iPhone 6の発売に便乗したスマートフォンケース販売の偽サイトが増加
[14/10/15]
提供元:PRTIMES
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〜 インターネット詐欺リポート(2014年9月度)〜
ソフトバンクグループのBBソフトサービス株式会社(本社:東京都港区、社長:瀧進太郎、以下「BBソフトサービス」)は、同社が運営するインターネット詐欺、サイバー犯罪対策情報サイト「オンラインセキュリティ」にて、2014年9月度のインターネット詐欺リポートを発表します。
http://onlinesecurity.jp/reports/2014/201410.html
このリポートについて
BBソフトサービスの「Internet SagiWall(TM)(インターネットサギウォール)」で検知したデータを基にした、2014年9月度のインターネット詐欺リポートです。
このリポートは、日本のインターネット利用者が直面するネット詐欺の脅威とネット詐欺に対する注意喚起を目的として、「Internet SagiWall(TM)(インターネットサギウォール)」が検出・収集した危険性の高い詐欺サイトの分析結果を報告するものです。
検知状況
総検知数は73万3,700件で、前月比2.1%増加しました。
ワンクリック・不当請求詐欺サイトは94.6%(前月比1.1ポイント増)、フィッシング詐欺サイトは4.9%(前月比0.9ポイント減)、マルウエア感染サイトは0.0%(前月比変わらず)、ボーガスウエア配布サイトは0.2%(前月比0.1ポイント減)、ぜい弱性悪用サイトは0.3%(前月比0.1ポイント減)でした。
OSごとのネット詐欺種類検知率
iPhone 6の発売に便乗したスマートフォンケース販売の偽サイトが増加
2014年9月度は、iPhone 6の発売に便乗した高級ブランドのスマートフォンケースの販売を装った偽サイトの検知が増加しました。高級ブランドのスマートフォンアクセサリーの偽販売サイトは以前から存在していましたが、iPhone 6の発売直前に多数の偽販売サイトが新たに検知されたのは、犯罪者が新機種対応のアクセサリーの需要拡大期に合わせて、わなを仕掛けてきたものとみられます。
このような偽販売サイトは廉価販売によって集客を行い、違法なコピー品、粗悪な商品が送られてくるだけでなく、商品が送られず代金を搾取されるなどの被害が報告されています。また、最近は犯罪者が入手したクレジットカード情報を使って物品を購入し、それを転売して現金化したり、クレジットカード情報そのものをブラックマーケットで売買したりするなどの手口も確認されており、2次的な被害に発展する可能性もあります。今回の新製品の発売に便乗した偽販売サイトの増加は、今後もしばらく続くと予想されます。
「Internet SagiWall(TM)」について(http://www.sagiwall.jp/)
「Internet SagiWall(TM)」は、ウェブブラウザーでアクセスしたウェブサイトの“コンテンツを解析”し、悪意のあるコンテンツをリアルタイムで検出します。悪意のあるコンテンツを検出した場合、そのサイトへのアクセスを警告し、フィッシング詐欺やさまざまなインターネット詐欺の脅威からユーザーを守るセキュリティー対策ソフトウエアです。Windows(R)やAndroid(TM) 搭載端末向けには「Internet SagiWall(TM)」を提供しており、iPhoneやWindows(R) 8搭載端末向けには「Internet SagiWall(TM)」の危険サイト検知機能を組み込んだウェブブラウザーアプリ「Internet SagiWall(TM) for iOS」や「あんしんWeb by Internet SagiWall(R) for Windows ストア」を提供しています。この方式で、ウイルス対策ソフトウエアをすり抜けてきたブラウザー経由の脅威を検出し、日々進化する脅威に対応します。
インターネット詐欺とは?
