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総合日本語教育機関が日本語教育水準の向上に乗り出す
[21/11/29]
提供元：PRTIMES
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東京中央日本語学院が現役日本語教師のためのスキルアップ講座を新設
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は11月29日（月）、入国制限緩和による国内日本語学習者数増大後の教育の質確保のため、日本語教師有資格者のスキルアップのための公開講座を新設したと発表しました。
国内の日本語学習者はコロナ禍の入国制限により半減していましたが、入国制限の見直しによりコロナ前の増加傾向に回復することが見込まれています。しかし、日本語教育現場では教師の質の確保が課題として挙げられています。
TCJは現役日本語教師を対象とした公開講座を新設し、2021年11月24日にはポストコロナ時代におけるオンラインツールの活かし方をテーマに講演を行いました。責任者の中澤は「TCJは30年以上にわたる日本語教育ノウハウを活かし、日本語教育業界の更なる発展に貢献していきます」と話しています。
■国内日本語学習者数回復見込みのなか求められる日本語教師の質
文化庁の「令和2年度日本語教育実態調査」(*1)によると、国内の日本語学習者数は増大傾向にあり、2015年度からの5年間で19.2万人から27.8万人へと1.4倍に、日本語教師数も3.6万人から4.6万人に増加しています。2020年度はコロナ禍の入国制限により日本語学習者数は16.1万人へとほぼ半減し、日本語教師数も4.2万人に減少しましたが、2021年11月8日に「入国制限外国人の新規入国制限の見直し及びワクチン接種証明書保持者に対する入国後の行動制限の緩和」が開始されたことから、国内日本語学習者数はコロナ前の増大傾向に戻ることが見込まれます。
一方、受け入れ側である国内の日本語教育業界においては教師の質の確保が課題として挙げられています。文化庁の「令和2年度日本語教師の資格創設に係る状況調査の結果概要」(*2)によると、「日本語教師に関して抱える課題」として、法務省告示校の約50％（複数回答可）が「質の高い日本語教師が確保できない」を挙げ、35％が「日本語教師に対する研修を行う余裕がない」を挙げています(*3)。
■TCJが現役日本語教師のスキルアップを支援
新設した公開講座では各分野の専門家が登壇し、現役日本語講師の抱える悩みに応えています。
2021年11月24日に実施した第1回の講座では、TCJ主任講師がポストコロナ時代における日本語教師のためのオンラインツールの活用術について話しました。
現場の教師から上がる「オンライン授業に苦手意識がある」、「アナログ人間とは言っていられないため試行錯誤しているがZoomとPPT以外使いこなせない」との声に対し、オンライン授業ならではの学習効果や現場でのオンラインツールの活用事例を説明しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-e9733610fb4768653676-0.jpg ]
■オンラインツールを活用することで可能になる授業内での多面的なフィードバック
登壇した主任講師はオンライン授業の学習効果について「オンライン授業では教師も学習者も同列に並ぶため学習者間のフィードバックが促進されます。学習者は他者へのフィードバックを通して自己を振り返ることができ、新たな気づきを得ることができます」と解説しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-fd89365879410c404786-2.jpg ]
また、オンラインツールの活用ついては「現場で使っているツールの一つがGoogle Jamboardです。例えば、漢字学習もGoogle Jamboardで取り組ませれば、他者が書いたものが自然と目に入るようになり、協働学習が促されます」と実例をもとにその効果を説明しました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-514ce59c91c6d5465644-3.jpg ]
参加者は「オンライン授業はあくまでもコロナによる一時的な対応にすぎないと思っていたが、オンラインによる新しい学び方があることに気づくことができた」と話しました。
■TCJは日本語教育の質向上への取り組みを継続
公開講座の新設にあたりTCJ責任者の中澤は「TCJは『日本語教育を通して世界中の人に“人生を変える機会”を提供する』というミッションのもと、これまで培ってきたノウハウを活かし、日本語教育業界の更なる発展に貢献していきます」と話しました。
次回の公開講座は音声指導をテーマに2022年2月3日（木）に実施予定です。
「デジタル時代の日本語教育に必須〜明日から使える発音指導〜(仮)」
【日時】
2022年2月3日（木） 19:00-20:30
【講師】
河須崎 英之（文学博士）
東京大学大学院 人文社会系研究科言語学専攻 博士課程修了
早稲田大学研究総合支援センター、日本医科大学、埼玉学園大学、東京中央日本語学院 日本語教師養成講座などで音声学を中心とした授業を担当
【お申込み】
下記HPに詳細掲載予定
https://tcj-education.com/ja/information/
※こちらの無料メーリングリストにご登録いただくと、上記の講座の他、その他イベント、勉強会のご案内をお送りします。
https://forms.gle/vrfgdEgeFdsqj9wq8
【参考文献】
(*1)文化庁. 令和2年度日本語教育実態調査報告書 国内の日本語教育の概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r02/pdf/93285801_01.pdf, (参照2021-11-26).
(*2)文化庁. 令和2年度日本語教師の資格創設に係る状況調査の結果概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/pdf/93457201_01.pdf, (参照2021-11-26).
