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アイ エス エイ・HRインスティテュート共同調査学校グローバル度診断 調査結果発表
[16/05/20]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜教員の約7割がグローバル人財となる生徒を育てるための「マインド・スキル不足」と感じている〜
小学生から高校生を中心とした語学研修や留学・ホームステイ、グローバル人材育成を専門に扱う株式会社アイ エス エイ（東京都港区、代表取締役 倉橋勝）と、株式会社HRインスティテュート（東京都渋谷区、代表取締役 稲増美佳子）は合同で、グローバル人財育成研修プログラム「教職員スキル強化導入版プログラム」を開発し、4月1日よりサービス提供を開始しました。その一環として、中学・高校の学校経営者、進路指導担当者を対象とした「学校グローバル度診断調査」を2015年12月14日（月）〜2016年1月22日（金）まで実施しました。この診断は学校経営の戦略・組織体制・制度などのハード面と、校風や教職員の構成などのソフト面の両面からグローバル化について自校の位置付けを尋ねたものです。この度結果がまとまりましたので、下記にご報告いたします。
【サマリー】
１.学校の経営戦略について
グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれている学校とそうでない学校が二分される。
２.グローバル推進室の設置・専任担当者の設置
グローバル推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いる。
３.交換留学・アクティブラーニング等のプログラムや制度について
「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が約9割。
４.学校哲学・教育方針
自校に「グローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、浸透しているところとそうでないところが二分されているという結果に。
５.学校の雰囲気
「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割。
６.教職員の構成
「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多い。
７.学校・職員が持つ特定のスキル
教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルについてまだまだ「保持していない」と感じている教員が約7割という結果に。
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１.学校の経営戦略について
グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれている学校とそうでない学校が二分される結果に。
「グローバル人財の育成が学校の経営戦略として理事・教員内で認識共有されているか」「グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれているか」「グローバルで活躍することを志す生徒を積極的に募集・受け入れているか」など学校の経営戦略について尋ねたところ、いずれも「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」という回答が全体の半数を超えました。ただ「グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれているか」という質問については、「どちらかというと当てはまらない」と回答した教員が約3割と、具体的に描かれているところとそうでないところが二分されていることが判りました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-433189-0.jpg ]
２.グローバル推進室の設置・専任担当者の設置
グローバル推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いる。
次に「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が設置されている（グローバル推進室の設置等）」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当の目標が明確になっている」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が実際に機能している （施策立案・実行・実施結果のレビューをしている）」等について尋ねたところ、推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いることが判りました。
[画像2: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-934073-1.jpg ]
３.交換留学・アクティブラーニング等のプログラムや制度について
「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が約9割。
次に「グローバル人財として生徒を育てるためのコースの設置や独自プログラムが行われている」「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」などプログラムや制度について尋ねたところ、「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が88.1％と約9割近い回答を得た他、「独自のプログラムがある」「英語力を強化するための（授業以外の）プログラムがある」「アクティブ・ラーニングプログラムがある」と回答した学校がいずれも約6割以上あることが判りました。一方、「生徒に計画立案・実行を任せるようにしている、グローバル教育に関するイベントがある（海外修学旅行のプラン作成等）」については、約4割の学校が「当てはまらない」と回答しました。
[画像3: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-326326-2.jpg ]
４.学校哲学・教育方針
自校に「グローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、浸透しているところとそうでないところが二分されているという結果に。
「学校の理念や教育方針の中にグローバル人財を育てるということが明文化されている」「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観を学外に積極的に発信している」について尋ねたところ、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて68.7％と約7割が「明文化されている」と回答しました。一方、「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて46.3％、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて46.2％と、価値観が浸透しているところとそうでないところが二分されているということが判りました。