インターネットを利用して行われる詐欺行為の総称で、他のウェブサイトを装い、個人情報をだまし取るフィッシング詐欺や、加入に同意していない有料会員登録の代金を請求するワンクリ詐欺(ワンクリック詐欺)、ネットショッピングで代金未払いや商品未発送により金品を不正に得る詐欺などがあります。これらはコンピューターウイルスを使わない場合も多く、一般的なセキュリティー対策ソフトでは検知することが困難な状況です。
※Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※Androidは、Google Inc.の商標または登録商標です。
※iPhoneは、Apple Inc.の商標です。
※iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※その他、このページに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
ソフトバンクグループのBBソフトサービス株式会社(本社:東京都港区、社長:瀧進太郎、以下「BBソフトサービス」)は、同社が運営するインターネット詐欺、サイバー犯罪対策情報サイト「オンラインセキュリティ」にて、2014年9月度のインターネット詐欺リポートを発表します。
http://onlinesecurity.jp/reports/2014/201410.html
このリポートについて
BBソフトサービスの「Internet SagiWall(TM)(インターネットサギウォール)」で検知したデータを基にした、2014年9月度のインターネット詐欺リポートです。
このリポートは、日本のインターネット利用者が直面するネット詐欺の脅威とネット詐欺に対する注意喚起を目的として、「Internet SagiWall(TM)(インターネットサギウォール)」が検出・収集した危険性の高い詐欺サイトの分析結果を報告するものです。
検知状況
総検知数は73万3,700件で、前月比2.1%増加しました。
ワンクリック・不当請求詐欺サイトは94.6%(前月比1.1ポイント増)、フィッシング詐欺サイトは4.9%(前月比0.9ポイント減)、マルウエア感染サイトは0.0%(前月比変わらず)、ボーガスウエア配布サイトは0.2%(前月比0.1ポイント減)、ぜい弱性悪用サイトは0.3%(前月比0.1ポイント減)でした。
OSごとのネット詐欺種類検知率
iPhone 6の発売に便乗したスマートフォンケース販売の偽サイトが増加
2014年9月度は、iPhone 6の発売に便乗した高級ブランドのスマートフォンケースの販売を装った偽サイトの検知が増加しました。高級ブランドのスマートフォンアクセサリーの偽販売サイトは以前から存在していましたが、iPhone 6の発売直前に多数の偽販売サイトが新たに検知されたのは、犯罪者が新機種対応のアクセサリーの需要拡大期に合わせて、わなを仕掛けてきたものとみられます。
このような偽販売サイトは廉価販売によって集客を行い、違法なコピー品、粗悪な商品が送られてくるだけでなく、商品が送られず代金を搾取されるなどの被害が報告されています。また、最近は犯罪者が入手したクレジットカード情報を使って物品を購入し、それを転売して現金化したり、クレジットカード情報そのものをブラックマーケットで売買したりするなどの手口も確認されており、2次的な被害に発展する可能性もあります。今回の新製品の発売に便乗した偽販売サイトの増加は、今後もしばらく続くと予想されます。
「Internet SagiWall(TM)」について(http://www.sagiwall.jp/)
「Internet SagiWall(TM)」は、ウェブブラウザーでアクセスしたウェブサイトの“コンテンツを解析”し、悪意のあるコンテンツをリアルタイムで検出します。悪意のあるコンテンツを検出した場合、そのサイトへのアクセスを警告し、フィッシング詐欺やさまざまなインターネット詐欺の脅威からユーザーを守るセキュリティー対策ソフトウエアです。Windows(R)やAndroid(TM) 搭載端末向けには「Internet SagiWall(TM)」を提供しており、iPhoneやWindows(R) 8搭載端末向けには「Internet SagiWall(TM)」の危険サイト検知機能を組み込んだウェブブラウザーアプリ「Internet SagiWall(TM) for iOS」や「あんしんWeb by Internet SagiWall(R) for Windows ストア」を提供しています。この方式で、ウイルス対策ソフトウエアをすり抜けてきたブラウザー経由の脅威を検出し、日々進化する脅威に対応します。
インターネット詐欺とは?
インターネットを利用して行われる詐欺行為の総称で、他のウェブサイトを装い、個人情報をだまし取るフィッシング詐欺や、加入に同意していない有料会員登録の代金を請求するワンクリ詐欺(ワンクリック詐欺)、ネットショッピングで代金未払いや商品未発送により金品を不正に得る詐欺などがあります。これらはコンピューターウイルスを使わない場合も多く、一般的なセキュリティー対策ソフトでは検知することが困難な状況です。
※Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
※Androidは、Google Inc.の商標または登録商標です。
※iPhoneは、Apple Inc.の商標です。
※iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※その他、このページに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。