(*3)対象は、調査回答数6,474機関、団体うち「日本語教育を行っている」機関、かつ「常勤あるいは非常勤」にて日本語教師を雇用する機関
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に、外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は、定員数1,080人(法務省告示校)、全国Top10規模の収容数を誇っています。
また、総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は、55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
外国人向け日本語教育にとどまらず、年間300人の修了生を輩出する国内トップクラスの教師養成講座も運営しています。
2021年10月には、日本語教育機関を母体とし、実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000089067.html
[画像4: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-2bbca9bba83eb7d487a0-4.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は11月29日（月）、入国制限緩和による国内日本語学習者数増大後の教育の質確保のため、日本語教師有資格者のスキルアップのための公開講座を新設したと発表しました。
国内の日本語学習者はコロナ禍の入国制限により半減していましたが、入国制限の見直しによりコロナ前の増加傾向に回復することが見込まれています。しかし、日本語教育現場では教師の質の確保が課題として挙げられています。
TCJは現役日本語教師を対象とした公開講座を新設し、2021年11月24日にはポストコロナ時代におけるオンラインツールの活かし方をテーマに講演を行いました。責任者の中澤は「TCJは30年以上にわたる日本語教育ノウハウを活かし、日本語教育業界の更なる発展に貢献していきます」と話しています。
■国内日本語学習者数回復見込みのなか求められる日本語教師の質
文化庁の「令和2年度日本語教育実態調査」(*1)によると、国内の日本語学習者数は増大傾向にあり、2015年度からの5年間で19.2万人から27.8万人へと1.4倍に、日本語教師数も3.6万人から4.6万人に増加しています。2020年度はコロナ禍の入国制限により日本語学習者数は16.1万人へとほぼ半減し、日本語教師数も4.2万人に減少しましたが、2021年11月8日に「入国制限外国人の新規入国制限の見直し及びワクチン接種証明書保持者に対する入国後の行動制限の緩和」が開始されたことから、国内日本語学習者数はコロナ前の増大傾向に戻ることが見込まれます。
一方、受け入れ側である国内の日本語教育業界においては教師の質の確保が課題として挙げられています。文化庁の「令和2年度日本語教師の資格創設に係る状況調査の結果概要」(*2)によると、「日本語教師に関して抱える課題」として、法務省告示校の約50％（複数回答可）が「質の高い日本語教師が確保できない」を挙げ、35％が「日本語教師に対する研修を行う余裕がない」を挙げています(*3)。
■TCJが現役日本語教師のスキルアップを支援
新設した公開講座では各分野の専門家が登壇し、現役日本語講師の抱える悩みに応えています。
2021年11月24日に実施した第1回の講座では、TCJ主任講師がポストコロナ時代における日本語教師のためのオンラインツールの活用術について話しました。
現場の教師から上がる「オンライン授業に苦手意識がある」、「アナログ人間とは言っていられないため試行錯誤しているがZoomとPPT以外使いこなせない」との声に対し、オンライン授業ならではの学習効果や現場でのオンラインツールの活用事例を説明しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-e9733610fb4768653676-0.jpg ]
■オンラインツールを活用することで可能になる授業内での多面的なフィードバック
登壇した主任講師はオンライン授業の学習効果について「オンライン授業では教師も学習者も同列に並ぶため学習者間のフィードバックが促進されます。学習者は他者へのフィードバックを通して自己を振り返ることができ、新たな気づきを得ることができます」と解説しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-fd89365879410c404786-2.jpg ]
また、オンラインツールの活用ついては「現場で使っているツールの一つがGoogle Jamboardです。例えば、漢字学習もGoogle Jamboardで取り組ませれば、他者が書いたものが自然と目に入るようになり、協働学習が促されます」と実例をもとにその効果を説明しました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-514ce59c91c6d5465644-3.jpg ]
参加者は「オンライン授業はあくまでもコロナによる一時的な対応にすぎないと思っていたが、オンラインによる新しい学び方があることに気づくことができた」と話しました。
■TCJは日本語教育の質向上への取り組みを継続
公開講座の新設にあたりTCJ責任者の中澤は「TCJは『日本語教育を通して世界中の人に“人生を変える機会”を提供する』というミッションのもと、これまで培ってきたノウハウを活かし、日本語教育業界の更なる発展に貢献していきます」と話しました。
次回の公開講座は音声指導をテーマに2022年2月3日（木）に実施予定です。
「デジタル時代の日本語教育に必須〜明日から使える発音指導〜(仮)」
【日時】
2022年2月3日（木） 19:00-20:30
【講師】
河須崎 英之（文学博士）
東京大学大学院 人文社会系研究科言語学専攻 博士課程修了
早稲田大学研究総合支援センター、日本医科大学、埼玉学園大学、東京中央日本語学院 日本語教師養成講座などで音声学を中心とした授業を担当
【お申込み】
下記HPに詳細掲載予定
https://tcj-education.com/ja/information/
※こちらの無料メーリングリストにご登録いただくと、上記の講座の他、その他イベント、勉強会のご案内をお送りします。
https://forms.gle/vrfgdEgeFdsqj9wq8
【参考文献】
(*1)文化庁. 令和2年度日本語教育実態調査報告書 国内の日本語教育の概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r02/pdf/93285801_01.pdf, (参照2021-11-26).
(*2)文化庁. 令和2年度日本語教師の資格創設に係る状況調査の結果概要. 2020. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/pdf/93457201_01.pdf, (参照2021-11-26).
(*3)対象は、調査回答数6,474機関、団体うち「日本語教育を行っている」機関、かつ「常勤あるいは非常勤」にて日本語教師を雇用する機関
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に、外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は、定員数1,080人(法務省告示校)、全国Top10規模の収容数を誇っています。
また、総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は、55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
外国人向け日本語教育にとどまらず、年間300人の修了生を輩出する国内トップクラスの教師養成講座も運営しています。
2021年10月には、日本語教育機関を母体とし、実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000089067.html
[画像4: https://prtimes.jp/i/89067/11/resize/d89067-11-2bbca9bba83eb7d487a0-4.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
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