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株式会社アドバンテッジリスクマネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二、JASDAQ コード8769）は、JTBグループの株式会社JTB法人東京（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：川村益之）、NPO法人日本ヘルスツーリズム振興機構（事務局：東京都品川区、理事長：森　昭三　筑波大学名誉教授）と共同で「自然体験型メンタルタフネス向上プログラム」の提供を開始致します。

＜背景・目的＞
東日本大震災から半年が過ぎ、社会的にも企業においてもますます高まるメンタルケアの重要性。厳しい経営環境の中、企業が成長・発展するための人事施策として、人材のメンタルタフネス（ストレスへの強さ、耐性）を向上させる施策のニーズが高まっています。
特に次世代リーダー候補となるミドルマネジメント層においては、ストレスを感じる状況の中でこそ高いパフォーマンスの発揮に向けて、メンタル面においてもタフで優秀な人材の育成が急務です。しかし同時に優秀な人材は、社内の期待も高く業務が集中することが多いため、適切なストレスマネジメントや、バーンアウト（燃え尽き症候群）の予防が重要になります。
企業の次世代を担うリーダー候補となる優秀な人材がストレスへの耐性を強化し且つ日々のストレスをケアする機会を持つことは、生産性の向上やリテンション（定着率）の向上に直結します。

＜概要・特徴＞
本プログラムの特徴は会議室内の座学や机上の学習だけは得られない、非日常空間での自然・農村体験が効果的に組合わされていることです。都会を離れ自然の中に入ると、悩みが減り、ストレスが低下し、リラックスして精神的健康感が増すとともに、自己効力感や活気が高まり、怒りや疲労感、緊張が解ける効果などが得られるため、研修の効果が高まります。そのような環境で最新の認知行動療法や行動分析などの知見を生かした「メンタルタフネス強化研修」を行い、自身のメンタルタフネス度を診断するとともに、セミナーやワークショップを通してストレスの「捉え方」、「考え方」、「対処の仕方」自体を変容させ、ストレスマネジメント力を強化します。
さらに農村で体験する活動や生活では、１.「土に触れる」、２.「農作業で身体を動かす」、３.「朝日を浴び、その日のうちに就寝する」、４.「野菜・大豆製品を中心とした食生活」、５.「農村の人々との触れ合う」などを通じて、ストレス解消はもとより、自己効力感、自尊感情などを高め、健康なライフスタイルへの行動変容を促すことを目的としています。
また異業種・多業界から次世代リーダー候補人材の参加を募りますので、業界横断的でフラットな交流・情報交換の場が作られることも特徴です。

＜当面の予定＞
「長野県ほっとステイ協会」の協力のもと「信州せいしゅん村」において、もっともストレスを感じている（※注）ミドルマネジメント層（30代後半〜40代前半）を対象とした「自然体験型メンタルタフネス強化プログラム」を2011年11月3日〜5日の日程で開催致します。　2012年1月からはおよそ月に1回の開催を予定し、初年度1億円（3年度5億円）の売り上げを見込んでいます。
※注：80,000サンプルを対象としたストレス診断テスト調査結果（2009年　アドバンテッジリスクマネジメント調べ）

＜プログラム参加費＞
参加費：30万円

＜プログラム構成＞
・ツアー実施前
　-メール及びwebで144問の設問に答えるメンタルタフネスチェック（メンタフチェック）受検
・ツアー　1日目
　-オリエンテーション、メンタルタフネス研修（講義・ワークショップ）
　-観郷ウォーク（自然・農村体験）、多業種・多業界の参加者との交流・情報交換
・ツアー　2日目
　-農村生活体験、地元住民との交流
・ツアー　3日目
　-メンタフ研修（ワークショップ）、ツアー体験のレビュー（振り返り）、ツアー後のフォローアップガイダンス
・ツアー実施後
　-メール及びwebでメンタルタフネスのオンラインコーチング（6回）を実施

【株式会社 アドバンテッジリスクマネジメントについて】
株式会社 アドバンテッジ リスク マネジメントは「『安心して働ける環境』と『活力ある個と組織』を共に創る」を企業理念に、メンタルヘルス業界としては唯一の上場企業として、先進的な人事戦略ソリューションを提供しています。

【NPO法人日本ヘルスツーリズム振興機構について】
NPO法人日本ヘルスツーリズム振興機構は、科学的根拠に基づく健康増進（EBH：Evidence Based Health）を理念に、健康増進・維持・回復、疾病予防に寄与する「ヘルスツーリズム」概念を確立し広報・啓蒙を行うNPO法人です。

【長野県ほっとステイ協会について】
「共に野山を遊び、祭りに加わり、大地を耕す」をモットーに、農山村体験や人々との交流を通じ、日本の伝統的な田舎の自然や文化に触れるプログラムを実施している長野県の７つの地域・団体で構成されています。

○本件に関するお問い合わせ先
株式会社 アドバンテッジ リスク マネジメント　http://www.armg.jp
広報担当　：熊澤　一晃／小林 順子　
TEL：03-5794-3807　FAX：03-5794-3909