Co-Strategic Advisor 藤田淳 就任のお知らせ
[20/11/06]
提供元:PRTIMES
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〜 Co-Strategic Advisorの就任に伴い事業成長の加速化を目指します〜
信頼・共感をもとに新結合を促すCo-Studio株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:澤田真賢 以下、Co-Studio)は、11/1付で新任Co-Strategic Advisor1名が就任いたしましたのでお知らせいたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/59402/7/resize/d59402-7-536039-1.png ]
【Co-Strategic Advisor 藤田淳 経歴】
1990年に安田火災海上保険(現損害保険ジャパン)へ入社。IT部門でプロジェクトマネジメント、IT戦略策定、リスクマネジメントに従事。2006年より経営企画部門で日本版SOX法対応、日本興亜損保経営統合等のプロジェクトマネジメントに従事。2011年より損保ジャパンDIY生命保険(現ネオファースト生命保険)へ出向、取締役として企画部門等を管掌。2014年より損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険(現SOMPOひまわり生命保険)へ出向、中期経営計画策定およびヘルスケア業務の企画・立ち上げに従事。2016年よりSOMPOホールディングスへ出向、新設のデジタル戦略部門でR&D、投資・ベンチャー業務に従事、投資先海外スタートアップの社外取締役を兼任。2020年4月に新設のヘルスケア事業開発部門へ異動、現在に至る。(現在もSOMPOホールディングスに所属)
〈藤田淳 ご挨拶〉
VUCAの時代となり従来の組織・やり方だけでは変化に十分対応できなくなった今、全く新しい発想の下、共感・信頼そしてコミュニティを軸に取り組みを始めた当社に参画できることを大変嬉しく思います。
志を持った多様なメンバーとともに様々な外部パートナーとの共創を通じて社会課題の解決に挑戦できることを楽しみにしています。
藤田淳はこれまで、数多くの保険プロジェクト、経営戦略、イノベーションに参画した経験を持っています。Co-Studioでは、これまでの経験を活かし、経営およびイノベーション的知見に基づく新たなCo-Studio事業の戦略企画や遂行を担当いたします。
Co-Studioは、“共感を軸に拡がるコミュニティの実現”というミッションのもと、事業を進めています。これからも、オープン・イノベーションを促し、日本経済の成長と日本企業の再興発展に寄与できるべく邁進してまいります。
信頼・共感をもとに新結合を促すCo-Studio株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:澤田真賢 以下、Co-Studio)は、11/1付で新任Co-Strategic Advisor1名が就任いたしましたのでお知らせいたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/59402/7/resize/d59402-7-536039-1.png ]
【Co-Strategic Advisor 藤田淳 経歴】
1990年に安田火災海上保険(現損害保険ジャパン)へ入社。IT部門でプロジェクトマネジメント、IT戦略策定、リスクマネジメントに従事。2006年より経営企画部門で日本版SOX法対応、日本興亜損保経営統合等のプロジェクトマネジメントに従事。2011年より損保ジャパンDIY生命保険(現ネオファースト生命保険)へ出向、取締役として企画部門等を管掌。2014年より損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険(現SOMPOひまわり生命保険)へ出向、中期経営計画策定およびヘルスケア業務の企画・立ち上げに従事。2016年よりSOMPOホールディングスへ出向、新設のデジタル戦略部門でR&D、投資・ベンチャー業務に従事、投資先海外スタートアップの社外取締役を兼任。2020年4月に新設のヘルスケア事業開発部門へ異動、現在に至る。(現在もSOMPOホールディングスに所属)
〈藤田淳 ご挨拶〉
VUCAの時代となり従来の組織・やり方だけでは変化に十分対応できなくなった今、全く新しい発想の下、共感・信頼そしてコミュニティを軸に取り組みを始めた当社に参画できることを大変嬉しく思います。
志を持った多様なメンバーとともに様々な外部パートナーとの共創を通じて社会課題の解決に挑戦できることを楽しみにしています。
藤田淳はこれまで、数多くの保険プロジェクト、経営戦略、イノベーションに参画した経験を持っています。Co-Studioでは、これまでの経験を活かし、経営およびイノベーション的知見に基づく新たなCo-Studio事業の戦略企画や遂行を担当いたします。
Co-Studioは、“共感を軸に拡がるコミュニティの実現”というミッションのもと、事業を進めています。これからも、オープン・イノベーションを促し、日本経済の成長と日本企業の再興発展に寄与できるべく邁進してまいります。