程修了、修士（総合政策）。専門は情報社会学、情報通信政策。特にデジタルガバメント、スマートシティ、データ活用など。デジタル庁オープンデータ伝道師、総務省地域情報化アドバイザー、仙台市情報アドバイザー、三島市情報戦略アドバイザー、東京文化資源会議「広域秋葉原作戦会議」プロジェクト座長なども務めている。
[画像7: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-4080b098b53127632705-16.jpg ]
杉崎正哉
愛知県生まれ。慶應義塾大学修士課程修了。二次交通(地域交通)のDXを事業ミッションとし 2019年にRYDEを創業し、代表取締役に就任。都市交通から地方観光まで、全国各地の自治体や交通事業者とプロジェクトを推進中。RYDE創業以前は、自動車・小売・旅行など様々な分野の大手事業者に対する新規事業企画・システム開発・マーケティング支援など実績多数。
[画像8: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-ca3a3075418674316a53-17.jpg ]
竹中直純
福井県敦賀市出身。ソフトウェアプログラマ。97年digitiminimi社を設立、ネット初期に坂本龍一とのネットライブ、村上龍とのWeb小説配信を行い、00年代には音楽配信、電子書籍、テキスト検索、電子通貨の技術開発と構築。10年代以降にはそれら事業会社(OTOTOY,BCCKS,Brazil)の発展的運営を行っている。近著に村井純との共著「DX時代に考えるシン・インターネット」がある。
[画像9: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-dd4e0946ee7c7cf40c9e-19.jpg ]
野沢弘樹
大成建設株式会社 営業総本部 まちづくりプロジェクト推進部 理事統括部長。
東京都生まれ。1988年に入社以来、国内外を代表するホテル・旅館、商業施設などの開発プロジェクトを主導。事業化計画に精通。共創型まちづくりのプロジェクトマネジメントに加え、リノベーション・再生計画、チェーンホテルの業態開発など、ホスピタリティビジネスの総合コンサルティングなどで実績多数。
外部講師・セミナー：立教大学 観光研究所 「ホスピタリティ・マネジメント講座/ホテル開発論」、財団法人日本ホテル学院「ホテルビジネススクール/ホテル計画論」など。共著：「事業開発・ホテル事業編（総合ユニコム）」、「２１世紀のホテル産業像」、「コンドミニアムホテルの事業化計画＆販売戦略実務資料集」、「決定版・必ず成功するホテルリノベーション」、「観光立国創造論」など。
[画像10: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-f2bf6a1c2d15370da8a0-18.jpg ]
原田劉静織
中国上海生まれ、上海外国語大学で日本語を専攻。
1996年来日。2001年3月 青山学院大学卒業後、IT企業を中心にビジネスデベロップメント＆マーケティングのポジションを歴任。大手ソフトウェアのマーケティングディビジョンのトップとして、マーケットシェア１位を獲得し、それ以降、No.1のポジションを継続する。
■一般社団法人 日本地域国際化推進機構 概要
一般社団法人 日本地域国際化推進機構（2021年1月15日設立）は、地域の国際化を推進し、観光を通じて地域の魅力と価値を高め、地域経済及び地域社会の活性化、また、安全性を含めた地域の生活環境基盤の向上に貢献することを目的として活動しています。
代表理事
伏谷 博之 / Hiroyuki Fushitani
ORIGINAL Inc. 代表取締役 / タイムアウト東京代表
理事
受川 裕 / Yutaka Ukegawa
NEC執行役員 クロスインダストリーユニット ユニット長
理事
田端 浩 / Hiroshi Tabata
三井住友銀行顧問 / 玉川大学 観光学部 客員教授
理事
牧野 友衛 / Tomoe Makino
一般社団法人メタ観光推進機構 代表理事
理事
國友 尚 / Takashi Kunitomo
アソビジョン株式会社代表取締役 / 立命館大学客員教授
顧問
高橋 政司 / Masashi Takahashi
ORIGINAL Inc. 顧問
一般社団法人 日本地域国際化推進機構ウェブサイト
URL：https://www.nextourism.jp
※NEXTOURISMにつきましては、当機構ウェブサイトのトップページにコンセプトムービーを掲載しております。
是非、ご覧ください。
[画像11: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-c43b4fd4f5ac91d70314-9.jpg ]
文化観光、自然遺産・国立公園活用、観光まちづくり、富裕層観光、DX、MaaS、バリアフリーなどの各界からエキスパートを迎えたアドバイザリーボードを設置。共創を通じて、観光新時代 / NEXTOURISMを切り拓いて行きます
一般社団法人 日本地域国際化推進機構（所在地：東京都渋谷区 代表理事：伏谷博之）は、観光DXを軸とした国際文化観光都市づくりの実装を進めていくにあたり、様々な領域の最前線で活躍するエキスパートをアドバイザーとして迎えるアドバイザリーボードを発足しました。幅広い視野から多様な意見を集めることで住民と観光客の双方が利益を享受できる持続可能な観光まちづくりを実現していきます。
