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Commvault、Microsoft Office 365 向けにデータ管理機能を拡張

Commvault Data Platform で、サービス プロバイダーと企業顧客が Office 365 上のデータを管理、移行、保護することを可能に

エンタープライズ バックアップ、リカバリ、アーカイブ、データ管理、クラウドのグローバル リーダーである Commvault (本社:米国ニュージャージー州、NASDAQ: CVLT)は、Microsoft Office 365 の統合によってポートフォリオを拡張し、お客様のデータ保護、移行、セキュリティ、e ディスカバリ、コンプライアンスの向上を図ることを発表しました。

これにより、企業の IT 部門は、Office 365 の資産の保護に Commvault を利用できるようになりました。また、サービス プロバイダーとシステム インテグレーター (SI) パートナーで拡大する Commvault のエコシステムは、本日の発表により、エンドユーザー顧客が優先して投資している重要な課題である Office 365 の移行と保護を含むサービス ポートフォリオへ拡大できます。

Commvault は、包括的なデータ保護、Office 365 データを含むエンタープライズ検索、情報資産へ中断なくアクセスを提供しながらも迅速な移行を実現することで、お客様とそのパートナーが Microsoft 365 と Office 365 環境への投資を最大化できるようにします。

オンプレミスやホスティング環境の Microsoft Exchange と Microsoft SharePoint から Office 365 への移行では、お客様はオンプレミスのデータの保護、保持、セキュリティの戦略を、クラウドで提供されるソリューションに適用することを求められます。Commvault Data Platform と Commvault の エンドポイント保護によって、お客様はオンプレミスのポリシーを Microsoft 365、Office 365 および Windows 10 に拡張することも可能です。共通データ プラットフォームは、ポイント ソリューションに伴うリスクや不安定性を低減させます。
Commvault は以下を実現します。


Office 365 へ移行する前に、冗長で古くなったオンプレミスのデータをアーカイブすることで移行を迅速化
Office 365 コンテンツを含む、エンタープライズ向けの、ヘテロジニアスでストレージに依存しない複数のクラウドの e ディスカバリおよび検索ソリューションを実現
Office 365 のデータ管理で、EU 一般データ保護規則 (GDPR) 要件を満たせるよう支援
内蔵型データ重複排除と圧縮により、先進的なデータ管理の取り組みとストレージ費用の削減を実現
Commvault の幅広いストレージ統合と Microsoft Azure Storage などコモディティのストレージの利用による運用コストの削減
高度なアーカイブと保持のルールを備えた、規則へのコンプライアンスおよび監査要件のニーズに対応するデータ ガバナンス設計
Microsoft Azure Stack を Office 365 のデータ管理のためのホスティング ターゲットにすることが可能


お客様がこのような変化、多くは企業の経営層の方針、に対応する中、パートナーであるサービス プロバイダーにその支援を求める状況が増えています。拡大を遂げている Commvault のサービス プロバイダーのエコシステムは、Commvault のソリューションによってそうしたニーズに以下のように対応します。


Office 365、Microsoft 365、Azure と緊密に統合されたマルチテナントのサービス プラットフォームを通じて、コスト効率と信頼性の高いサービスを提供
Office 365 および Microsoft 365 に加え、お客様の幅広いデータ管理ニーズに対応し、お客様への戦略的パートナーとしての位置付けを確立


Commvault は、Exchange Online、Microsoft OneDrive for Business、SharePoint Online、Project Online、Windows 10 といった複数の Microsoft アプリケーションや、オンプレミスまたは複数のクラウドにまたがるその他のデータ向けに、ポリシー主導型の包括的なデータ保護とリカバリを提供します。

