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「エコストレス」がエコ商品購入を左右
[14/01/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
低ストレスの「ソーシャルエコ族」から高ストレスの「エコ無関心族」まで、生活者を６クラスター化
ＡＤＫ「環境エネルギー総合調査」調査結果トピックス
１. お金が節約できないとエコ生活をしない若者。逆にシニアはエコ生活はかっこいいと考える。
２. 意外にエコストレスが高い「エコ・イベント参加」「カーシェアリング」「太陽光発電システム設置」。
３. 省エネ家電の利用、地域リサイクル活動参加などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
30項目のエコ行動について、エコストレスを感じる傾向から生活者を６クラスターに分類。
※「エコストレス」とは・・・人がエコ行動に積極的になれない心理的障壁
株式会社アサツーディ・ケイ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植野伸一、以下ADK）が環境エネルギーに関する商品・サービス・ビジネス・マーケティング等の開発を目指して設立した「ADK環境エネルギー・カテゴリーチーム」は、環境エネルギー分野の研究者である 法政大学地域研究センター 特任教授 白井信雄氏とともに、全国の生活者を対象に「環境エネルギー総合調査」を実施しました。
この調査は、エコ行動に関する生活者心理を解明し、近い将来に起こる住まいや暮らしのスマートシティ化、環境エネルギーに関する商品やサービスの普及促進に役立てることを目的とします。
調査においては、人がエコ行動に積極的になれない心理＝「エコストレス」に注目し、クールビズやウォームビズへの対応、太陽光発電システムやハイブリッドカーの購入など、３０のエコ行動について、エコストレスを測りました。さらにエコストレスを感じる傾向をもとに、生活者を６タイプのクラスターに分類しています。
また、これら３０のエコ行動を促すモチベーションとなる心理要因についても、Ｅｔｈｉｃａｌ（倫理性）、 Ｅｃｏｎｏｍｉｃａｌ（経済性）、Ｅｎｊｏｙａｂｌｅ（娯楽性）という、“３つのＥ”の視点をもとに分析しました。
同チームでは今後、この調査結果をふまえて、スマートシティにおけるマーケティングビジネス開発、環境エネルギー関連商品の販売促進等の活動を行って参ります。
以下に、調査結果のトピックスと資料を紹介いたします。
【調査結果トピックス】
１. お金が節約できないとエコ生活をしない若者。逆にシニアはエコ生活はかっこいいと考える。
２. 意外にエコストレスが高い「エコ・イベント参加」「カーシェアリング」「太陽光発電システム設置」。
３. 省エネ家電の利用、地域リサイクル活動参加などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
調査内容トピックス１.
若者層は「節約にならなければ、エコな生活はしない」。高年齢層は、「エコ活動を取り込んだ生活はかっこいい」と考えている。
・「家計の節約にならなければエコな生活はしたくない」と考える人の割合は、20代で64.7％と高いが、年齢が高くなるほど割合が減り、60代では51.6％。若い世代ほど、エコ活動に「おトク」を求める傾向が強い。
・「エコ活動を取り込んでいるライフスタイルはかっこいい」と考える人は、20代では58.5％だが、60代では70％まで高まる。高年齢層ほど「エコライフがかっこいい」と考える傾向がある。
調査内容トピックス２.
エコ・イベント参加、カーシェアリング、太陽光発電システム設置などはエコストレスが高い。逆にエコストレスが低いのは、エコバッグ使用、クールビズ、アイドリングストップなど。
・「環境保護を目的としたイベントに参加する」はエコストレスが高く、78％の人が負担に感じる。「自動車を持たずカーシェアリングやレンタカーを利用」（76％）や、「太陽光発電（ソーラー発電）システムで自家発電を行う」（74％）も高い。集団行動や家の設備変更などにストレスを感じる傾向がある。
・逆に「節電のためクールビズやウォームビズを行う」（23％）、「エコバッグを持参しレジ袋利用を避ける」（24％）などの日常生活に密着した行為へのエコストレスは低い。
調査内容トピックス３.
