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サステナビリティ追求型カフェ「think coffee」でUACJ材を使用したアルミカップ採用

〜アルミニウムの熱伝導性とリサイクル性の特長を評価し実現〜

SDGパートナーズ有限会社は、グループ子会社Think Coffee Japan株式会社が運営するサステナビリティ追求型カフェ「think coffee」の日本における第一号店にて、株式会社UACJ(所在地:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:石原 美幸)と連携し、同社材を使用し、アルミ缶水平リサイクルの推進に向けて同社と業務提携を行っている東洋製罐グループが製造・販売するアルミカップを採用しましたので、お知らせいたします。




think coffeeは、米国で誕生したサステナビリティ追求型カフェです。2006年にニューヨーク大学付近に第一号店を開店し、現在はマンハッタンで10店舗、ブルックリンで1店舗を展開しています。6月にオープンした神田錦町店は日本の第一号店で、「どんな人も自分でいられるカフェ」をコンセプトに、米国think coffeeがパートナーシップを組んだコーヒー農園主から調達した豆のみによるコーヒーをはじめ、産地や生産者にこだわったメニューを提供しています。また、カップや店舗の電力など、店舗の各所でSDGsの取り組みを行い、居心地の良さとサステナブルの両立を追求しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/99280/7/resize/d99280-7-235dfca5fc2eb04d0321-1.png ]



UACJは、長期経営ビジョン「UACJ VISION 2030」にて、マテリアリティの一つに「気候変動への対応」を特定し、Scope1・2において、2050年のカーボンニュートラル実現に挑戦することと、2030年度までにCO2排出量を30%(2019年度比)削減することを目標として掲げています。そして、何度でもリサイクル可能で環境負荷低減に貢献できるアルミカップの認知を拡大するとともに、飲料容器サプライチェーン全体でのCO2排出量削減を目指しています。


[画像2: https://prtimes.jp/i/99280/7/resize/d99280-7-f9b41e6e1fdf29b9dd02-1.jpg ]

このたび、UACJとthink coffeeの目指す方向性が一致し、店舗での採用が決定しました。熱伝導性が高いというアルミニウムの特性を活かし、冷たい飲み物をより冷たく感じながら飲むことができるようアイスドリンク提供時などに使用する予定です。また、本アルミカップの素材はアルミ缶と同じ素材が使用されており、リサイクル性に優れていることから、両社での取り組みとして、使用後のカップを店舗で回収し、アルミ缶やアルミカップの材料に再生するサイクルを構築する計画も立てております。このようなアルミニウムの環境価値を皆さまにより知っていただけるよう、デザインとして、UACJの製品ブランド「ALmitas+」のロゴも併記しました。


SDGパートナーズグループは、今後も意思を同じくする皆様と連携し、サプライチェーン全体わたるサステナビリティの実現にむけて取り組んでまいります。


■think coffee日本第一号店について
場所: 東京都千代田区神田錦町2丁目9-15 1F-2F
営業時間: 平日8:00-22:00、週末8:00-21:00


■UACJについて
株式会社UACJ(ユーエーシージェー)は、グローバルに事業を展開する日本発の総合アルミニウムメーカーです。グループ企業理念では、「素材の力を引き出す技術で、持続可能で豊かな社会の実現に貢献する」を掲げています。
2013年に古河スカイ株式会社と住友軽金属工業株式会社が経営統合し、発足しました。グループ内に板、自動車部品、押出、箔、鋳鍛、金属加工の6つの事業を持ち、飲料缶、自動車、IT機器、空調、航空宇宙産業などの幅広い産業分野にアルミニウム素材を供給しています。
アルミニウム板事業では、北米・タイ・日本の3極グローバル体制を構築しており、自動車部品事業では、北米・中国・日本で合金開発から設計までの一貫生産体制を活かしたビジネス展開を行っています。2023年3月期の連結売上高は9,629億円、グループ従業員は約9,500人です。


■SDGパートナーズについて
企業、政府、自治体、国際機関、NGO、学術界、ユースなど様々な主体を「つなぐ」ことにより、SDGsが目標とする人類の幸せ(Well-being)の形を追求するために2017年9月に設立。特にビジネスが果たせる役割に注目し、SDGsを土台としたビジネスモデルの導入、サステナビリティ方針策定・実施、価値創造モデルや統合報告書の設計、ESG情報開示、国連を含めた公的機関とのイノベーティブな官民連携、国や地方自治体との共創、国連ビジネスと人権に関する指導原則(UNGP)を取り入れたサプライチェーン管理などの支援をリードしています。中小企業や起業家、NPOなどがSDGsを採り入れていくプロセスも応援しています。
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