[画像4: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-378249-3.jpg ]
５.学校の雰囲気
「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割という結果に。
次に「グローバル人財として活躍することを志す生徒が集まっている」「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」など共通の価値観について尋ねたところ、「グローバル人財として活躍することを志す生徒が集まっている」かについては、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて50.7％、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて44.8％と、生徒の志望度も学校によって二分されていることが判りました。「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割という結果になりました。
[画像5: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-764687-4.jpg ]
６.教職員の構成
「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多い
「教職員は視野を広く持ち、多様性を受け入れる考え方を持っている」「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」「正式な教職員として外国人が在籍している」など教職員の構成について尋ねたところ、「教職員は視野を広く持ち、多様性を受け入れる考え方を持っている」については、「どちらかというと当てはまる」と回答した教員が約4割という結果になりました。一方「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多いことが判りました。
[画像6: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-611556-5.jpg ]
７.学校・職員が持つ特定のスキル
教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルについてまだまだ「保持していない」と感じている教員が約7割という結果に。
「グローバル人財になるために生徒がどのようなマインド・スキルを持つべきかを教職員が理解している」「教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルを保持している」「グローバル人財を育てるための、他校にはない独自カリキュラムやメソッドを持っている」など学校・職員が持つ特定のスキルについて尋ねたところ、いずれも「どちらかというと当てはまらない」という回答がトップとなり、特に「教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルを保持している」かについては、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて67.2％と約7割が「保持していない」と感じていることが判りました。
[画像7: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-913441-6.jpg ]
ご参考
【学校グローバル度診断 全国調査】
アンケートは全部で25問から成り、「グローバル人財の育成が学校の経営戦略として理事・教員内で認識共有されている」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が設置されている（グローバル推進室の設置等）」「生徒が主体的に取り組むアクティブラーニングプログラム（探求型プログラム）を実施している」「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」などのハード面・ソフト面の質問に対して5つの選択肢から自校に当てはまるものを選択。全国グローバル化推進校とその数値を比較することで、課題や傾向を掴んでいただけます。診断は無料で行いました。
また、2016年2月20日（土）東京、27日（土）大阪で「グローバル時代の学校経営イノベーションセミナー〜“世界標準”で見直す、学校・教員のあり方〜」を実施し、基調講演「グローバル時代の波を“チャンス”に変える学校経営〜“グローバルリーダー育成”とは何か？〜」と、アンケート診断結果をもとにした学校イノベーションの方向性について、各校に対してポイント解説を行いました。
【学校グローバル度診断 全国調査 実施概要】
期間：2015年12月14日（月）〜2016年1月22日（金）
URL: https://questant.jp/q/ISA-HRI-2016
有効回答数：67
調査対象エリア：全国
■株式会社 アイ エス エイ 会社概要
社 名： 株式会社 アイ エス エイ
設 立： 1970年9月26日
資 本 金： 4億3,420万円
売 上 高：7,368,384千円（2015年11月末現在）
従業員数： 全支店合計 116名（2015年11月末現在）
代 表 者： 代表取締役 倉橋 勝
事 業 所： 札幌、仙台、高崎、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡
事業内容： 海外及び国内教育研修・留学、e-ラーニング、学校経営コンサルティング
本社所在地：〒108-0075 東京都港区港南1-6-41 品川クリスタルスクエア10F
TEL： 050-5515-1811(IP) / 03-5463-7541（NTT）
FAX： 050-5515-1805(IP) / 03-5463-7540（NTT）
HPアドレス： http://www.isa.co.jp
■株式会社HRインスティテュート 会社概要
社 名： 株式会社HRインスティテュート
設 立： 1993年11月8日
資 本 金： 1,000万円
従業員数：27名（主にベトナム、韓国、中国に拠点）
代 表 者：代表取締役社長 稲増美佳子
事 業 所： 福岡、ベトナム、韓国
事業内容：ビジネスコンサルティング＆研修プログラムの企画・開発・実施
本社所在地：〒150-0001 東京都渋谷区神宮前1-13-23 HRIビジョンハウス
TEL：03-3423-3201
FAX： 03-3423-3202
HPアドレス： http://www.hri-japan.co.jp
