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《妊娠と仕事に関する調査》妊娠発覚後83.4％が仕事を続けたが出産までに退職した人は65％！【赤ちゃんの部屋】
[18/10/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
この度、妊活・妊娠・育児の悩みを解消する情報サイト【赤ちゃんの部屋】（https://www.babys-room.net/）（運営：株式会社ゼネラルリンク、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：廣瀬 真一郎）では、「妊娠と仕事」に関して、全国の妊娠したときに仕事をしていた女性500名にインターネットを使ったアンケート調査を実施致しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-474507-0.jpg ]
＜調査結果のポイント＞
・妊娠発覚後、職場へ早めに報告する人が77.6％
・出産前に退職した人は全体の65％
・退職の主な理由はつわりなどの体調不良
・母性健康管理指導事項連絡カード（母性連絡カード）の利用は24％
・仕事をするうえで助けになったのは上司や同僚からの配慮
・職場復帰時期は育児休業1年取得後がもっとも多い
＜概要＞
妊娠の事実を職場へ報告するタイミングは、発覚後2〜3ヶ月の初期の段階が77.6％でした。妊娠発覚後、83.4％の人が仕事を続けたと答えましたが、出産までに65％の人が退職していました。妊娠中に仕事を辞めた時期でもっとも多かったのは9ヶ月、2位が8ヶ月となり、合わせると約4割の人が出産ぎりぎりまで仕事を続けていたとわかりました。退職した人の理由で一番多いのは、つわりなどの体調不良でした。また、仕事をするうえで助けになったのは「上司や同僚からの配慮」がもっとも多く、周囲の協力体制の有無が大きく影響することがわかりました。
＜調査結果サマリ＞
妊娠に気が付いたのは55.4％が妊娠初期、職場への報告のタイミングも初期の段階が77.6％
＜調査１＞どのタイミングで妊娠に気が付きましたか？
[画像2: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-655712-1.png ]
妊娠に気が付いたタイミングでもっとも多かったのは妊娠4週で34.8％でした。
妊娠4週目は、生理予定日にあたります。妊娠超初期を含むと、55.4％の方が生理予定日までに妊娠に気付いたという結果になりました。
＜調査2＞会社への報告のタイミングはいつでしたか？
[画像3: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-867530-2.png ]
次に、職場への報告のタイミングはいつごろだったのかを調査しました。
もっとも多かったのは妊娠2ヶ月で38.8％、次いで妊娠3ヶ月の32.8％でした。妊娠超初期を含めると77.6％が妊娠初期の段階で、職場へ報告していることがわかりました。つわりなどの体調の変化を考慮して、妊娠が判明したら早めに職場へ報告する方が多いことがわかります。
妊娠発覚後の仕事への影響は？
＜調査３＞妊娠発覚後、仕事は続けましたか？
[画像4: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-903098-3.png ]
16.6％の人が妊娠発覚後、すぐに退職されています。
＜調査４＞出産までに仕事を辞めましたか？
[画像5: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-127264-4.png ]
妊娠発覚後、仕事を辞めた方は16.6％でしたが、出産までに退職した人の総数は65％となりました。多くの方が、出産後に仕事を継続するのではなく、退職をしている現実があります。
＜調査５＞妊娠中に仕事を辞めた場合、いつ辞めましたか？
[画像6: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-814642-6.png ]
仕事を辞めた時期について、もっとも多かったのは妊娠9ヶ月で20.31％、次いで妊娠8ヶ月の17.85％となり、38.1％の人が妊娠後期に退職をしていました。
いっぽう妊娠初期は合計で29.9％、妊娠中期は32％となり、退職した人は妊娠後期が多いものの、通期にわたっていることがわかりました。
なかには体調に問題がなく、出産ぎりぎりまで仕事を続けてから、退職をした人もいました。
＜調査６＞妊娠で仕事を辞めた理由はなんですか？
[画像7: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-653726-5.png ]
