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【R&D発 生活者インサイト】お宅には固定電話、ありますか？
[15/02/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
家電(いえでん)から個電(こでん)、そしてスマートフォンへ 〜 生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』より 〜
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：五十嵐幹）は、2014年10月に18〜79歳の首都圏の一般生活者を対象に「生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』」を実施いたしました。
『CORE』は1982年から32年間にわたり毎年実施している自主調査であり、生活意識態度を多岐にわたり継続して聴取しています。今回はその中から「固定電話と携帯電話の利用状況」に関するデータをご紹介いたします。
今回、発表しましたデータを含むCOREの集計データは標準価格 100,000 円（税別）にて販売しております。
詳細につきましては弊社ＨＰ http://www.rad.co.jp/ をご覧ください。
保有のまま固定電話を残す中高年層、もはや新規で固定電話を持たない20-30代
■「家に固定電話あり」の時代は終焉に
固定電話の保有率は80.8％と、3年前に比べ4ポイント減少。50代以上は依然として9割以上が固定電話を保有しているが、30〜40代では保有率の低下が目立ち、25-29才層では保有率5割程度と低い。
50代以上は既に保有している固定電話をそのまま残しているが、20-30代では新たに世帯としての電話を持たないスタイルになりつつあると思われる。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-951427-0.jpg ]
個人携帯はスマートフォンへ
■若い世代はスマートフォンからのデビューも
携帯電話（PHSも含む）の利用率は45％、スマートフォンの利用率は56％で、2014年になって初めてスマートフォンが携帯電話の利用率を上回った。
50代後半以上ではスマートフォンより携帯電話の利用率の方が依然として高いが、50代前半以下ではスマートフォンの利用率が高く、20代では9割がスマートフォンを使用している。若い世代の中にはスマートフォンからデビューし、携帯電話の形態を知らない層も存在するものと思われる。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-916050-1.jpg ]
[画像3: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-911729-2.jpg ]
R&D発 生活者インサイト
◇一昔前、電話は「家にかける」ものでした。相手の家族の誰が受話器をとるか、その人にどのように自分を名乗って話したい人につないでもらうかも含め、「家にかける」電話はスリリングなことだったと記憶しています。そして今、電話は「個人にかける」ものとなりました。今回のCOREデータでは固定電話の保有率は８割となっていますが、携帯・スマホとの併用で「家にかける」頻度は減ってきていると思われます。リビングの好位置に設置された固定電話が一日中鳴らないことも多いのではないでしょうか。
◇新しく世帯を構える３０代で固定電話の保有率が大きく低下していることからも、確実に家の代表番号がなくなっていく時代が来ています。このことが家庭・家族のあり方に影響することは確実です。
さらには「携帯電話」から「スマートフォン」へ。時代は移り変わっています。感情と時間を共有するツールであった「通話」というコミュニケーションはどうなっていくのでしょう？
◇今回ご紹介したデータの詳細についてご覧になりたい方は下記にお問合せください。
■生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』■
●調査エリア 首都圏40ｋｍ圏
●調査手法 訪問留置調査（一部郵送調査併用）
●調査対象 18〜79歳男女個人
●サンプル設計 3000サンプル（回収ベース）
●調査時期 毎年１回 10月実施
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
■会社概要■
会社名： 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地： 〒163-1424 東京都新宿区西新宿３-２０-２
代表者： 代表取締役社長 五十嵐 幹
資本金： ３０，０００千円
設立 ： １９６８年１月１７日
ＵＲＬ： http://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション、経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
■本資料に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
■調査内容に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（所在地：東京都新宿区、代表取締役：五十嵐幹）は、2014年10月に18〜79歳の首都圏の一般生活者を対象に「生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』」を実施いたしました。
『CORE』は1982年から32年間にわたり毎年実施している自主調査であり、生活意識態度を多岐にわたり継続して聴取しています。今回はその中から「固定電話と携帯電話の利用状況」に関するデータをご紹介いたします。
今回、発表しましたデータを含むCOREの集計データは標準価格 100,000 円（税別）にて販売しております。
詳細につきましては弊社ＨＰ http://www.rad.co.jp/ をご覧ください。
保有のまま固定電話を残す中高年層、もはや新規で固定電話を持たない20-30代
■「家に固定電話あり」の時代は終焉に
固定電話の保有率は80.8％と、3年前に比べ4ポイント減少。50代以上は依然として9割以上が固定電話を保有しているが、30〜40代では保有率の低下が目立ち、25-29才層では保有率5割程度と低い。
50代以上は既に保有している固定電話をそのまま残しているが、20-30代では新たに世帯としての電話を持たないスタイルになりつつあると思われる。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-951427-0.jpg ]
個人携帯はスマートフォンへ
■若い世代はスマートフォンからのデビューも
携帯電話（PHSも含む）の利用率は45％、スマートフォンの利用率は56％で、2014年になって初めてスマートフォンが携帯電話の利用率を上回った。
50代後半以上ではスマートフォンより携帯電話の利用率の方が依然として高いが、50代前半以下ではスマートフォンの利用率が高く、20代では9割がスマートフォンを使用している。若い世代の中にはスマートフォンからデビューし、携帯電話の形態を知らない層も存在するものと思われる。
[画像2: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-916050-1.jpg ]
[画像3: http://prtimes.jp/i/11405/8/resize/d11405-8-911729-2.jpg ]
R&D発 生活者インサイト
◇一昔前、電話は「家にかける」ものでした。相手の家族の誰が受話器をとるか、その人にどのように自分を名乗って話したい人につないでもらうかも含め、「家にかける」電話はスリリングなことだったと記憶しています。そして今、電話は「個人にかける」ものとなりました。今回のCOREデータでは固定電話の保有率は８割となっていますが、携帯・スマホとの併用で「家にかける」頻度は減ってきていると思われます。リビングの好位置に設置された固定電話が一日中鳴らないことも多いのではないでしょうか。
◇新しく世帯を構える３０代で固定電話の保有率が大きく低下していることからも、確実に家の代表番号がなくなっていく時代が来ています。このことが家庭・家族のあり方に影響することは確実です。
さらには「携帯電話」から「スマートフォン」へ。時代は移り変わっています。感情と時間を共有するツールであった「通話」というコミュニケーションはどうなっていくのでしょう？
◇今回ご紹介したデータの詳細についてご覧になりたい方は下記にお問合せください。
■生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』■
●調査エリア 首都圏40ｋｍ圏
●調査手法 訪問留置調査（一部郵送調査併用）
●調査対象 18〜79歳男女個人
●サンプル設計 3000サンプル（回収ベース）
●調査時期 毎年１回 10月実施
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
■会社概要■
会社名： 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地： 〒163-1424 東京都新宿区西新宿３-２０-２
代表者： 代表取締役社長 五十嵐 幹
資本金： ３０，０００千円
設立 ： １９６８年１月１７日
ＵＲＬ： http://www.rad.co.jp
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション、経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
■本資料に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
ＴＥＬ：03-6859-2281 e-mail：radnews@rad.co.jp
■調査内容に関するお問い合わせ先■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部 坂根
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