■各界のエキスパートを迎え、アドバイザリーボードを発足
機構の設立から2年目となる今年は、当機構の特徴でもある観光DXを軸としながら、会員企業様や自治体様とともに考え、実践していく共創プラットフォームとしての役割を強化していく予定です。その一環として、新しくアドバイザリーボードの設置を行います。アドバイザリーボードには、文化観光、自然遺産・国立公園活用、観光まちづくり、富裕層観光、DX、MaaS、バリアフリーなどの各界の最前線でご活躍されているエキスパート10名にご参加頂き、当機構の活動について、それぞれのお立場から多様なご意見を頂く機会を創りたいと考えています。
■アドバイザリーボードメンバー一覧（五十音順）
[画像1: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-1e2f356e4de2d95fabf7-10.jpg ]
稲増佑子
株式会社TOKI 代表取締役 海外文化層・富裕層向けに本格的な文化体験・旅行を提供するサービスを運営。2021年、旅行業界のDX SaaS、TRAVESENS事業をローンチ。 慶応義塾大学法学部法律学科卒。在学中にDartmouth大学交換留学。 欧州系戦略コンサル会社、米系デザインコンサル会社を経て、2014年にTOKIを創業。
[画像2: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-5a707fd29096882c678d-11.jpg ]
江崎貴久
京都外国語大学卒、三重大学生物資源学研究科修士課程修了、現在博士後期課程在籍。株式会社 エトワール海渡経て、1997年、家業である旅館海月の経営を行う有限会社菊乃を設立。2001年、観光事業拡大のため、有限会社オズを設立し、離島をフィールドに自然や生活文化を通して環境と観光、教育と環境を一体化させたエコツアー「海島遊民くらぶ」を展開。エコツーリズムによる漁業と観光の連携を手法とした産品のブランド化にも着手し、「伊勢マグロ」のプロモーションや「答志島トロさわら」ブランド化委員長も務める。現在、一次産業と観光の連携をテーマに、観光や環境に関わる行政委員や、地元の伊勢志摩国立公園や鳥羽市のエコツーリズム推進協議会会長、観光協会常任理事を務め、次世代のリーダー・人材育成・地域全体での資源活用のあり方を研究しながら実践するとともに、全国各地のほか、パラオ地域密着型エコツーリズム専門家委員会委員長（笹川平和財団2018〜9年度「パラオ型持続可能な観光の促進事業」）やIATSSフォーラム（(公財)国際交通安全学会）等を通して、国内外の地域の活性化に取り組んでいる。
[画像3: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-3c44775335ee269dc833-12.jpg ]
太下義之
文化政策研究者、博士（芸術学）。同志社大学教授、国際日本文化研究センター客員教授、独立行政法人日本芸術文化振興会「日本博」アドバイザー、公益財団法人静岡県舞台芸術センター（SPAC）評議員。文化経済学会＜日本＞理事、文化政策学会理事、政策分析ネットワーク共同副代表、デジタルアーカイブ学会評議員。文化庁文化政策部会食文化ワーキンググループ座長、文化庁博物館部会委員。大阪府・2025年万博アカデミック・アンバサダー、オリンピック・パラリンピック文化プログラム静岡県推進委員会副委員長、あいちトリエンナーレのあり方検討委員会委員（2019年度）、鶴岡市食文化創造都市アドバイザー。東京文化資源会議幹事、著作権保護期間の延長問題を考えるフォーラム発起人、など文化政策関連の委員を多数兼務。単著『アーツカウンシル』（水曜社）。
[画像4: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-945de2af288d4f05ce3e-13.jpg ]
大塚訓平
NPO法人アクセシブル・ラボ 代表理事 / 株式会社オーリアル 代表取締役 1980年、栃木県宇都宮市生まれ。2006年、株式会社オーリアル（不動産業）を創業。2009年6月に不慮の事故により脊髄を損傷、車いすでの生活に。以来、障害当事者の住環境整備にも注力し、2013年には障害者の外出環境整備事業を展開するNPO法人アクセシブル・ラボを設立、代表に就任。主に障害当事者の意見をデザインの上流過程から取り入れるという、インクルーシブデザインを活用した、企業向けの製品・サービス開発コンサルティングを中心に活躍中。
[画像5: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-5f9d8e04e43c829195ca-14.jpg ]
齋藤貴弘
弁護士として文化芸術・エンターテインメント分野を中心に総合的な法務コンサルティングを行いつつ、ナイトエンターテインメントを規制する風営法の改正や関連するナイトタイムエコノミー施策についての政策形成にかかわり、最近では観光庁や文化庁での文化や自然といった地域資源の活用施策、高付加価値化施策について、有識者として日本全国様々な事業類型のアドバイザリー業務やリサーチ業務を行う。
