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気鋭の起業家、米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベントを開催
[15/05/25]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
新しい挑戦を後押しするプロジェクト、「STARTUP X」スタート
日本経済新聞社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏）は25日、新しい挑戦をするビジネスパーソンや学生に向けたプロジェクト「STARTUP X」(スタートアップX)を始めます。ベンチャースピリットあふれる人々の刺激になるような情報や場を提供し、イノベーションを生み出すお手伝いをします。初回は米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベントを開催。創業から10年で米フォーチュン500企業の90%以上が導入し、世界中の20万以上の企業で、2500万人以上が使う法人向けクラウドストレージサービスを作り出した、気鋭の起業家の肉声をお届けします。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11115/9/resize/d11115-9-722730-0.jpg ]
◆STARTUP Xのミッション
「STARTUP X＝誰もやっていない新しい何かに挑戦しよう」──。NIKKEIはこのキーワードにこんな思いを込めました。イノベーションこそが経済を再点火し、社会を進化させる原動力となります。このプロジェクトでは、国内外で話題の起業家、クリエイター、ベンチャー投資家などを招き、刺激あふれるイベントを開催します。
興奮を共にする輪の中から、イノベーションの契機やスタートアップの萌芽が生まれることを目指します。イベントだけに留まらず、ビジネスリーダー層に支持される日経電子版の発信力を生かし、スタートアップの熱狂をより多くの人に届けていきます。ビジネスパーソン、起業家、学生、研究者、エンジニア…老若男女、スタートアップマインドを持ったあらゆる人が、予想もしなかった出会いをし、社会を進化させるイノベーションを生み出す場をつくる──。それがこのプロジェクトのミッションです。
◆初回は気鋭の起業家、米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベント
[画像2: http://prtimes.jp/i/11115/9/resize/d11115-9-646724-1.jpg ]
STARTUP Xのキックオフとなる今回は、「STARTUP X TALK #0」と題して、米Boxの共同創業者でありCEOのAaron Levie（アーロン・レヴィ）氏を招いたトークイベントを開催します。レヴィ氏 は2005年、わずか20歳でBoxを創業。一見、地味に映り、ベンチャー企業には不利と思われていた法人向けクラウドストレージサービス事業で、使い勝手を改善することで圧倒的なスピードでシェアを拡大しました。今や米フォーチュン500企業の90%以上がBoxを導入し、世界中の20万以上の企業で、2500万人以上のユーザーがBoxを利用しています。彼が乗り越えてきた困難や今後のビジョンとはーー。飾らない語り口と絶妙なユーモアで米国メディアでも人気の起業家がシェアする考えは、きっとあなたのスタートアップマインドを後押しするはずです。今回は特別に無料とさせていただきます。
アーロン・レヴィ Box Inc.共同創業者 CEO
1985年生まれ。大学在学中の2005年に、もう1人の共同創業者であるDylan Smith（ディラン・スミス）とBoxを創業。競合に大企業がひしめく「法人向けクラウドストレージサービス」事業で急成長を遂げ、2015年1月にニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場。Boxは現在、最も早いスピードで成長している企業の1つ。
◆「Inspire」「Share」 「Connect」--STARTUP Xの３つのキーワード
志を持つさまざまな人が交流することで、イノベーションが生まれ、経済の再点火や、社会の進化につながるーー。NIKKEIがこうしたプロジェクトを実施するにあたり、キーワードとするのが下の３語です。
Inspire:スタートアップ／イノベーションを経済活性化の発火点に
Share:起業のダイナミズム、新産業創出の興奮を共有
Connect:チャレンジャーである起業家と、投資家・大企業をつなぐ
▼詳細はこちらから
http://pr.nikkei.com/stux/
◆「STARTUP X TALK #0」 開催概要
日時：2015年6月16日（火）19:00〜20:30頃 ※18:30受付開始
会場：スパイラルホール（東京都港区南青山5-6-23）
料金：無料（日英同時通訳つき）
募集人数：300人（抽選）
※今回は特別に無料でお申し込みいただけますが、ご参加は抽選制とさせていただきます。
※抽選結果は6月11日（木）までにメールでお知らせします。
応募締切：一般受付 6月8日（月）
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、約140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約280万部で、国内61か所、海外36か所の取材拠点で1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在40万人超、有料・無料登録を合わせて約250万人になっています。