省エネ家電利用、地域リサイクル活動への参加、ハイブリッドカーやカーボンオフセット商品の購入などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
・「高性能な省エネ機能を搭載した電化製品を利用する」ことを「重要と思う」割合は73％だが、実際の利用は38％にとどまる。意識と行動の間にギャップがある。
・その他「地域のリサイクル活動に参加する」「電気自動車やハイブリッド自動車を利用する」「カーボンオフセット（排出CO2相殺）の商品を選ぶ」などにおいても、意識と行動の間にギャップが存在する。
【資料】
調査結果より、生活者を「エコストレス」でクラスター分析。６タイプに分類。
【調査概要】
・調査名： 環境エネルギー総合調査
・調査対象と回収サンプル数：20〜69歳男女 3,320人
・調査エリア： 全国
・調査方法： インターネット調査
・調査期間： 2013年7月30日（火）〜8月1日（木）
・主な調査項目： 環境・エネルギーに関する意識、再生可能エネルギーを含む発電方法の認知・関心度
新エネルギーサービス・機器の浸透・利用状況、再生可能エネルギーを含む各発電方法の評価
電力に関する制度・話題、原子力政策について、「スマートシティ」評価
エネルギー・環境問題・エコ活動の情報源
【調査全体の概要】
○「ＡＤＫ環境エネルギー・カテゴリーチーム」
・プロフィール
ADKにおける環境エネルギー関連の専門チーム。
あらゆる分野の広告マーケティングで培った生活者の行動促進ノウハウを活用しつつ、環境エネルギー関連情報・コミュニケーションノウハウを蓄積・集約し、環境エネルギーの広告コミュニケーションやプロモーションの戦略構築と実施を中心に、官公庁、エネルギー企業、一般企業まで幅広く対応する。
さらには広報活動から広聴活動までのサポート、実証実験への参画なども行っており、環境エネルギーのインフラや商品・サービスの認知・理解、意識改革、行動喚起など「環境エネルギー分野におけるアクティベーション」全般において、計画作りと実施を行っている。
○「白井信雄氏」
・プロフィール
1961年生まれ。静岡県浜松市三ヶ日町育ち。1986年大阪大学大学院前期課程環境工学専攻修了。同大学にて博士（工学）を取得。三井情報開発株式会社総合研究所環境・資源領域リーダー、株式会社プレック研究所持続可能環境・社会研究センター長を経て、法政大学地域研究センター特任教授。
シンクタンク時代の環境省、国土交通省、林野庁等の委託調査の経験を活かし、環境分野での実践を具体的に支援する研究活動を実施中。
専門分野は、環境政策、持続可能な地域づくり、地域環境ビジネス、環境イノベーション普及、環境と情報（ICT)、地球温暖化適応策・低炭素社会、森林・山村活性化等。
主な著書に、『環境コミュニティ大作戦 資源とエネルギーを地域でまかなう』（単著）、『図解 スマートシティ・環境未来都市 早わかり』（単著）、『サステイナブル企業論―社会的役割の拡大と地域環境の革新』、『いちから見直そう！地域資源―資源の付加価値を高める地域づくり』、『産業のグリーン変革』等（いずれも共著）。
本件に関するお問合せは下記までお願いします。
広報室 平尾 由利 （Tel:03-3547-2003 Email: adkpr@adk.jp）
ストラテジック・プランニング本部 環境エネルギー・カテゴリーチーム
菅谷 恵（Tel:03-3547-2136）、橋本 之克（Tel:03-3547-2497）
ＡＤＫ「環境エネルギー総合調査」調査結果トピックス
１. お金が節約できないとエコ生活をしない若者。逆にシニアはエコ生活はかっこいいと考える。
２. 意外にエコストレスが高い「エコ・イベント参加」「カーシェアリング」「太陽光発電システム設置」。
３. 省エネ家電の利用、地域リサイクル活動参加などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
30項目のエコ行動について、エコストレスを感じる傾向から生活者を６クラスターに分類。
※「エコストレス」とは・・・人がエコ行動に積極的になれない心理的障壁
株式会社アサツーディ・ケイ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植野伸一、以下ADK）が環境エネルギーに関する商品・サービス・ビジネス・マーケティング等の開発を目指して設立した「ADK環境エネルギー・カテゴリーチーム」は、環境エネルギー分野の研究者である 法政大学地域研究センター 特任教授 白井信雄氏とともに、全国の生活者を対象に「環境エネルギー総合調査」を実施しました。
この調査は、エコ行動に関する生活者心理を解明し、近い将来に起こる住まいや暮らしのスマートシティ化、環境エネルギーに関する商品やサービスの普及促進に役立てることを目的とします。
調査においては、人がエコ行動に積極的になれない心理＝「エコストレス」に注目し、クールビズやウォームビズへの対応、太陽光発電システムやハイブリッドカーの購入など、３０のエコ行動について、エコストレスを測りました。さらにエコストレスを感じる傾向をもとに、生活者を６タイプのクラスターに分類しています。
また、これら３０のエコ行動を促すモチベーションとなる心理要因についても、Ｅｔｈｉｃａｌ（倫理性）、 Ｅｃｏｎｏｍｉｃａｌ（経済性）、Ｅｎｊｏｙａｂｌｅ（娯楽性）という、“３つのＥ”の視点をもとに分析しました。
同チームでは今後、この調査結果をふまえて、スマートシティにおけるマーケティングビジネス開発、環境エネルギー関連商品の販売促進等の活動を行って参ります。
以下に、調査結果のトピックスと資料を紹介いたします。
【調査結果トピックス】
１. お金が節約できないとエコ生活をしない若者。逆にシニアはエコ生活はかっこいいと考える。
２. 意外にエコストレスが高い「エコ・イベント参加」「カーシェアリング」「太陽光発電システム設置」。
３. 省エネ家電の利用、地域リサイクル活動参加などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
調査内容トピックス１.
