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みんかぶ、東洋経済新報社 株式投資情報サイトで連携
[14/12/01]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
みんなの株式・Kabutan・会社四季報オンラインがネットワーク化
株式会社みんかぶと株式会社東洋経済新報社は、両社の株式投資情報サイト事業において連携をスタートします。
みんかぶが提供する日本最大級の投資家向けソーシャルメディア『みんなの株式』（http://minkabu.jp/）及び金融情報配信サイト『Kabutan』（http://kabutan.jp/）と東洋経済が提供する株式投資情報サイト『会社四季報オンライン』（http://shikiho.jp/）はネットワーク化（＝相互乗り入れ）を実現し、1,000万人を超える月間利用者（2014年10月現在）に、両社が保有するコンテンツの特長を活かした優良な投資情報を提供します。
【『みんなの株式』概要】
“個人投資家の拠り所”となることを目指し、2007年4月25日にサービスを開始した『みんなの株式』は、“Crowd Analysis”（集合知による分析）を基盤コンセプトとし、個人投資家による株価予想や、自動分析システムによる株価診断等、独自のサービスを展開しています。国内外で多くの投資家に評価いただいた結果、日本最大級の投資家向けソーシャルメディアへと成長を遂げた『みんなの株式』は、2012年にはスマートフォン版（http://s.minkabu.jp/）の提供も開始し、これからも更なるサービス／コンテンツの拡充を続けていきます。
URL： http://minkabu.jp/
【『Kabutan』概要】
『Kabutan』は、40年の歴史を持つ老舗株価チャート誌『チャートブック』の編集メンバーが企画・運営する金融情報配信サイトで、日本最速を謳う「決算速報」や、株価トレンドやニュースから株価が動意づく可能性のある銘柄を抽出する「株価注意報」、業績やテクニカルだけでなく独自に編成した1,000を超える個別テーマからも銘柄検索が可能な「銘柄探検」等、長きに亘る『チャートブック』の提供で培った情報提供のノウハウと業界トップクラスの過去データを活用しながら、投資家ニーズに対応する情報提供を行っております。
URL： http://kabutan.jp/
【『会社四季報オンライン』概要】
『会社四季報オンライン』は、1936年創刊の企業情報誌『会社四季報』のWeb版として2012年6月にスタートしました。2013年12月には専門の編集部を設け、ビギナー向けのABCからプロも欲しがるディープなデータまで、株式投資に有用な情報を日々提供しています。有料版では、週次更新の独自業績予想や会社概要を素早くつかめる会社プロフィールなどが利用できます。もちろん、四季報記事の全文検索や銘柄スクリーニングなど便利なツールも充実しています。
URL： http://shikiho.jp/
【株式会社みんかぶ 会社概要】
所在地： 東京都千代田区神田神保町三丁目29番1号
代表者： 瓜生 憲
事業内容： メディア事業
ソリューション事業
IR事業
URL： http://minkabu.co.jp/
2006年7月7日に設立した当社は、「人々の持つ情報の価値を具現化する仕組みの提供」を目指し、株式情報の提供を目的とした『みんなの株式』や『Kabutan』、『日刊株式経済新聞』に加え、FX（外国為替）、CFD（差金決済取引）、商品先物等、株式以外の金融商品をテーマとした情報サービスも提供しています。
その他にも2012年には、金融経済ニュース配信、IR支援等の新規事業に参入し、2013年には完全子会社の株式会社みんかブルトレードパートナーズにおいて投資助言サービス『投資の達人プレミアム』（http://minkabull.jp/）を開始しております。また、2014年8月にはインターストラクチャー株式会社（http://inters.co.jp/）の子会社化を実施し、金融情報ソリューション分野に本格参入する等、当社グループの事業領域は拡大を続けております。
加えて、2012年よりグループ会社において中国版みんなの株式『財庫』（http://caiku.com/）のサービスを開始し、2013年には主として欧州地域において金融情報配信サイト『sharewise』（http://sharewise.com/）を運営するドイツsharewise GmbHの完全子会社化や中国武漢にソフトウェア開発拠点を設立する等グローバル展開にも積極的に取り組んでおります。
【株式会社東洋経済新報社 会社概要】
所在地： 東京都中央区日本橋本石町一丁目2番1号
代表者： 山縣裕一郎
事業内容： デジタルメディア事業
雑誌事業
書籍事業
データ事業
プロモーション事業（セミナー・広告・カスタム出版等）
URL： http://corp.toyokeizai.net/
東洋経済新報社は1895(明治28)年に設立されました。『週刊東洋経済』は、現在刊行されている週刊誌の中で日本で最も長い歴史を有し、国内外から高い評価を得ています。良質で公正な言論・出版活動と正確で高品質の情報サービスを通じて、日本経済の発展に寄与することを使命としてきました。『会社四季報』を核に、雑誌・書籍の刊行、データベース事業に加え、「電子書籍・電子雑誌」など電子出版事業を進め、「東洋経済オンライン」では若手のビジネスパーソン向けに様々なビジネス情報を発信しています。更にセミナーやカスタム出版等も積極展開しております。