[画像6: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-0b41375dcd57098abd6e-15.jpg ]
庄司昌彦
武蔵大学社会学部メディア社会学科教授。1976年、東京都葛飾区生まれ。中央大学大学院総合政策研究科博士前期課程修了、修士（総合政策）。専門は情報社会学、情報通信政策。特にデジタルガバメント、スマートシティ、データ活用など。デジタル庁オープンデータ伝道師、総務省地域情報化アドバイザー、仙台市情報アドバイザー、三島市情報戦略アドバイザー、東京文化資源会議「広域秋葉原作戦会議」プロジェクト座長なども務めている。
[画像7: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-4080b098b53127632705-16.jpg ]
杉崎正哉
愛知県生まれ。慶應義塾大学修士課程修了。二次交通(地域交通)のDXを事業ミッションとし 2019年にRYDEを創業し、代表取締役に就任。都市交通から地方観光まで、全国各地の自治体や交通事業者とプロジェクトを推進中。RYDE創業以前は、自動車・小売・旅行など様々な分野の大手事業者に対する新規事業企画・システム開発・マーケティング支援など実績多数。
[画像8: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-ca3a3075418674316a53-17.jpg ]
竹中直純
福井県敦賀市出身。ソフトウェアプログラマ。97年digitiminimi社を設立、ネット初期に坂本龍一とのネットライブ、村上龍とのWeb小説配信を行い、00年代には音楽配信、電子書籍、テキスト検索、電子通貨の技術開発と構築。10年代以降にはそれら事業会社(OTOTOY,BCCKS,Brazil)の発展的運営を行っている。近著に村井純との共著「DX時代に考えるシン・インターネット」がある。
[画像9: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-dd4e0946ee7c7cf40c9e-19.jpg ]
野沢弘樹
大成建設株式会社 営業総本部 まちづくりプロジェクト推進部 理事統括部長。
東京都生まれ。1988年に入社以来、国内外を代表するホテル・旅館、商業施設などの開発プロジェクトを主導。事業化計画に精通。共創型まちづくりのプロジェクトマネジメントに加え、リノベーション・再生計画、チェーンホテルの業態開発など、ホスピタリティビジネスの総合コンサルティングなどで実績多数。
外部講師・セミナー：立教大学 観光研究所 「ホスピタリティ・マネジメント講座/ホテル開発論」、財団法人日本ホテル学院「ホテルビジネススクール/ホテル計画論」など。共著：「事業開発・ホテル事業編（総合ユニコム）」、「２１世紀のホテル産業像」、「コンドミニアムホテルの事業化計画＆販売戦略実務資料集」、「決定版・必ず成功するホテルリノベーション」、「観光立国創造論」など。
[画像10: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-f2bf6a1c2d15370da8a0-18.jpg ]
原田劉静織
中国上海生まれ、上海外国語大学で日本語を専攻。
1996年来日。2001年3月 青山学院大学卒業後、IT企業を中心にビジネスデベロップメント＆マーケティングのポジションを歴任。大手ソフトウェアのマーケティングディビジョンのトップとして、マーケットシェア１位を獲得し、それ以降、No.1のポジションを継続する。
■一般社団法人 日本地域国際化推進機構 概要
一般社団法人 日本地域国際化推進機構（2021年1月15日設立）は、地域の国際化を推進し、観光を通じて地域の魅力と価値を高め、地域経済及び地域社会の活性化、また、安全性を含めた地域の生活環境基盤の向上に貢献することを目的として活動しています。
代表理事
伏谷 博之 / Hiroyuki Fushitani
ORIGINAL Inc. 代表取締役 / タイムアウト東京代表
理事
受川 裕 / Yutaka Ukegawa
NEC執行役員 クロスインダストリーユニット ユニット長
理事
田端 浩 / Hiroshi Tabata
三井住友銀行顧問 / 玉川大学 観光学部 客員教授
理事
牧野 友衛 / Tomoe Makino
一般社団法人メタ観光推進機構 代表理事
理事
國友 尚 / Takashi Kunitomo
アソビジョン株式会社代表取締役 / 立命館大学客員教授
顧問
高橋 政司 / Masashi Takahashi
ORIGINAL Inc. 顧問
一般社団法人 日本地域国際化推進機構ウェブサイト
URL：https://www.nextourism.jp
※NEXTOURISMにつきましては、当機構ウェブサイトのトップページにコンセプトムービーを掲載しております。
是非、ご覧ください。
[画像11: https://prtimes.jp/i/82603/6/resize/d82603-6-c43b4fd4f5ac91d70314-9.jpg ]
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