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【インバウンド対策意識調査】約90%がインバウンド推進ムード、しかし受け入れ体制満足度は43.5%。
[18/03/22]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
【訪日ラボ】が国内企業の「インバウンド対策意識調査」を実施
株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区）が運営する国内最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」が、「インバウンド対策意識調査」に関するアンケート調査を実施いたしました。
今回のアンケート調査結果の詳細は、本日3月22日（木）より発売開始する「2017年4Qインバウンドデータレポート」に掲載されており、500ページ以上あるそのレポートの内容の一部を抜粋したものとなります。
2017年4Qインバウンドデータレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
調査結果は以下の通りです。
＜ 調査結果 ＞
調査対象 : 訪日ラボWEBサイト読者・訪日ラボメールマガジンユーザー 調査方法 : インターネット調査
調査時期 : 2018年03月05日〜03月14日
回答者数 : 158名
設問数 : 13問(回答内容によって異なります)
【質問】社内全体的に、インバウンド推進ムードですか?それとも消極的なムードですか?
非常に積極的なムード 41.77%
まあまあ積極的なムード 48.73%
消極的なムード 8.86%
撤退を考えている 0.63%
[画像1: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-740447-3.jpg ]
【質問】今まで、インバウンド対策をやったことがありますか?
はい、あります 75.32%
いいえ、ありません 24.68%
[画像2: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-556076-0.jpg ]
【質問】実施したインバウンド対策の種類を選択して下さい(複数選択) ※上位10位のみ
WEB・ホームページの多言語化 68.07%
SNS運用 52.10%
メニュー・案内等多言語化 51.26%
外国人向けウェブメディア活用 40.34%
外国人採用 36.13%
無料Wi-Fi設置 31.09%
海外展示会出展 28.57%
インバウンド動画制作 25.21%
広告配信 23.53%
外国人向けフリーペーパー活用 21.85%
[画像3: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-350293-1.jpg ]
【質問】インバウンド対策関連の予算はありますか?
はい、あります 43.7%
特にありません 56.3%
【質問】2016年から2017年にかけてインバウンド対策関連予算は増えましたか?
倍以上に増えた 14.5%
増えた 52.2%
変わらなかった 30.4%
減った 2.9%
[画像4: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-995104-4.jpg ]
【質問】インバウンド売上や訪日外国人の客足が伸びてきていることを感じますか?
とても感じる 54.43%
まあまあ感じる 36.71%
あまり感じない 6.33%
全く感じない 2.53%
[画像5: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-158854-6.jpg ]
【質問】インバウンド対策・受け入れ体制構築について点数をつけるならば、理想の体制が100点だとすると現状はどれくらいですか?
0〜20点 13.92%
21〜40点 32.28%
41〜60点 29.75%
61〜80点 20.25%
81〜100点 3.80%
[画像6: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-713551-2.jpg ]
本日発売開始する2017年4Qインバウンドデータレポートでは上記のアンケートが業種別で見ることができる他、
都道府県別のインバウンドの概況や国別でのインバウンド消費動向、国内の法改正など合計500ページ以上のレポートとなっており、2017年10月〜12月のインバウンドに関連するできごとを様々な観点から把握することができます。
2017年4Qインバウンドデータレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
このレポートにより、インバウンド対策を検討している国内企業やインバウンドに関連するコンサルティング企業、広告代理店などがインバウンド業界における現況を詳細に捉えることができ、各社による適切なインバウンド対策を実施することができるようになります。
また、これらの影響により訪日外国人のさらなる増加やインバウンド消費の増加の一助になるものと考えております。
【提供するインバウンドデータレポート目次】
【第1章】インバウンド市場全体分析データ
【第2章】インバウンド市場季節データ
【第3章】地域別インバウンドデータ・都道府県別インバウンドデータ
【第5章】インバウンド対策の専門企業による各種インバウンドデータ
【第6章】業界別インバウンド対策事例
【第7章】業界別インバウンド関心度
【第8章】インバウンド対策企業一覧
【第9章】業界別インバウンド市場ニュース
[画像7: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-163141-7.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-377722-8.jpg ]
[画像9: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-883726-9.jpg ]
[画像10: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-832800-10.jpg ]
【訪日ラボについて】
インバウンド業界専門のニュースサイトとしては国内最大級のインバウンド総合ニュースサイトとして2015年のサービス開始より多くのインバウンド時事ニュースやインバウンド事例、インバウンドデータ分析、インバウンドソリューションの紹介をしております。
訪日ラボ
https://honichi.com/?utm_source=pressrelease
【訪日コムについて】
訪日コムはインバウンド対策サービスに特化した無料のサービス比較・資料請求サイトです。
1000サービス以上のインバウンド対策サービスを掲載しており、同じようなインバウンド対策サービスを比較項目によって横断的に見ることができるのでインバウンド対策サービス各社の特徴がわかりやすくなっています。
また、訪日コムに掲載されている資料はその場で無料ダウンロードすることができます。資料をダウンロードすることで企業の担当者と、インバウンド対策の実施に向けたより具体的な相談をすることができます。
訪日コム
https://service.honichi.com/?utm_source=pressrelease
2017年4Qインバウンド業界データレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
【会社紹介】
会社名 ：株式会社mov
所在地 ：東京都渋谷区代官山9-10
代表 ：代表取締役 渡邊 誠
WEBサイト ：http://mov.am/
業務内容 ：インバウンドニューサイト「訪日ラボ」の運営
：インバウンドコンサルティング
：WEB・アプリマーケティングコンサルティング
：WEB・アプリ設計/開発
：広告運用
当リリースに関するお問い合わせ先
i@mov.am
株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区）が運営する国内最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」が、「インバウンド対策意識調査」に関するアンケート調査を実施いたしました。
今回のアンケート調査結果の詳細は、本日3月22日（木）より発売開始する「2017年4Qインバウンドデータレポート」に掲載されており、500ページ以上あるそのレポートの内容の一部を抜粋したものとなります。
2017年4Qインバウンドデータレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
調査結果は以下の通りです。
＜ 調査結果 ＞
調査対象 : 訪日ラボWEBサイト読者・訪日ラボメールマガジンユーザー 調査方法 : インターネット調査
調査時期 : 2018年03月05日〜03月14日
回答者数 : 158名
設問数 : 13問(回答内容によって異なります)
【質問】社内全体的に、インバウンド推進ムードですか?それとも消極的なムードですか?
