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もっと多くの皆さまに知っていただくために！調剤薬局が自ら情報発信 日本調剤の「日本の“かかりつけ薬局”宣言」 地域社会に貢献できる存在へ〜 広報キャンペーンをスタート
[15/09/01]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
【日本調剤ニュースリリース】
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）は、9月1日（火）より、地域社会に貢献する存在としての調剤薬局企業の取り組みを知ってもらうため、テレビCM番組提供や薬局現場の取り組みを積極的に発信していく広報キャンペーン「日本の“かかりつけ薬局”宣言」を行うことになりました。
超高齢社会が到来した現在、地域社会における医療の担い手として、調剤薬局、そして薬剤師の存在に期待が高まっています。しかし一方では、調剤薬局の役割や薬の専門家である薬剤師のあり方について公的な場での議論が交わされるなど、その存在意義が問われる状況でもあります。
日本調剤は、調剤薬局専業企業として、創業以来一貫して、薬剤師の専門性を発揮し医療システムの一端を担う「医薬分業」の実現を目指してきました。そして地域社会に必要とされる調剤薬局、つまり「日本のかかりつけ薬局」となるべく取り組んできました。
今回、スタートする「日本の“かかりつけ薬局”宣言」キャンペーンでは、調剤薬局自らが名乗りをあげて、地域社会に必要とされる存在になるために必要な、さまざまな調剤薬局の取り組みや情報を積極的に発信していきます。日本調剤は、多くの皆さまに調剤薬局の存在・役割を知っていただくことで、調剤薬局としての活躍の場を広げたく考えています。
◆第1弾は全国放送番組でのテレビＣＭと全店でのポスター掲出
「日本の“かかりつけ薬局”宣言」の第1弾としては、9月1日から27日まで約１カ月にわたって、全国放送番組でのテレビＣＭ提供を行います。「安心して長生きできる」篇とした日本調剤の30秒ＣＭでは「今から20年後、日本は3人に1人が65歳以上という時代、病気と向き合うとき人は支える力が必要となる。（中略）日本調剤は、患者さまのかかりつけ薬局として歩み続けます」と超高齢社会における調剤薬局のあり方を表現しているものです。
またテレビＣＭ開始と同時に、日本調剤の全店舗で、提供するテレビＣＭと連動した「日本の“かかりつけ薬局”宣言」をテーマとした企業ポスターを掲出します。
◆第2弾：10月以降は、薬局現場からの発信へ
10月以降は、日本調剤の薬局現場から、利用されている患者さまや地域の皆さまに向けた情報発信・アピールを行っていく予定です。日本調剤では医療費削減に効果が高い「ジェネリック医薬品」の積極的な普及促進を行い、現在では当社薬局でのジェネリック医薬品の使用シェアは７５％（全社平均、数量ベース）を超えています。また在宅で療養されている方へ訪問服薬指導を行なう在宅医療の取り組みなどを強化しています。社会から必要とされる「かかりつけ薬局」に向けたさまざな準備を進めていますが、各薬局現場で行っているこうした取り組みについても、積極的に紹介していきます。
日本調剤では、今後も地域社会に貢献し、国民の皆さまのお役に立つ調剤薬局＝「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでまいります。
[画像: http://prtimes.jp/i/13551/14/resize/d13551-14-816525-1.jpg ]
＜日本調剤株式会社について＞ http://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、調剤薬局企業として唯一、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2500人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいます。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
■日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）は、9月1日（火）より、地域社会に貢献する存在としての調剤薬局企業の取り組みを知ってもらうため、テレビCM番組提供や薬局現場の取り組みを積極的に発信していく広報キャンペーン「日本の“かかりつけ薬局”宣言」を行うことになりました。
超高齢社会が到来した現在、地域社会における医療の担い手として、調剤薬局、そして薬剤師の存在に期待が高まっています。しかし一方では、調剤薬局の役割や薬の専門家である薬剤師のあり方について公的な場での議論が交わされるなど、その存在意義が問われる状況でもあります。
日本調剤は、調剤薬局専業企業として、創業以来一貫して、薬剤師の専門性を発揮し医療システムの一端を担う「医薬分業」の実現を目指してきました。そして地域社会に必要とされる調剤薬局、つまり「日本のかかりつけ薬局」となるべく取り組んできました。
今回、スタートする「日本の“かかりつけ薬局”宣言」キャンペーンでは、調剤薬局自らが名乗りをあげて、地域社会に必要とされる存在になるために必要な、さまざまな調剤薬局の取り組みや情報を積極的に発信していきます。日本調剤は、多くの皆さまに調剤薬局の存在・役割を知っていただくことで、調剤薬局としての活躍の場を広げたく考えています。
◆第1弾は全国放送番組でのテレビＣＭと全店でのポスター掲出
「日本の“かかりつけ薬局”宣言」の第1弾としては、9月1日から27日まで約１カ月にわたって、全国放送番組でのテレビＣＭ提供を行います。「安心して長生きできる」篇とした日本調剤の30秒ＣＭでは「今から20年後、日本は3人に1人が65歳以上という時代、病気と向き合うとき人は支える力が必要となる。（中略）日本調剤は、患者さまのかかりつけ薬局として歩み続けます」と超高齢社会における調剤薬局のあり方を表現しているものです。
またテレビＣＭ開始と同時に、日本調剤の全店舗で、提供するテレビＣＭと連動した「日本の“かかりつけ薬局”宣言」をテーマとした企業ポスターを掲出します。
◆第2弾：10月以降は、薬局現場からの発信へ
10月以降は、日本調剤の薬局現場から、利用されている患者さまや地域の皆さまに向けた情報発信・アピールを行っていく予定です。日本調剤では医療費削減に効果が高い「ジェネリック医薬品」の積極的な普及促進を行い、現在では当社薬局でのジェネリック医薬品の使用シェアは７５％（全社平均、数量ベース）を超えています。また在宅で療養されている方へ訪問服薬指導を行なう在宅医療の取り組みなどを強化しています。社会から必要とされる「かかりつけ薬局」に向けたさまざな準備を進めていますが、各薬局現場で行っているこうした取り組みについても、積極的に紹介していきます。
日本調剤では、今後も地域社会に貢献し、国民の皆さまのお役に立つ調剤薬局＝「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでまいります。
[画像: http://prtimes.jp/i/13551/14/resize/d13551-14-816525-1.jpg ]
＜日本調剤株式会社について＞ http://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、調剤薬局企業として唯一、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2500人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいます。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
■日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp
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