日本経済新聞社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏）は25日、新しい挑戦をするビジネスパーソンや学生に向けたプロジェクト「STARTUP X」(スタートアップX)を始めます。ベンチャースピリットあふれる人々の刺激になるような情報や場を提供し、イノベーションを生み出すお手伝いをします。初回は米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベントを開催。創業から10年で米フォーチュン500企業の90%以上が導入し、世界中の20万以上の企業で、2500万人以上が使う法人向けクラウドストレージサービスを作り出した、気鋭の起業家の肉声をお届けします。
[画像1: http://prtimes.jp/i/11115/9/resize/d11115-9-722730-0.jpg ]
◆STARTUP Xのミッション
「STARTUP X＝誰もやっていない新しい何かに挑戦しよう」──。NIKKEIはこのキーワードにこんな思いを込めました。イノベーションこそが経済を再点火し、社会を進化させる原動力となります。このプロジェクトでは、国内外で話題の起業家、クリエイター、ベンチャー投資家などを招き、刺激あふれるイベントを開催します。
興奮を共にする輪の中から、イノベーションの契機やスタートアップの萌芽が生まれることを目指します。イベントだけに留まらず、ビジネスリーダー層に支持される日経電子版の発信力を生かし、スタートアップの熱狂をより多くの人に届けていきます。ビジネスパーソン、起業家、学生、研究者、エンジニア…老若男女、スタートアップマインドを持ったあらゆる人が、予想もしなかった出会いをし、社会を進化させるイノベーションを生み出す場をつくる──。それがこのプロジェクトのミッションです。
◆初回は気鋭の起業家、米Boxのアーロン・レヴィCEOのトークイベント
[画像2: http://prtimes.jp/i/11115/9/resize/d11115-9-646724-1.jpg ]
STARTUP Xのキックオフとなる今回は、「STARTUP X TALK #0」と題して、米Boxの共同創業者でありCEOのAaron Levie（アーロン・レヴィ）氏を招いたトークイベントを開催します。レヴィ氏 は2005年、わずか20歳でBoxを創業。一見、地味に映り、ベンチャー企業には不利と思われていた法人向けクラウドストレージサービス事業で、使い勝手を改善することで圧倒的なスピードでシェアを拡大しました。今や米フォーチュン500企業の90%以上がBoxを導入し、世界中の20万以上の企業で、2500万人以上のユーザーがBoxを利用しています。彼が乗り越えてきた困難や今後のビジョンとはーー。飾らない語り口と絶妙なユーモアで米国メディアでも人気の起業家がシェアする考えは、きっとあなたのスタートアップマインドを後押しするはずです。今回は特別に無料とさせていただきます。
アーロン・レヴィ Box Inc.共同創業者 CEO
1985年生まれ。大学在学中の2005年に、もう1人の共同創業者であるDylan Smith（ディラン・スミス）とBoxを創業。競合に大企業がひしめく「法人向けクラウドストレージサービス」事業で急成長を遂げ、2015年1月にニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場。Boxは現在、最も早いスピードで成長している企業の1つ。
◆「Inspire」「Share」 「Connect」--STARTUP Xの３つのキーワード
志を持つさまざまな人が交流することで、イノベーションが生まれ、経済の再点火や、社会の進化につながるーー。NIKKEIがこうしたプロジェクトを実施するにあたり、キーワードとするのが下の３語です。
Inspire:スタートアップ／イノベーションを経済活性化の発火点に
Share:起業のダイナミズム、新産業創出の興奮を共有
Connect:チャレンジャーである起業家と、投資家・大企業をつなぐ
▼詳細はこちらから
http://pr.nikkei.com/stux/
◆「STARTUP X TALK #0」 開催概要
日時：2015年6月16日（火）19:00〜20:30頃 ※18:30受付開始
会場：スパイラルホール（東京都港区南青山5-6-23）
料金：無料（日英同時通訳つき）
募集人数：300人（抽選）
※今回は特別に無料でお申し込みいただけますが、ご参加は抽選制とさせていただきます。
※抽選結果は6月11日（木）までにメールでお知らせします。
応募締切：一般受付 6月8日（月）
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、約140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約280万部で、国内61か所、海外36か所の取材拠点で1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在40万人超、有料・無料登録を合わせて約250万人になっています。
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