非常に積極的なムード 41.77%
まあまあ積極的なムード 48.73%
消極的なムード 8.86%
撤退を考えている 0.63%
[画像1: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-740447-3.jpg ]
【質問】今まで、インバウンド対策をやったことがありますか?
はい、あります 75.32%
いいえ、ありません 24.68%
[画像2: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-556076-0.jpg ]
【質問】実施したインバウンド対策の種類を選択して下さい(複数選択) ※上位10位のみ
WEB・ホームページの多言語化 68.07%
SNS運用 52.10%
メニュー・案内等多言語化 51.26%
外国人向けウェブメディア活用 40.34%
外国人採用 36.13%
無料Wi-Fi設置 31.09%
海外展示会出展 28.57%
インバウンド動画制作 25.21%
広告配信 23.53%
外国人向けフリーペーパー活用 21.85%
[画像3: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-350293-1.jpg ]
【質問】インバウンド対策関連の予算はありますか?
はい、あります 43.7%
特にありません 56.3%
【質問】2016年から2017年にかけてインバウンド対策関連予算は増えましたか?
倍以上に増えた 14.5%
増えた 52.2%
変わらなかった 30.4%
減った 2.9%
[画像4: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-995104-4.jpg ]
【質問】インバウンド売上や訪日外国人の客足が伸びてきていることを感じますか?
とても感じる 54.43%
まあまあ感じる 36.71%
あまり感じない 6.33%
全く感じない 2.53%
[画像5: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-158854-6.jpg ]
【質問】インバウンド対策・受け入れ体制構築について点数をつけるならば、理想の体制が100点だとすると現状はどれくらいですか?
0〜20点 13.92%
21〜40点 32.28%
41〜60点 29.75%
61〜80点 20.25%
81〜100点 3.80%
[画像6: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-713551-2.jpg ]
本日発売開始する2017年4Qインバウンドデータレポートでは上記のアンケートが業種別で見ることができる他、
都道府県別のインバウンドの概況や国別でのインバウンド消費動向、国内の法改正など合計500ページ以上のレポートとなっており、2017年10月〜12月のインバウンドに関連するできごとを様々な観点から把握することができます。
2017年4Qインバウンドデータレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
このレポートにより、インバウンド対策を検討している国内企業やインバウンドに関連するコンサルティング企業、広告代理店などがインバウンド業界における現況を詳細に捉えることができ、各社による適切なインバウンド対策を実施することができるようになります。
また、これらの影響により訪日外国人のさらなる増加やインバウンド消費の増加の一助になるものと考えております。
【提供するインバウンドデータレポート目次】
【第1章】インバウンド市場全体分析データ
【第2章】インバウンド市場季節データ
【第3章】地域別インバウンドデータ・都道府県別インバウンドデータ
【第5章】インバウンド対策の専門企業による各種インバウンドデータ
【第6章】業界別インバウンド対策事例
【第7章】業界別インバウンド関心度
【第8章】インバウンド対策企業一覧
【第9章】業界別インバウンド市場ニュース
[画像7: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-163141-7.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-377722-8.jpg ]
[画像9: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-883726-9.jpg ]
[画像10: https://prtimes.jp/i/24246/13/resize/d24246-13-832800-10.jpg ]
【訪日ラボについて】
インバウンド業界専門のニュースサイトとしては国内最大級のインバウンド総合ニュースサイトとして2015年のサービス開始より多くのインバウンド時事ニュースやインバウンド事例、インバウンドデータ分析、インバウンドソリューションの紹介をしております。
訪日ラボ
https://honichi.com/?utm_source=pressrelease
【訪日コムについて】
訪日コムはインバウンド対策サービスに特化した無料のサービス比較・資料請求サイトです。
1000サービス以上のインバウンド対策サービスを掲載しており、同じようなインバウンド対策サービスを比較項目によって横断的に見ることができるのでインバウンド対策サービス各社の特徴がわかりやすくなっています。
また、訪日コムに掲載されている資料はその場で無料ダウンロードすることができます。資料をダウンロードすることで企業の担当者と、インバウンド対策の実施に向けたより具体的な相談をすることができます。
訪日コム
https://service.honichi.com/?utm_source=pressrelease
2017年4Qインバウンド業界データレポート
http://inbounddata.sub.jp/?utm_source=pressrelease
【会社紹介】
会社名 ：株式会社mov
所在地 ：東京都渋谷区代官山9-10
代表 ：代表取締役 渡邊 誠
WEBサイト ：http://mov.am/
業務内容 ：インバウンドニューサイト「訪日ラボ」の運営
：インバウンドコンサルティング
：WEB・アプリマーケティングコンサルティング
：WEB・アプリ設計/開発
：広告運用
当リリースに関するお問い合わせ先
i@mov.am
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