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SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

「製造業/ビジネスアプリケーション事業」を立ち上げ、製造業向けアプリケーションの企画・導入・定着化・活用に関するサービス提供を開始。

テクノロジー・コンサルティングのグラビス・アーキテクツ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:古見彰里)は、「製造業/ビジネスアプリケーション事業」を立ち上げ、ERP(統合基幹業務システム) 、CRMシステム(顧客管理システム)、SCMシステム(サプライチェーン管理システム)の[企画] [導入] [運用・最適化] [定着化] [業務改善への活用]に関するコンサルティングサービスのご提供を開始いたします。





「製造業/ビジネスアプリケーション事業」のミッション

日本の製造業における”ものづくりの知恵”の永続性を確保し、
世界で勝ち続けるための次世代の業務・システム・価値基準の構築を
ビジネスアプリケーションを用い、実現する

日本の製造業を取り巻く環境は常に変化しており、様々な業務課題が発生しております。かねてから「モノづくりの国」として強さを持っていた日本の製造業は「ノウハウの属人化」「世代間の断絶」「グローバル対応」「マーケットの多様性への対応」「開発・製造・販売のスピードアップ化」など多くの問題を抱え、将来を見据えた発展を企図したときに必ずしも楽観視できない状況にあります。
多くの企業でこれらの問題に対処するため試みる手段として、「ビジネスアプリケーションの導入」があります。しかしこれらの導入は「導入して、運用する」ということに資金や人的リソースを多く費やし、「有効活用されている」という状態を迎えるに至っていないケースが多く見られます。
弊社コンサルティングサービスにおいて、「活用までのロードマップ」を定義し、着実にそこへ至るコンサルティングサービスをご提供し、製造業における諸問題を解決へと導きます。
これからも世界をリードし続ける日本の製造業を強力に後押しさせていただきます。


「製造業/ビジネスアプリケーション事業」 サービスの特長

ビジネスアプリケーションの導入と利用については“活用フェーズ”を重要視しており、そこへ至る道のりとして、“定着化”を最重要視しサービス提供させていただくことが特長となっております。
ビジネスアプリケーションの導入がどうしても”活用フェーズ”に踏み込むことなく”入れただけ”になってしまうケースが多く散見される中、弊社サービスにおいては、お客様のビジネスアプリケーションを分析・業務改善に活用できるツールとして確立し、導入効果として認識いただけるようサービス提供させていただきます。定着化が伴っていない業務システムは、システムの満足度が低く、ひいては業務における信頼関係の構築に悪影響を及ぼします。弊社「製造業/ビジネスアプリケーション事業」はシステム導入の本来の目的である”活用”を実現するためにビジネスアプリケーションに関わるすべてのフェーズへコンサルティングサービスを提供いたします。
[画像1: http://prtimes.jp/i/14049/12/resize/d14049-12-722344-0.jpg ]




「製造業/ビジネスアプリケーション事業」 サービスの概要

【提供内容】
下記コンサルティングサービスのご提供を予定しております。
[画像2: http://prtimes.jp/i/14049/12/resize/d14049-12-733030-1.jpg ]




「製造業/ビジネスアプリケーション事業」 サービスのご提供事例


[画像3: http://prtimes.jp/i/14049/12/resize/d14049-12-630862-2.jpg ]


グラビス・アーキテクツは、これまで、官公庁や企業の最適なシステム投資を提案し、政策、戦略の実現、業務の効率化や実現性の高い情報システムの導入を支援し貢献して参りました。本サービスの提供により、製造業を中心とした民間企業へのコンサルティングサービスを実施し、日本経済の活性化に貢献して参ります。


グラビス・アーキテクツ株式会社
営業開始 2010年12月1日
代表者 古見 彰里
本社 〒107-0052 東京都港区赤坂2丁目20番5号
HP http://www.glavisarchitects.com/
東京と北海道を活動の拠点とするテクノロジー・コンサルティング会社。「公共セクターに対する政策立案」「ICTを活用した業務改革」「調達改善」「PMO(プロジェクトマネジメントオフィス)」に関するコンサルティングサービスを提供。また、横断的なプロジェクト管理を得意とする「プロジェクト管理ツール」や、企業間コミュニケーションの円滑化と生産性向上を図るビジネスSNS(投稿、メッセージ、データストレージ、検索等機能)サービスを提供するなど、社会、公共セクターの知的生産性向上に貢献することを目指す。
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