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【野村證券】つみたてNISA向け信託報酬ゼロ投信を取扱開始
[20/02/25]
提供元：PRTIMES
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これまでかかっていた3つの費用がゼロになり、つみたてNISAを始めやすく
野村證券株式会社（代表取締役社長:森田敏夫、以下「当社」）はお客様の資産形成を応援し、つみたてNISAを始めるきっかけとしていただくことを目的として、つみたてNISAの専用商品「野村スリーゼロ先進国株式投信」（以下「当ファンド」）の取扱いをインターネット申込限定で2020年3月16日より開始します。
「人生100年時代」といわれる現在、計画的な資産形成の必要性はより一層高まっています。当ファンドは、「長期・積立・分散投資」による資産形成の扉を開ける第一歩になることを願い、2030年12月31日迄は信託報酬がゼロ（委託会社報酬率、販売会社報酬率、受託会社報酬率の全てが0％）※1となっており、業界最安となっています。
当ファンドは、つみたてNISA対象の海外株式型商品で最も合計運用残高の大きい※2先進国株式指数（MSCI-KOKUSAI指数（円換算ベース・為替ヘッジなし））をベンチマークとしています。
また、当ファンドは、野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長 中川順子）が設定し、野村信託銀行株式会社（代表取締役社長 木村賢治）が受託会社、当社が販売会社となります。
当社は今後も、お客様本位のビジネスを一層推進しながら、お客様の多様なニーズに応える商品やサービスを提供し、お客様に信頼され、選ばれる金融機関となることを目指します。
※1 2031年1月1日以降の信託報酬率は0.11%(税抜0.10％)以内の率とするものとし、同種ファンドにおける業界最低水準を目指して決定します。
※2 2020年1月31日現在、金融庁に届出された指定インデックス投資信託について野村證券調べ。
[画像: https://prtimes.jp/i/53940/8/resize/d53940-8-518318-0.jpg ]
当ファンドの詳細は、以下のリンクをご確認ください。
https://www.nomura.co.jp/retail/nisa/tsumitate/threezero.html?sc_bid=prt_20200225_02_01
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当ファンドに関する情報
購入時手数料：ありません。
運用管理費用（信託報酬）：2020年3月16日から2030年12月31日までの信託報酬率は0%とします。
※2031年1月1日以降の信託報酬率は0.11%（税抜0.10%）以内の率とするものとします。
その他の費用：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税 等投資リスク：ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第142号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
野村證券株式会社（代表取締役社長:森田敏夫、以下「当社」）はお客様の資産形成を応援し、つみたてNISAを始めるきっかけとしていただくことを目的として、つみたてNISAの専用商品「野村スリーゼロ先進国株式投信」（以下「当ファンド」）の取扱いをインターネット申込限定で2020年3月16日より開始します。
「人生100年時代」といわれる現在、計画的な資産形成の必要性はより一層高まっています。当ファンドは、「長期・積立・分散投資」による資産形成の扉を開ける第一歩になることを願い、2030年12月31日迄は信託報酬がゼロ（委託会社報酬率、販売会社報酬率、受託会社報酬率の全てが0％）※1となっており、業界最安となっています。
当ファンドは、つみたてNISA対象の海外株式型商品で最も合計運用残高の大きい※2先進国株式指数（MSCI-KOKUSAI指数（円換算ベース・為替ヘッジなし））をベンチマークとしています。
また、当ファンドは、野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長 中川順子）が設定し、野村信託銀行株式会社（代表取締役社長 木村賢治）が受託会社、当社が販売会社となります。
当社は今後も、お客様本位のビジネスを一層推進しながら、お客様の多様なニーズに応える商品やサービスを提供し、お客様に信頼され、選ばれる金融機関となることを目指します。
※1 2031年1月1日以降の信託報酬率は0.11%(税抜0.10％)以内の率とするものとし、同種ファンドにおける業界最低水準を目指して決定します。
※2 2020年1月31日現在、金融庁に届出された指定インデックス投資信託について野村證券調べ。
[画像: https://prtimes.jp/i/53940/8/resize/d53940-8-518318-0.jpg ]
当ファンドの詳細は、以下のリンクをご確認ください。
https://www.nomura.co.jp/retail/nisa/tsumitate/threezero.html?sc_bid=prt_20200225_02_01
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当ファンドに関する情報
購入時手数料：ありません。
運用管理費用（信託報酬）：2020年3月16日から2030年12月31日までの信託報酬率は0%とします。
※2031年1月1日以降の信託報酬率は0.11%（税抜0.10%）以内の率とするものとします。
その他の費用：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税 等投資リスク：ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第142号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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