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【”Z世代”工学部学生のDX志向調査】DX人材になりたい学生は約6割。一方、なれると思う学生は約3割にとどまる。

TECH for Societyの実現を目指し、理系学生採用支援を行う株式会社テックオーシャン(本社:東京都千代田区、代表取締役:長井裕樹)は、2021年6月11日(金)に国立大学工学部の学生(学部2年〜4年)に対して、DX人材に関する意識調査を実施し、280名の調査結果を得ました。
DX人材に関する”Z世代(主に1990年代後半以降に生まれた層で、生まれた頃からデジタルデバイスが当たり前に身近にあり、ソーシャルメディアにも幼い時から慣れ親しんでいる世代)”学生の生の声をまとめています。




■アンケートTOPICS
(1)DX人材になりたいと思っている学生は約6割
(2)DX人材になれると「思う」学生は約3割。「わからない」との回答が半数を占める
(3)DX人材を増やすために必要だと思うこと「大学など高等教育でDXに関するカリキュラムを増やす」63.2%
(4)DX人材になりたいと「思う」学生の中で、DX人材になれると「思う」と回答した学生は36.8%
(5)「あなたはご自身がDX人材になれると思いますか?」という問いに対する理由の自由回答

(1)DX人材になりたいと思っている学生は約6割

[画像1: https://prtimes.jp/i/39682/14/resize/d39682-14-4cae6e1a2b31692b86bf-0.png ]

DX人材(DXを主体的に推進し実現できる人材)になりたいと思いますか?という質問に対して、「思う」と回答した学生が59.3%、「思わない」と回答した学生が12.1%、「わからない」と回答した学生が28.6%でした。約6割の学生が将来的にDX人材になりたいと考えていることが分かりました。


(2)DX人材になれると「思う」学生は約3割。「わからない」との回答が半数を占める

[画像2: https://prtimes.jp/i/39682/14/resize/d39682-14-1725e7d695bed3d1889e-2.png ]

DX人材になれると思うかどうかについて、「思う」と回答した学生が29.3%、「思わない」と回答した学生が16.4%、「わからない」と回答した学生が54.3%でした。DX人材になりたいと回答した学生が約6割であることに対し、なれると「思う」と回答した学生は半数の約3割にとどまりました。


(3)DX人材を増やすために必要だと思うこと「大学など高等教育でDXに関するカリキュラムを増やす」63.2%

[画像3: https://prtimes.jp/i/39682/14/resize/d39682-14-f3a6d2fcfbcbb69e8087-6.png ]

DX人材を増やすために必要だと思うことについては、「大学など高等教育でDXに関するカリキュラムを増やす」「企業にてDX人材育成の研修を促進する」ことを回答として選択する学生がそれぞれ半数以上いました。

(4)DX人材になりたいと「思う」学生の中で、DX人材になれると「思う」と回答した学生は36.8%

[画像4: https://prtimes.jp/i/39682/14/resize/d39682-14-684b917eb4140327d425-4.png ]

DX人材になりたいと「思う」学生の中で、DX人材になれると「思う」学生は36.8%、DX人材になれると「思わない」学生は9.6%、なれるか「わからない」学生は53.6%でした。
DX人材になることについては好意的であるものの、深い知識や実践経験が現状では無いことなどから、DX人材になれるというビジョンが明確には浮かんでいないことが推察されます。
また、DX人材になりたいと「思わない」学生の過半数が、DX人材になれると「思わない」と回答しています。
DX人材になれると「思わない」と回答した学生からは、「知識がない」「興味が無い」「向いてない」といった理由があげられました。
今後については、(3)の設問でDX人材を増やす方法として6割を超える学生が「大学など高等教育でDXに関するカリキュラムを増やす」を選んだことからも、DXについての知識を得たり理解を深めたりする機会が増えることで、DXに対する考え方が変化していく可能性があるとみられます。

