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新製品のご案内：タブレット端末時代の次世代型教育用無線アクセスポイント
[14/09/04]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
先生と子どもたちがつながって行く、Interactive Communication Box (ICB) 発売のお知らせ
テクノホライゾングループの株式会社エルモ社（本社：名古屋市瑞穂区明前町6-14代表取締役社長：林数馬）は、2014年10月14日（火）、学校や教育機関向けに次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、愛称：「つながるもん」、型番：CRI-1、以下ICB）を発売いたします。
日本の学校では2009年度の「スクールニューディール」政策以降、ICT機器の導入が本格的に進んでおり、無線LANを始めとする教室内のネットワークインフラ整備と各種ICT機器間の接続環境の最適化という課題があります。
ICBは、複数のICT機器の接続を最適化することで煩雑な配線を減らす（ワイヤレス接続）、次世代型教育用無線アクセスポイントであり、アクセスポイントとしての使用方法以外に、タブレット端末画面のワイヤレス投影、書画カメラ映像のワイヤレス出力が可能です。付属の電子黒板化ソフト「ELMO Interactive Toolbox」を組み合わせると、タブレット端末画面の拡大、描画も可能となります。
テクノホライゾングループの株式会社エルモ社（本社：名古屋市瑞穂区明前町6-14代表取締役社長：林数馬）は、2014年10月14日（火）、学校や教育機関向けに次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、愛称：「つながるもん」、型番：CRI-1）を発売いたします。
日本の学校では2009年度の「スクールニューディール」政策以降、ICT機器の導入が本格的に進んでおり、これまでにデジタルテレビ（31.7万台）、書画カメラ（実物投影機）（約15.9万台）、電子黒板（約8.2万台）が整備されてきました。また、昨今は文部科学省策定の「教育の情報化ビジョン」に基づき、子どもたちに一人一台の情報端末を配布し情報通信技術の環境を整備して行くという方針のもと、タブレット型コンピュータの導入が急速に進んでおります。そうした中、無線LANを始めとする教室内のネットワークインフラ整備と各種ICT機器間の接続環境の最適化は大きな課題の一つであります。（*平成25年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果より。デジタルテレビのみ平成24年度の台数）
当社はこれまで書画カメラのリーディングカンパニーとして、書画カメラを始めとするクラスルームソリューションの世界的な普及に努めてまいりました。そして、毎日の授業に書画カメラを使うとわかりやすい授業ができるということが世界中の教員の支持を受け、教育用ICT機器の定番として書画カメラは幅広く認知されています。
今般、タブレット端末時代を迎えた教室に対し、デジタルテレビ、書画カメラ、電子黒板といった複数のICT機器の接続を最適化することで煩雑な配線を減らし（ワイヤレス接続）、先生にとって使いやすく、子どもたちにわかりやすい授業を支援すべく、次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、以下ICB）を発売することにしました。
また、「先生と子どもたちを繋ぎ、教室にあるICT機器や校内サーバー等を繋いで行く」というコンセプトのもと、愛称を「つながるもん」としました。
【製品の特長】
１）タブレット画面をワイヤレス投影
ICBは、タブレット端末の画面を大型テレビやプロジェクターにワイヤレス伝送するので、先生が教室内を自由に動きながら操作できるようになります。
２）タブレット端末を電子黒板化
付属の電子黒板化ソフト（ELMO Interactive Toolbox：EIT）を利用すると、タブレット端末を「モバイル電子黒板」として使用できます。これによって大掛かりな電子黒板を追加で整備しなくとも、出力機器とタブレット端末にICBを加えるだけで、電子黒板化が実現し、デジタルコンテンツの活用が促進されます。
３）書画カメラの映像をワイヤレス出力
書画カメラの映像もワイヤレス出力しますので、書画カメラやタブレット端末付属のカメラで撮影している画面をワイヤレスで出力します。子どものノートや作品、実物教材を投影することができ、付属の電子黒板化ソフト（EIT）を組み合わせると、書画カメラのリモートコントロールや投影画面への描画も可能となり、言葉では伝えきれないポイントもダイレクトに伝えられるようになります。
４）次世代型無線LANアクセスポイントとして活用
無線LANアクセスポイントとして、児童生徒用含め最大56台の端末が接続できます。