若者層は「節約にならなければ、エコな生活はしない」。高年齢層は、「エコ活動を取り込んだ生活はかっこいい」と考えている。
・「家計の節約にならなければエコな生活はしたくない」と考える人の割合は、20代で64.7％と高いが、年齢が高くなるほど割合が減り、60代では51.6％。若い世代ほど、エコ活動に「おトク」を求める傾向が強い。
・「エコ活動を取り込んでいるライフスタイルはかっこいい」と考える人は、20代では58.5％だが、60代では70％まで高まる。高年齢層ほど「エコライフがかっこいい」と考える傾向がある。
調査内容トピックス２.
エコ・イベント参加、カーシェアリング、太陽光発電システム設置などはエコストレスが高い。逆にエコストレスが低いのは、エコバッグ使用、クールビズ、アイドリングストップなど。
・「環境保護を目的としたイベントに参加する」はエコストレスが高く、78％の人が負担に感じる。「自動車を持たずカーシェアリングやレンタカーを利用」（76％）や、「太陽光発電（ソーラー発電）システムで自家発電を行う」（74％）も高い。集団行動や家の設備変更などにストレスを感じる傾向がある。
・逆に「節電のためクールビズやウォームビズを行う」（23％）、「エコバッグを持参しレジ袋利用を避ける」（24％）などの日常生活に密着した行為へのエコストレスは低い。
調査内容トピックス３.
省エネ家電利用、地域リサイクル活動への参加、ハイブリッドカーやカーボンオフセット商品の購入などは、「重要と考える」が「実際には行っていない」。
・「高性能な省エネ機能を搭載した電化製品を利用する」ことを「重要と思う」割合は73％だが、実際の利用は38％にとどまる。意識と行動の間にギャップがある。
・その他「地域のリサイクル活動に参加する」「電気自動車やハイブリッド自動車を利用する」「カーボンオフセット（排出CO2相殺）の商品を選ぶ」などにおいても、意識と行動の間にギャップが存在する。
【資料】
調査結果より、生活者を「エコストレス」でクラスター分析。６タイプに分類。
【調査概要】
・調査名： 環境エネルギー総合調査
・調査対象と回収サンプル数：20〜69歳男女 3,320人
・調査エリア： 全国
・調査方法： インターネット調査
・調査期間： 2013年7月30日（火）〜8月1日（木）
・主な調査項目： 環境・エネルギーに関する意識、再生可能エネルギーを含む発電方法の認知・関心度
新エネルギーサービス・機器の浸透・利用状況、再生可能エネルギーを含む各発電方法の評価
電力に関する制度・話題、原子力政策について、「スマートシティ」評価
エネルギー・環境問題・エコ活動の情報源
【調査全体の概要】
○「ＡＤＫ環境エネルギー・カテゴリーチーム」
・プロフィール
ADKにおける環境エネルギー関連の専門チーム。
あらゆる分野の広告マーケティングで培った生活者の行動促進ノウハウを活用しつつ、環境エネルギー関連情報・コミュニケーションノウハウを蓄積・集約し、環境エネルギーの広告コミュニケーションやプロモーションの戦略構築と実施を中心に、官公庁、エネルギー企業、一般企業まで幅広く対応する。
さらには広報活動から広聴活動までのサポート、実証実験への参画なども行っており、環境エネルギーのインフラや商品・サービスの認知・理解、意識改革、行動喚起など「環境エネルギー分野におけるアクティベーション」全般において、計画作りと実施を行っている。
○「白井信雄氏」
・プロフィール
1961年生まれ。静岡県浜松市三ヶ日町育ち。1986年大阪大学大学院前期課程環境工学専攻修了。同大学にて博士（工学）を取得。三井情報開発株式会社総合研究所環境・資源領域リーダー、株式会社プレック研究所持続可能環境・社会研究センター長を経て、法政大学地域研究センター特任教授。
シンクタンク時代の環境省、国土交通省、林野庁等の委託調査の経験を活かし、環境分野での実践を具体的に支援する研究活動を実施中。
専門分野は、環境政策、持続可能な地域づくり、地域環境ビジネス、環境イノベーション普及、環境と情報（ICT)、地球温暖化適応策・低炭素社会、森林・山村活性化等。
主な著書に、『環境コミュニティ大作戦 資源とエネルギーを地域でまかなう』（単著）、『図解 スマートシティ・環境未来都市 早わかり』（単著）、『サステイナブル企業論―社会的役割の拡大と地域環境の革新』、『いちから見直そう！地域資源―資源の付加価値を高める地域づくり』、『産業のグリーン変革』等（いずれも共著）。
本件に関するお問合せは下記までお願いします。
広報室 平尾 由利 （Tel:03-3547-2003 Email: adkpr@adk.jp）
ストラテジック・プランニング本部 環境エネルギー・カテゴリーチーム
菅谷 恵（Tel:03-3547-2136）、橋本 之克（Tel:03-3547-2497）
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