小学生から高校生を中心とした語学研修や留学・ホームステイ、グローバル人材育成を専門に扱う株式会社アイ エス エイ（東京都港区、代表取締役 倉橋勝）と、株式会社HRインスティテュート（東京都渋谷区、代表取締役 稲増美佳子）は合同で、グローバル人財育成研修プログラム「教職員スキル強化導入版プログラム」を開発し、4月1日よりサービス提供を開始しました。その一環として、中学・高校の学校経営者、進路指導担当者を対象とした「学校グローバル度診断調査」を2015年12月14日（月）〜2016年1月22日（金）まで実施しました。この診断は学校経営の戦略・組織体制・制度などのハード面と、校風や教職員の構成などのソフト面の両面からグローバル化について自校の位置付けを尋ねたものです。この度結果がまとまりましたので、下記にご報告いたします。
【サマリー】
１.学校の経営戦略について
グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれている学校とそうでない学校が二分される。
２.グローバル推進室の設置・専任担当者の設置
グローバル推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いる。
３.交換留学・アクティブラーニング等のプログラムや制度について
「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が約9割。
４.学校哲学・教育方針
自校に「グローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、浸透しているところとそうでないところが二分されているという結果に。
５.学校の雰囲気
「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割。
６.教職員の構成
「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多い。
７.学校・職員が持つ特定のスキル
教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルについてまだまだ「保持していない」と感じている教員が約7割という結果に。
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１.学校の経営戦略について
グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれている学校とそうでない学校が二分される結果に。
「グローバル人財の育成が学校の経営戦略として理事・教員内で認識共有されているか」「グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれているか」「グローバルで活躍することを志す生徒を積極的に募集・受け入れているか」など学校の経営戦略について尋ねたところ、いずれも「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」という回答が全体の半数を超えました。ただ「グローバル人財を育てる学校となるための実現シナリオとステップが具体的に描かれているか」という質問については、「どちらかというと当てはまらない」と回答した教員が約3割と、具体的に描かれているところとそうでないところが二分されていることが判りました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-433189-0.jpg ]
２.グローバル推進室の設置・専任担当者の設置
グローバル推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いる。
次に「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が設置されている（グローバル推進室の設置等）」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当の目標が明確になっている」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が実際に機能している （施策立案・実行・実施結果のレビューをしている）」等について尋ねたところ、推進組織・チーム・担当が設置されている学校が約6割を超えたものの、その組織や担当の目標が明確になっていない、実際に機能していないと感じている教員が半数いることが判りました。
[画像2: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-934073-1.jpg ]
３.交換留学・アクティブラーニング等のプログラムや制度について
「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が約9割。
次に「グローバル人財として生徒を育てるためのコースの設置や独自プログラムが行われている」「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」などプログラムや制度について尋ねたところ、「留学支援制度、サマーカレッジなど、生徒が海外経験をできる機会がある」について「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」と回答した学校が88.1％と約9割近い回答を得た他、「独自のプログラムがある」「英語力を強化するための（授業以外の）プログラムがある」「アクティブ・ラーニングプログラムがある」と回答した学校がいずれも約6割以上あることが判りました。一方、「生徒に計画立案・実行を任せるようにしている、グローバル教育に関するイベントがある（海外修学旅行のプラン作成等）」については、約4割の学校が「当てはまらない」と回答しました。
[画像3: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-326326-2.jpg ]
４.学校哲学・教育方針
自校に「グローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、浸透しているところとそうでないところが二分されているという結果に。
「学校の理念や教育方針の中にグローバル人財を育てるということが明文化されている」「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観を学外に積極的に発信している」について尋ねたところ、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて68.7％と約7割が「明文化されている」と回答しました。一方、「貴校の考えるグローバル人財教育方針や価値観が教員・生徒に浸透している」かについては、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて46.3％、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて46.2％と、価値観が浸透しているところとそうでないところが二分されているということが判りました。