校内ローミング環境も構築できるので、校内サーバー上のコンテンツやインターネット上のコンテンツ動画などを利用したり、校内ニュースとして情報を一斉配信したりすることが可能です。
テクノホライゾングループの株式会社エルモ社（本社：名古屋市瑞穂区明前町6-14代表取締役社長：林数馬）は、2014年10月14日（火）、学校や教育機関向けに次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、愛称：「つながるもん」、型番：CRI-1、以下ICB）を発売いたします。
日本の学校では2009年度の「スクールニューディール」政策以降、ICT機器の導入が本格的に進んでおり、無線LANを始めとする教室内のネットワークインフラ整備と各種ICT機器間の接続環境の最適化という課題があります。
ICBは、複数のICT機器の接続を最適化することで煩雑な配線を減らす（ワイヤレス接続）、次世代型教育用無線アクセスポイントであり、アクセスポイントとしての使用方法以外に、タブレット端末画面のワイヤレス投影、書画カメラ映像のワイヤレス出力が可能です。付属の電子黒板化ソフト「ELMO Interactive Toolbox」を組み合わせると、タブレット端末画面の拡大、描画も可能となります。
テクノホライゾングループの株式会社エルモ社（本社：名古屋市瑞穂区明前町6-14代表取締役社長：林数馬）は、2014年10月14日（火）、学校や教育機関向けに次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、愛称：「つながるもん」、型番：CRI-1）を発売いたします。
日本の学校では2009年度の「スクールニューディール」政策以降、ICT機器の導入が本格的に進んでおり、これまでにデジタルテレビ（31.7万台）、書画カメラ（実物投影機）（約15.9万台）、電子黒板（約8.2万台）が整備されてきました。また、昨今は文部科学省策定の「教育の情報化ビジョン」に基づき、子どもたちに一人一台の情報端末を配布し情報通信技術の環境を整備して行くという方針のもと、タブレット型コンピュータの導入が急速に進んでおります。そうした中、無線LANを始めとする教室内のネットワークインフラ整備と各種ICT機器間の接続環境の最適化は大きな課題の一つであります。（*平成25年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果より。デジタルテレビのみ平成24年度の台数）
当社はこれまで書画カメラのリーディングカンパニーとして、書画カメラを始めとするクラスルームソリューションの世界的な普及に努めてまいりました。そして、毎日の授業に書画カメラを使うとわかりやすい授業ができるということが世界中の教員の支持を受け、教育用ICT機器の定番として書画カメラは幅広く認知されています。
今般、タブレット端末時代を迎えた教室に対し、デジタルテレビ、書画カメラ、電子黒板といった複数のICT機器の接続を最適化することで煩雑な配線を減らし（ワイヤレス接続）、先生にとって使いやすく、子どもたちにわかりやすい授業を支援すべく、次世代型教育用無線アクセスポイント：Interactive Communication Box（インタラクティフ゛・コミュニケーション・ホ゛ックス、以下ICB）を発売することにしました。
また、「先生と子どもたちを繋ぎ、教室にあるICT機器や校内サーバー等を繋いで行く」というコンセプトのもと、愛称を「つながるもん」としました。
【製品の特長】
１）タブレット画面をワイヤレス投影
ICBは、タブレット端末の画面を大型テレビやプロジェクターにワイヤレス伝送するので、先生が教室内を自由に動きながら操作できるようになります。
２）タブレット端末を電子黒板化
付属の電子黒板化ソフト（ELMO Interactive Toolbox：EIT）を利用すると、タブレット端末を「モバイル電子黒板」として使用できます。これによって大掛かりな電子黒板を追加で整備しなくとも、出力機器とタブレット端末にICBを加えるだけで、電子黒板化が実現し、デジタルコンテンツの活用が促進されます。
３）書画カメラの映像をワイヤレス出力
書画カメラの映像もワイヤレス出力しますので、書画カメラやタブレット端末付属のカメラで撮影している画面をワイヤレスで出力します。子どものノートや作品、実物教材を投影することができ、付属の電子黒板化ソフト（EIT）を組み合わせると、書画カメラのリモートコントロールや投影画面への描画も可能となり、言葉では伝えきれないポイントもダイレクトに伝えられるようになります。
４）次世代型無線LANアクセスポイントとして活用
無線LANアクセスポイントとして、児童生徒用含め最大56台の端末が接続できます。
校内ローミング環境も構築できるので、校内サーバー上のコンテンツやインターネット上のコンテンツ動画などを利用したり、校内ニュースとして情報を一斉配信したりすることが可能です。
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