(5)「あなたはご自身がDX人材になれると思いますか?」という問いに対する理由の自由回答
※自由回答より抜粋

<DX人材になれると「思う」と回答し学生>
・既に積極的に自主的に取り組んでいるから
・勉強すれば誰だってできるようになると思うから
・そういう時代が来るなら自分も変化すると思うから
・社会情勢の変化に置いて行かれないために,DXは必要だと思うため。
・工学に携わる以上、デジタル技術による変革も伴うから。
・デジタルな世の中をポジティブにとらえているから
・これから技術者になる上で、何か物や組織を作る時にDXを取り入れることに積極的になれると思うから。
・現在現役のDX促進を行う人は、年代的に高等教育期間に在学中DXの講義などを受けていないが、今の学生は大学生の時点でDXの存在を知り、勉強する期間や機会が豊富なため

<DX人材になれると「思わない」と回答し学生>
・DXについての知識がないから。
・専門分野と大きく異なるため
・デジタル技術に関して、あまり興味が無いから
・今の自分を考えてみると、向いてないと思っているから
・スマホですらも苦手であるのに他のデジタル機器を使えるとは思えない。
・自分がITを上手く扱えるとは思えないから
・変革するというところに壁を感じて、なれる気がしない
・他にやりたいことがあるから。

<DX人材になれるか「わからない」と回答し学生>
・自分の学んでいることが、DXにどう役に立つのかのビジョンがあまり見えないから
・なりたいとは思うが、今の自分が実際そうなれるかはわからない。
・DX人材と言われてもまだあまりピンとこないため。
・DX人材になるには莫大な時間がかかると思うので、今からの努力次第ではどっちにもなりうると思うから
・今までそういうモノに触れてこなかったから
・まだ,何をしたいのかかんがえてる状態だから
・人のやっていることをトレースするだけなら簡単だが,自分で発展させていくのはなかなかに大変な作業だと思うから
・社会人になってみないと自分の将来が具体的に見えないから
・技術の発展が早いIT系は、知識・技術を正しく使うのが難しい
・DXを習い,実現に向けて賛同する人材にはなれるのかもしれないが,推進するとまではなれる自信がない.

■調査概要
・調査対象:国立大学工学部の学生(学部2年〜学部4年)
・調査方法:アンケート調査(無記名式)
・調査期間:2021年6月11日(金)
・有効回答数:280名
※当調査内容を引用する際は、「テックオーシャン調べ」とクレジット表記していただきますようお願いいたします。
※当調査に関する取材お問合せは下記まで
Tel:03-6383-0433
E-mail:morikawa-s@techocean.co.jp
(広報担当:森川)

■理系採用ツール TECH OFFER

[画像5: https://prtimes.jp/i/39682/14/resize/d39682-14-814e5939b074edd9e5e0-5.jpg ]

TECH OFFERの利用企業数は現在250社。TECH OFFERでは、機械、電気電子、情報系、化学系、建築土木系などのサービス利用学生に対して、所属大学や学歴、出身都道府県、希望職種、技術スキル、性格特性等に応じて自動で声掛け型の採用アプローチを自動で行えるほか、事業部ごとや事業所ごとにアカウントを持ち採用活動を展開することが可能となっている。
これを支えるのは日本全国の大学研究室及び大学教員約40,000人とそこに紐づく約100万件の技術キーワードを収集した国内最大規模のデータベース。例えば、工場の自動化などに役立つ”画像処理”、”画像認識”、”IoT”などのキーワードを設定することで、それぞれのキーワードを研究の中で取り扱っている大学研究室に自動アプローチができる仕組みとなっている。
理系学生の採用においては技術スキルや素養を評価してのアプローチが学生から求められる傾向が強く、TECH OFFERの活用により技術切り口などで自社の魅力を伝えて採用につなげることができたという喜びの声が多数発生している。

TECH OFFER: https://techoffer.jp/
テックオーシャンHP: https://techocean.co.jp/
※サービス導入事例や理系採用ノウハウ集等は株式会社テックオーシャンのHPをご覧下さい

【TECH for Societyとは】
学生をはじめ、あらゆる人々が身につけた「TECH(Technology&Tecnique)」が正しく評価され、「TECH」と「人・企業・社会」、「TECH」と「TECH」が最適な形でつながっている社会のこと。
テックオーシャンはそれらをつなぐ「Hub」でありたいと考えています。
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