[画像4: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-378249-3.jpg ]
５.学校の雰囲気
「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割という結果に。
次に「グローバル人財として活躍することを志す生徒が集まっている」「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」など共通の価値観について尋ねたところ、「グローバル人財として活躍することを志す生徒が集まっている」かについては、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」合わせて50.7％、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて44.8％と、生徒の志望度も学校によって二分されていることが判りました。「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」「世界に向けて開かれた学内・学外コミュニケーションをしていると感じる」についても、一番多かったのが「どちらかというと当てはまらない」でどちらも約3割という結果になりました。
[画像5: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-764687-4.jpg ]
６.教職員の構成
「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多い
「教職員は視野を広く持ち、多様性を受け入れる考え方を持っている」「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」「正式な教職員として外国人が在籍している」など教職員の構成について尋ねたところ、「教職員は視野を広く持ち、多様性を受け入れる考え方を持っている」については、「どちらかというと当てはまる」と回答した教員が約4割という結果になりました。一方「海外経験または多様な文化の人材との協業経験を有する教職員が多数在籍している」については、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて64.2％と多様性についてはまだまだ進んでいないと感じている教員が多いことが判りました。
[画像6: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-611556-5.jpg ]
７.学校・職員が持つ特定のスキル
教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルについてまだまだ「保持していない」と感じている教員が約7割という結果に。
「グローバル人財になるために生徒がどのようなマインド・スキルを持つべきかを教職員が理解している」「教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルを保持している」「グローバル人財を育てるための、他校にはない独自カリキュラムやメソッドを持っている」など学校・職員が持つ特定のスキルについて尋ねたところ、いずれも「どちらかというと当てはまらない」という回答がトップとなり、特に「教職員が、グローバル人財となる生徒を育てるためのマインド・スキルを保持している」かについては、「どちらかというと当てはまらない」「当てはまらない」合わせて67.2％と約7割が「保持していない」と感じていることが判りました。
[画像7: http://prtimes.jp/i/16315/10/resize/d16315-10-913441-6.jpg ]
ご参考
【学校グローバル度診断 全国調査】
アンケートは全部で25問から成り、「グローバル人財の育成が学校の経営戦略として理事・教員内で認識共有されている」「グローバル人財として生徒を育てるための推進組織・チーム・担当が設置されている（グローバル推進室の設置等）」「生徒が主体的に取り組むアクティブラーニングプログラム（探求型プログラム）を実施している」「進路指導場面で海外高校・大学への進学も選択肢として奨励している」などのハード面・ソフト面の質問に対して5つの選択肢から自校に当てはまるものを選択。全国グローバル化推進校とその数値を比較することで、課題や傾向を掴んでいただけます。診断は無料で行いました。
また、2016年2月20日（土）東京、27日（土）大阪で「グローバル時代の学校経営イノベーションセミナー〜“世界標準”で見直す、学校・教員のあり方〜」を実施し、基調講演「グローバル時代の波を“チャンス”に変える学校経営〜“グローバルリーダー育成”とは何か？〜」と、アンケート診断結果をもとにした学校イノベーションの方向性について、各校に対してポイント解説を行いました。
【学校グローバル度診断 全国調査 実施概要】
期間：2015年12月14日（月）〜2016年1月22日（金）
URL: https://questant.jp/q/ISA-HRI-2016
有効回答数：67
調査対象エリア：全国
■株式会社 アイ エス エイ 会社概要
社 名： 株式会社 アイ エス エイ
設 立： 1970年9月26日
資 本 金： 4億3,420万円
売 上 高：7,368,384千円（2015年11月末現在）
従業員数： 全支店合計 116名（2015年11月末現在）
代 表 者： 代表取締役 倉橋 勝
事 業 所： 札幌、仙台、高崎、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡
事業内容： 海外及び国内教育研修・留学、e-ラーニング、学校経営コンサルティング
本社所在地：〒108-0075 東京都港区港南1-6-41 品川クリスタルスクエア10F
TEL： 050-5515-1811(IP) / 03-5463-7541（NTT）
FAX： 050-5515-1805(IP) / 03-5463-7540（NTT）
HPアドレス： http://www.isa.co.jp
■株式会社HRインスティテュート 会社概要
社 名： 株式会社HRインスティテュート
設 立： 1993年11月8日
資 本 金： 1,000万円
従業員数：27名（主にベトナム、韓国、中国に拠点）
代 表 者：代表取締役社長 稲増美佳子
事 業 所： 福岡、ベトナム、韓国
事業内容：ビジネスコンサルティング＆研修プログラムの企画・開発・実施
本社所在地：〒150-0001 東京都渋谷区神宮前1-13-23 HRIビジョンハウス
TEL：03-3423-3201
FAX： 03-3423-3202
HPアドレス： http://www.hri-japan.co.jp
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