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オンラインツール 教育機関限定で無償提供中 2022年3月まで期間延長 決定

〜コロナなんかに負けるな!学生応援企画〜

株式会社meet in(本社:東京都豊島区、代表取締役:齋藤正秋)では、オンライン授業などのICT教育の整備の遅れが招く教育格差を少しでも縮めるべく、当社が開発・販売するオンラインコミュニケーションツール『meet in』を、対象の教育機関限定で2021年3月31日まで無償提供期間としておりましたが、この度その期間をさらに延長し、2022年3月31日まで無償提供いたします。




[画像1: https://prtimes.jp/i/53412/11/resize/d53412-11-672722-0.png ]



▼ サービス提供内容
◆期間
 〜 2022年3月31日まで
◆お申し込み方法
下記のURLよりお申込みください。学校単位でアカウントを発行させていただきます。
https://meet-in.jp/#mi_contact_section
※無償の対象:全国全ての小学校、中学校、高等学校、専門学校、短期大学、大学

▼ オンラインコミュニケーションツール『meet in』ご紹介
面倒なソフトウェアのインストールやログインなど一切必要なく、ブラウザだけですぐにオンライン授業が開始できるWebサービス型オンラインコミュニケーションツールです。国産ツールなので難しい英語表記などもなく、小学生からご老人まで、どなたでも直感的に操作が可能です。

単なるTV電話ではないため、ビジネスシーンだけでなく学業の場でも便利な機能が満載です。会議・セミナー、授業、面談、面接といった幅広いシーンで便利にご利用いただけます。またオンライン商談中のロック機能、暗号化機能などで万全のセキュリティ機能を保持しており、安心してご利用頂けます。

<主な機能>
・複数人接続(最大6人)
・資料、画面共有
・議事録作成
・契約書捺印・名刺交換・チャット
・固定電話
・自動文字起こし機能

〜〜不登校の生徒の出席率が100%に!〜

[画像2: https://prtimes.jp/i/53412/11/resize/d53412-11-192667-1.png ]



オンラインコミュニケーションツール『meet in』
学校法人での活用事例報告 詳細はこちら↓
https://bit.ly/2HHoEVx

▼ 当社の想い
今後も感染症や自然災害などにより、学びの機会が失われることがあった際、オンライン授業などのICT教育の整備に遅れがあれば、教育格差がさらに広がる可能性は否めません。

そこで、操作に戸惑うことなくスムーズに授業に専念できる大変優れた操作性と、PCやスマホ、タブレットなど幅広い機器で簡単にご利用いただけるといったmeet inの特性を考え、今年の3月よりCSR活動の一環として教育機関限定で無償提供して参りました。その活用事例のご報告を拝見したところ、多くの教育現場でとても有効に活用いただけていることが判明、そこで、今回無償提供期間をさらに1年間延長することとなりました。

当社ではこれからも幅広い教育機関でmeet inを気軽に活用いただくことで、世の中の子供たちに途切れることのない教育機会を提供する手助けになればと考えております。

■会社概要
商号: 株式会社meet in
設立: 2017年1月27日
代表者: 代表取締役 齋藤 正秋
資本金: 1,000万円(資本準備金500万円)
本社所在地: 東京都豊島区南池袋2-25-5 藤久ビル東5号館 4F
ホームページ: https://meet-in.jp/
事業内容: オンラインコミュニケーションツールの開発
オンラインコミュニケーションツールの教育研修
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