株式会社みんかぶと株式会社東洋経済新報社は、両社の株式投資情報サイト事業において連携をスタートします。
みんかぶが提供する日本最大級の投資家向けソーシャルメディア『みんなの株式』（http://minkabu.jp/）及び金融情報配信サイト『Kabutan』（http://kabutan.jp/）と東洋経済が提供する株式投資情報サイト『会社四季報オンライン』（http://shikiho.jp/）はネットワーク化（＝相互乗り入れ）を実現し、1,000万人を超える月間利用者（2014年10月現在）に、両社が保有するコンテンツの特長を活かした優良な投資情報を提供します。
【『みんなの株式』概要】
“個人投資家の拠り所”となることを目指し、2007年4月25日にサービスを開始した『みんなの株式』は、“Crowd Analysis”（集合知による分析）を基盤コンセプトとし、個人投資家による株価予想や、自動分析システムによる株価診断等、独自のサービスを展開しています。国内外で多くの投資家に評価いただいた結果、日本最大級の投資家向けソーシャルメディアへと成長を遂げた『みんなの株式』は、2012年にはスマートフォン版（http://s.minkabu.jp/）の提供も開始し、これからも更なるサービス／コンテンツの拡充を続けていきます。
URL： http://minkabu.jp/
【『Kabutan』概要】
『Kabutan』は、40年の歴史を持つ老舗株価チャート誌『チャートブック』の編集メンバーが企画・運営する金融情報配信サイトで、日本最速を謳う「決算速報」や、株価トレンドやニュースから株価が動意づく可能性のある銘柄を抽出する「株価注意報」、業績やテクニカルだけでなく独自に編成した1,000を超える個別テーマからも銘柄検索が可能な「銘柄探検」等、長きに亘る『チャートブック』の提供で培った情報提供のノウハウと業界トップクラスの過去データを活用しながら、投資家ニーズに対応する情報提供を行っております。
URL： http://kabutan.jp/
【『会社四季報オンライン』概要】
『会社四季報オンライン』は、1936年創刊の企業情報誌『会社四季報』のWeb版として2012年6月にスタートしました。2013年12月には専門の編集部を設け、ビギナー向けのABCからプロも欲しがるディープなデータまで、株式投資に有用な情報を日々提供しています。有料版では、週次更新の独自業績予想や会社概要を素早くつかめる会社プロフィールなどが利用できます。もちろん、四季報記事の全文検索や銘柄スクリーニングなど便利なツールも充実しています。
URL： http://shikiho.jp/
【株式会社みんかぶ 会社概要】
所在地： 東京都千代田区神田神保町三丁目29番1号
代表者： 瓜生 憲
事業内容： メディア事業
ソリューション事業
IR事業
URL： http://minkabu.co.jp/
2006年7月7日に設立した当社は、「人々の持つ情報の価値を具現化する仕組みの提供」を目指し、株式情報の提供を目的とした『みんなの株式』や『Kabutan』、『日刊株式経済新聞』に加え、FX（外国為替）、CFD（差金決済取引）、商品先物等、株式以外の金融商品をテーマとした情報サービスも提供しています。
その他にも2012年には、金融経済ニュース配信、IR支援等の新規事業に参入し、2013年には完全子会社の株式会社みんかブルトレードパートナーズにおいて投資助言サービス『投資の達人プレミアム』（http://minkabull.jp/）を開始しております。また、2014年8月にはインターストラクチャー株式会社（http://inters.co.jp/）の子会社化を実施し、金融情報ソリューション分野に本格参入する等、当社グループの事業領域は拡大を続けております。
加えて、2012年よりグループ会社において中国版みんなの株式『財庫』（http://caiku.com/）のサービスを開始し、2013年には主として欧州地域において金融情報配信サイト『sharewise』（http://sharewise.com/）を運営するドイツsharewise GmbHの完全子会社化や中国武漢にソフトウェア開発拠点を設立する等グローバル展開にも積極的に取り組んでおります。
【株式会社東洋経済新報社 会社概要】
所在地： 東京都中央区日本橋本石町一丁目2番1号
代表者： 山縣裕一郎
事業内容： デジタルメディア事業
雑誌事業
書籍事業
データ事業
プロモーション事業（セミナー・広告・カスタム出版等）
URL： http://corp.toyokeizai.net/
東洋経済新報社は1895(明治28)年に設立されました。『週刊東洋経済』は、現在刊行されている週刊誌の中で日本で最も長い歴史を有し、国内外から高い評価を得ています。良質で公正な言論・出版活動と正確で高品質の情報サービスを通じて、日本経済の発展に寄与することを使命としてきました。『会社四季報』を核に、雑誌・書籍の刊行、データベース事業に加え、「電子書籍・電子雑誌」など電子出版事業を進め、「東洋経済オンライン」では若手のビジネスパーソン向けに様々なビジネス情報を発信しています。更にセミナーやカスタム出版等も積極展開しております。
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