仕事を辞めた理由でもっとも多かったのはつわりによる体調不良が22.5％、ついで立ち仕事や外出の多い業務が20.6％、重い物など力を使う業務が16.4％と続きました。
「つわりの時期を乗り越えれば仕事を続けられた」という意見も多くあり、つわりが退職する要因として大きいことが調査によってわかりました。
＜調査７＞母性健康管理指導事項連絡カードを使いましたか？
[画像8: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-207630-7.png ]
母性健康管理指導事項連絡カード（※母性連絡カード）は、妊産婦の方が医師から休憩や通勤時間の配慮をするように指導された際に、会社に提出することで事業主が指導内容に応じた措置をとるためのカードです。
はたらく女性のために作られた制度ですが、利用した人は24％でした。母子手帳に付帯されており、目にする機会はあるももの実際の利用はまだまだ少ないようです。
※母性連絡カード 厚生労働省より
https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/josei/hourei/20000401-25-1.htm
＜調査８＞仕事をするうえで会社に要望して何か配慮をしてもらったことはありますか？
[画像9: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-477425-8.png ]
妊娠中に仕事をするうえで会社に要望して配慮を受けられた内容では、「立ち仕事、重いものを持つなどの業務などの免除」が39％「妊婦検診に行く時間の確保」23％などがあげられました。
＜調査９＞妊娠中に仕事をするうえで助けになったことはなんですか？
仕事をするうえで助けになったことで、もっとも多かったのは「上司や同僚からの配慮」60.6％でした。
また夫の協力、実家の協力も助けになったという結果がでており、周囲の人が妊婦さんの支えになってることがわかりました。
[画像10: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-115018-13.png ]
仕事を続けるかどうかの判断は？
＜調査10＞仕事をどうするかについて誰かに相談しましたか？
[画像11: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-581675-10.png ]
仕事を続けるかを相談した人でもっとも多かったのは夫で78.8％でした。
一方、だれにも相談していないという人は11％いました。
＜調査11＞仕事について夫の意見はどうでしたか？
[画像12: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-176972-11.png ]
「続けてほしい」、「辞めてほしい」、「どちらでもよい」がほぼ同じ割合でしたが、どちらでもよいの内容を見てみると「体調が心配なので妻の意見に任せる」というものがほとんどでした。
また、辞めてほしいという場合も「身体が心配なので」というように身体を気遣った結果が多くみられました。多くの夫は妻を思いやって言葉をかけているようです。
職場復帰の時期は？
＜調査12＞産休育休を取得した場合、いつ復帰しましたか？
[画像13: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-323684-12.png ]
もっとも多かったのは「育児休業を1年とって復帰」で38.6％となり、延長した人も含むと62％の方が、育休制度をしっかり活用して職場に復帰をされています。次に育児休業を短縮して復帰した人が26.4％でした。
また、育児休業を取らずに産前産後休暇のみで、すぐに職場復帰した人も11.68％いました。
上記のさらに詳しい情報は、https://www.babys-room.net/34282.htmlで公開しています。
本リリース情報を引用・参照する際は、【赤ちゃんの部屋調べ】と記載してお使いください。
＜調査概要＞
調査日：2018年10月20日〜10月23日
調査方法：インターネットによる調査
調査人数：500人
調査対象：妊娠したときに仕事をしていた女性
調査主体：赤ちゃんの部屋（https://www.babys-room.net/）
■関連情報
・「赤ちゃんの部屋」 https://www.babys-room.net/
・Facebook公式ページ https://www.facebook.com/babysroom.net/ 「@babysroom.net」
・Twitter公式アカウント 「@babysroom1」「#赤ちゃんの部屋」
■株式会社ゼネラルリンク 概要
会社名：株式会社ゼネラルリンク
設立：2004年10月
代表取締役社長：廣瀬 真一郎
事業内容：メディア運営事業、人材事業、WEB事業、マーケティング事業など
■ゼネラルリンクグループとは
