電子書籍『会社四季報 業界版』創刊!
[15/02/27]
提供元:PRTIMES
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株式会社東洋経済新報社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:山縣裕一郎)が、企業情報ハンドブックとして高い評価を得ている『会社四季報』を、業種別に再構成のうえ分冊化した電子書籍『会社四季報 業界版』の販売を開始しました。
『会社四季報』は1936 年の創刊以降、長年“株式投資のバイブル”として広く活用され、おなじみの雑誌版の他にもCD-ROM やiPhone 用アプリ、電子版、web サイト「会社四季報オンライン」など多面的に展開してきました。そして、このたび全上場企業約3600 社を業界別に9分冊化した電子書籍『会社四季報業界版』を販売いたします(本体価格350 円)。
[画像: http://prtimes.jp/i/4767/9/resize/c-4767-2015022716-95ec220ba8cad3b3c53d1f2bf2f330bb.jpg ]
この電子書籍は、冊子の『会社四季報』を、単に電子書籍化のうえ分冊しただけではなく、(1)各社の掲載情報を業界別の時価総額順に並び替え、(2)各業界の概要を俯瞰できる“業界地図”も収録し、(3)電子書籍の特性を生かした索引機能や、(4)長期間の株価チャートなどにも対応しました。まさに新時代の『会社四季報』です。
なお、現在主要電子書籍ストアで発売中の業界版は、2014 年12 月発売の「2015 年1 集新春号」をベースにしたものですが、2015 年3 月発売の「2015 年2 集春号」をベースにした業界版は、2015 年4 月上旬に発売予定です。
●会社四季報・業界版の4つの特長
<1>各会社を業界別の時価総額順に掲載
各社の掲載順を、冊子版で採用している証券コード順ではなく、業界ごとの時価総額順に並べなおすことで、同業他社の比較が容易になりました。なお、業種分類は「東洋経済業種分類」に基づいています。
<2>関連する業界地図を収録
ベストセラー『会社四季報 業界地図 2015 年版』から関連業界マップを収録。業界全体の把握が可能になりました。
<3>各会社の五十音順索引に対応
五十音順索引で、読みたい会社をすぐ探せます。
<4>株価チャートを約10年分搭載
冊子版よりも長い約10年分のチャートを収録。08年秋に発生したリーマンショック前後の株価推移も確認できます。
●9分冊の概要
【1】資源・素材編
【2】建設・不動産編
【3】機械・産業向けサービス編
【4】輸送用機器・住宅編
【5】小売り・個人向けサービス編
【6】医薬品・食品編
【7】金融編
【8】電気機器編
【9】情報通信編
『会社四季報』は1936 年の創刊以降、長年“株式投資のバイブル”として広く活用され、おなじみの雑誌版の他にもCD-ROM やiPhone 用アプリ、電子版、web サイト「会社四季報オンライン」など多面的に展開してきました。そして、このたび全上場企業約3600 社を業界別に9分冊化した電子書籍『会社四季報業界版』を販売いたします(本体価格350 円)。
[画像: http://prtimes.jp/i/4767/9/resize/c-4767-2015022716-95ec220ba8cad3b3c53d1f2bf2f330bb.jpg ]
この電子書籍は、冊子の『会社四季報』を、単に電子書籍化のうえ分冊しただけではなく、(1)各社の掲載情報を業界別の時価総額順に並び替え、(2)各業界の概要を俯瞰できる“業界地図”も収録し、(3)電子書籍の特性を生かした索引機能や、(4)長期間の株価チャートなどにも対応しました。まさに新時代の『会社四季報』です。
なお、現在主要電子書籍ストアで発売中の業界版は、2014 年12 月発売の「2015 年1 集新春号」をベースにしたものですが、2015 年3 月発売の「2015 年2 集春号」をベースにした業界版は、2015 年4 月上旬に発売予定です。
●会社四季報・業界版の4つの特長
<1>各会社を業界別の時価総額順に掲載
各社の掲載順を、冊子版で採用している証券コード順ではなく、業界ごとの時価総額順に並べなおすことで、同業他社の比較が容易になりました。なお、業種分類は「東洋経済業種分類」に基づいています。
<2>関連する業界地図を収録
ベストセラー『会社四季報 業界地図 2015 年版』から関連業界マップを収録。業界全体の把握が可能になりました。
<3>各会社の五十音順索引に対応
五十音順索引で、読みたい会社をすぐ探せます。
<4>株価チャートを約10年分搭載
冊子版よりも長い約10年分のチャートを収録。08年秋に発生したリーマンショック前後の株価推移も確認できます。
●9分冊の概要
【1】資源・素材編
【2】建設・不動産編
【3】機械・産業向けサービス編
【4】輸送用機器・住宅編
【5】小売り・個人向けサービス編
【6】医薬品・食品編
【7】金融編
【8】電気機器編
【9】情報通信編