Commvault の Microsoft 製品および Microsoft パートナーシップ担当チーフ テクノロジストの Randy De Meno は次のように述べています。「Microsoft のプラットフォームへのサポートを拡大することで、両社共通のお客様にさらなる価値を提供します。Microsoft Office 365、Microsoft 365 の深いサポートの歴史は、データの場所がエンド ポイント クライアント上、オンプレミス インフラ上、クラウドかを問わず、当社が Microsoft ソリューションを支持し、統合し、強化していることを示す最新の例にすぎません。当ソリューションを提供するための、パートナーを中心に据えた当社のアプローチは、当社の戦略と一致したものであり、お客様がこのソリューションを導入する方法にも合致しています。」

Microsoft 社の Microsoft Office 365 エコシステムのディレクター、Mike Ammerlaan 氏は次のように述べています。「デジタル トランスフォーメーションとは、お客様が業務を再考し、その構想の実現をサポートすることです。シームレスな導入を実現するための Commvault と Office 365 および Microsoft 365 との最新の統合は、企業のトランスフォーメーションを支援してきた協力関係において、理にかなった次なる一歩です。」

CURAit 社 の CEO の Martin Phillip Maleshyn 氏は次のように述べています。「当社は、クラウドに向けたお客様の取り組みを支援しています。Microsoft は、インテリジェントなクラウドサービスにおいて疑う余地のないリーダーです。Microsoft Office 365 の機能と Commvault のソリューションを組み合わせることで、当社はお客様のデータをセキュアかつ迅速に移行できるようになります。これにより当社は、お客様のニーズに対応する機会を開拓し、お客様にとっての戦略的ベンダー/パートナーになることができます。」

販売情報
Microsoft 365 および Office 365 向けに最新の機能強化を追加した Commvault のソリューションは、現在販売中です。


Commvault について
Commvault は、業界で認められたデータのバックアップとリカバリのリーダーです。Commvault の統合データ管理ソリューションは、先進的な企業にとってのバックアップの意味を再定義し、企業の最も重要な資産であるデータを保護/管理/活用するためのソリューションを提供します。Commvault のソフトウェア、ソリューション、サービスは、弊社ならびに信頼できるパートナーのグローバル エコシステムからご購入いただけます。Commvault は、ワールドワイドで 2,700 人以上の高度なスキルを持った社員がいます。本社は米国ニュージャージー州ティントン フォールズにあり、NASDAQ (CVLT) に上場しています。Commvault 社に関するさらに詳しい情報は https://www.commvault.com/ja-JP をご覧ください。Commvault Systems Japan 株式会社の本社は 〒141-6008 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower 8F にあります。

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Safe Harbor Statement: Customers' results may differ materially from those stated herein; Commvault does not guarantee that all customers can achieve benefits similar to those stated above. This press release may contain forward-looking statements, including statements regarding financial projections, which are subject to risks and uncertainties, such as competitive factors, difficulties and delays inherent in the development, manufacturing, marketing and sale of software products and related services, general economic conditions and others. Statements regarding Commvault's beliefs, plans, expectations or intentions regarding the future are forward-looking statements, within the meaning of Section 27A of the Securities Act of 1933, as amended and Section 21E of the Securities Exchange Act of 1934, as amended. All such forward-looking statements are made pursuant to the safe harbor provisions of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. Actual results may differ materially from anticipated results. Commvault does not undertake to update its forward-looking statements. The development and timing of any product release as well as any of its features or functionality remain at our sole discretion.

(C)1999-2018 Commvault Systems, Inc. All rights reserved. Commvault, Commvault and logo, the "C hexagon” logo, Commvault Systems, Solving Forward, SIM, Singular Information Management, Commvault HyperScale, ScaleProtect, Commvault OnePass, Commvault Galaxy, Unified Data Management, QiNetix, Quick Recovery, QR, CommNet, GridStor, Vault Tracker, InnerVault, Quick Snap, QSnap, IntelliSnap, Recovery Director, CommServe, CommCell, ROMS, APSS, Commvault Edge, Commvault GO, and CommValue are trademarks or registered trademarks of Commvault Systems, Inc. All other third party brands, products, service names, trademarks, or registered service marks are the property of and used to identify the products or services of their respective owners. All specifications are subject to change without notice.
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