ゼネラルリンクグループでは、「1000 年続く社会機関」を目指し、従業員ひとり一人が主役の「逆ピラミッド経営」を推進。人財力を強みに、メディアの企画・運営、WEB ブランディング、EC 事業のほか、再生医療といった新規事業など、13 事業を展開しています。それぞれの夢が小さな組織をつなぎ拡げ、世界を切り拓くことで、より豊かなエコシステムの実現に貢献いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-474507-0.jpg ]
＜調査結果のポイント＞
・妊娠発覚後、職場へ早めに報告する人が77.6％
・出産前に退職した人は全体の65％
・退職の主な理由はつわりなどの体調不良
・母性健康管理指導事項連絡カード（母性連絡カード）の利用は24％
・仕事をするうえで助けになったのは上司や同僚からの配慮
・職場復帰時期は育児休業1年取得後がもっとも多い
＜概要＞
妊娠の事実を職場へ報告するタイミングは、発覚後2〜3ヶ月の初期の段階が77.6％でした。妊娠発覚後、83.4％の人が仕事を続けたと答えましたが、出産までに65％の人が退職していました。妊娠中に仕事を辞めた時期でもっとも多かったのは9ヶ月、2位が8ヶ月となり、合わせると約4割の人が出産ぎりぎりまで仕事を続けていたとわかりました。退職した人の理由で一番多いのは、つわりなどの体調不良でした。また、仕事をするうえで助けになったのは「上司や同僚からの配慮」がもっとも多く、周囲の協力体制の有無が大きく影響することがわかりました。
＜調査結果サマリ＞
妊娠に気が付いたのは55.4％が妊娠初期、職場への報告のタイミングも初期の段階が77.6％
＜調査１＞どのタイミングで妊娠に気が付きましたか？
[画像2: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-655712-1.png ]
妊娠に気が付いたタイミングでもっとも多かったのは妊娠4週で34.8％でした。
妊娠4週目は、生理予定日にあたります。妊娠超初期を含むと、55.4％の方が生理予定日までに妊娠に気付いたという結果になりました。
＜調査2＞会社への報告のタイミングはいつでしたか？
[画像3: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-867530-2.png ]
次に、職場への報告のタイミングはいつごろだったのかを調査しました。
もっとも多かったのは妊娠2ヶ月で38.8％、次いで妊娠3ヶ月の32.8％でした。妊娠超初期を含めると77.6％が妊娠初期の段階で、職場へ報告していることがわかりました。つわりなどの体調の変化を考慮して、妊娠が判明したら早めに職場へ報告する方が多いことがわかります。
妊娠発覚後の仕事への影響は？
＜調査３＞妊娠発覚後、仕事は続けましたか？
[画像4: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-903098-3.png ]
16.6％の人が妊娠発覚後、すぐに退職されています。
＜調査４＞出産までに仕事を辞めましたか？
[画像5: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-127264-4.png ]
妊娠発覚後、仕事を辞めた方は16.6％でしたが、出産までに退職した人の総数は65％となりました。多くの方が、出産後に仕事を継続するのではなく、退職をしている現実があります。
＜調査５＞妊娠中に仕事を辞めた場合、いつ辞めましたか？
[画像6: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-814642-6.png ]
仕事を辞めた時期について、もっとも多かったのは妊娠9ヶ月で20.31％、次いで妊娠8ヶ月の17.85％となり、38.1％の人が妊娠後期に退職をしていました。
いっぽう妊娠初期は合計で29.9％、妊娠中期は32％となり、退職した人は妊娠後期が多いものの、通期にわたっていることがわかりました。
なかには体調に問題がなく、出産ぎりぎりまで仕事を続けてから、退職をした人もいました。
＜調査６＞妊娠で仕事を辞めた理由はなんですか？
[画像7: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-653726-5.png ]
仕事を辞めた理由でもっとも多かったのはつわりによる体調不良が22.5％、ついで立ち仕事や外出の多い業務が20.6％、重い物など力を使う業務が16.4％と続きました。
「つわりの時期を乗り越えれば仕事を続けられた」という意見も多くあり、つわりが退職する要因として大きいことが調査によってわかりました。
＜調査７＞母性健康管理指導事項連絡カードを使いましたか？
[画像8: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-207630-7.png ]
母性健康管理指導事項連絡カード（※母性連絡カード）は、妊産婦の方が医師から休憩や通勤時間の配慮をするように指導された際に、会社に提出することで事業主が指導内容に応じた措置をとるためのカードです。
はたらく女性のために作られた制度ですが、利用した人は24％でした。母子手帳に付帯されており、目にする機会はあるももの実際の利用はまだまだ少ないようです。
※母性連絡カード 厚生労働省より
https://www.mhlw.go.jp/www2/topics/seido/josei/hourei/20000401-25-1.htm
＜調査８＞仕事をするうえで会社に要望して何か配慮をしてもらったことはありますか？
[画像9: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-477425-8.png ]
妊娠中に仕事をするうえで会社に要望して配慮を受けられた内容では、「立ち仕事、重いものを持つなどの業務などの免除」が39％「妊婦検診に行く時間の確保」23％などがあげられました。
＜調査９＞妊娠中に仕事をするうえで助けになったことはなんですか？
仕事をするうえで助けになったことで、もっとも多かったのは「上司や同僚からの配慮」60.6％でした。
また夫の協力、実家の協力も助けになったという結果がでており、周囲の人が妊婦さんの支えになってることがわかりました。
[画像10: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-115018-13.png ]
仕事を続けるかどうかの判断は？
＜調査10＞仕事をどうするかについて誰かに相談しましたか？
[画像11: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-581675-10.png ]
仕事を続けるかを相談した人でもっとも多かったのは夫で78.8％でした。
一方、だれにも相談していないという人は11％いました。
＜調査11＞仕事について夫の意見はどうでしたか？
[画像12: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-176972-11.png ]
「続けてほしい」、「辞めてほしい」、「どちらでもよい」がほぼ同じ割合でしたが、どちらでもよいの内容を見てみると「体調が心配なので妻の意見に任せる」というものがほとんどでした。
また、辞めてほしいという場合も「身体が心配なので」というように身体を気遣った結果が多くみられました。多くの夫は妻を思いやって言葉をかけているようです。
職場復帰の時期は？
＜調査12＞産休育休を取得した場合、いつ復帰しましたか？
[画像13: https://prtimes.jp/i/29820/10/resize/d29820-10-323684-12.png ]
もっとも多かったのは「育児休業を1年とって復帰」で38.6％となり、延長した人も含むと62％の方が、育休制度をしっかり活用して職場に復帰をされています。次に育児休業を短縮して復帰した人が26.4％でした。
また、育児休業を取らずに産前産後休暇のみで、すぐに職場復帰した人も11.68％いました。
上記のさらに詳しい情報は、https://www.babys-room.net/34282.htmlで公開しています。
本リリース情報を引用・参照する際は、【赤ちゃんの部屋調べ】と記載してお使いください。
＜調査概要＞
調査日：2018年10月20日〜10月23日
調査方法：インターネットによる調査
調査人数：500人
調査対象：妊娠したときに仕事をしていた女性
調査主体：赤ちゃんの部屋（https://www.babys-room.net/）
■関連情報
・「赤ちゃんの部屋」 https://www.babys-room.net/
・Facebook公式ページ https://www.facebook.com/babysroom.net/ 「@babysroom.net」
・Twitter公式アカウント 「@babysroom1」「#赤ちゃんの部屋」
■株式会社ゼネラルリンク 概要
会社名：株式会社ゼネラルリンク
設立：2004年10月
代表取締役社長：廣瀬 真一郎
事業内容：メディア運営事業、人材事業、WEB事業、マーケティング事業など
■ゼネラルリンクグループとは
ゼネラルリンクグループでは、「1000 年続く社会機関」を目指し、従業員ひとり一人が主役の「逆ピラミッド経営」を推進。人財力を強みに、メディアの企画・運営、WEB ブランディング、EC 事業のほか、再生医療といった新規事業など、13 事業を展開しています。それぞれの夢が小さな組織をつなぎ拡げ、世界を切り拓くことで、より豊かなエコシステムの実現に貢献いたします。
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