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世界40カ国、主要OS・機種シェア状況 【2018年9月】〜インバウンドWebプロモーションにシェア状況データを活用する〜
[18/09/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
【トピックス】ヨーロッパ主要国での変化 /東南アジアでのXiaomiの伸びがAndroidのシェアを牽引/インバウンドの観点から
アウンコンサルティング株式会社は、アジア9拠点で、マーケティング、アセットなどのグローバルコンサルティングを展開しています。また、アジアにおいていち早くSEOを事業化し、2018年6月より21期目を迎えています。この度、世界40カ国を対象に、モバイルにおける各国主要OS・機種シェアについて調査致しました。※世界40カ国には国と地域を含みます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-763811-0.jpg ]
詳細はこちら：http://www.auncon.co.jp/corporate/2018/0927.html
スマートフォンの普及率は世界中で増加傾向にあり、国内外でインターネットマーケティングを実施するにあたり、世界の主要モバイルシェア状況を把握することは、重要な軸となっております。アウンコンサルティングではこの度、世界40の国と地域を対象に、2017年7月から2018年7月までのモバイルにおける主要OS、主要機種の平均シェア状況をまとめました。
世界全体のスマートフォンの利用率に関して、インドネシアの+13.0％（前年対比）を筆頭に、ほとんどの国と地域で増加傾向にあります。
また、OSシェアに関しては、調査対象である37の国と地域でAndroidが首位を占めています。前回の調査（調査期間：2017年1月から2018年1月）と比較すると、わずかな変化ではありますが、東アジアではiOSが増加、Androidが減少したのに対し、ヨーロッパの主要国イギリス・フランス・ドイツでは、Androidが増加、iOSが減少しており、前回調査比で5％以上の増減が確認できました。機種シェアについては、AppleとSamsungがほとんどの国と地域で上位2位以上を占めています。
■ヨーロッパ主要国での変化
前述したイギリス・フランス・ドイツでは、OS・機種ともに変化がみられました。OSシェアではiOSのシェアが減少し、それに伴ってAppleの機種シェアも減少しています。一方、Androidのシェアは伸びています。その原因の一つとしては、機種シェアにおいてHuawei（Android搭載）が3位にランクインしており、シェアを伸ばしていることが考えられます。
・イギリス Android：51.89％（前回調査比+5.6％）、iOS：46.34％（前回調査比-5.1％）
・フランス Android?67.96％（前回調査比+7.3％）、iOS：30.95％（前回調査比-6.9％）
・ドイツ Android?71.78％（前回調査比+6.0％）、iOS：26.93％（前回調査比-5.7％）
Huaweiのシェアについて、2017年7月から2018年7月の数値を比較すると、イギリス5.6％（+2.5％）・フランス10.7％（+4.4％）・ドイツ12.1％(+4.7％)といずれも増加傾向にあります。なお、Huaweiに関しては、中国国外での成長に向けて努力した結果、ヨーロッパにおいて+75％という年率成長を遂げています。Huaweiは、ミドルレンジとエントリーレベル向け市場を捨て、ハイエンド市場に特化する戦略を行った結果、ヨーロッパ人の需要とマッチしたのではないかと推測できます。
■東南アジアでのXiaomiの伸びがAndroidのシェアを牽引
シンガポール・インドネシア・インドなどの東南アジアで中国製のモバイル、Xiaomi（Android搭載）がシェアを伸ばしています。これもまた、Androidのシェア率の伸びを牽引していると考えられます。Xiaomiは出荷台数の半数以上が海外向けであり、特にインドと東南アジアにおいて販売網を拡大し続けています。
同様にアメリカ製のMotorola（Android搭載）はメキシコ・ブラジル・アルゼンチンなどの南アメリカでシェアを伸ばしています。
■インバウンドの観点から
中国国内での中国製スマートフォン市場は成熟しているため、HuaweiやXiaomiのように中国国外に向けて販路を広げているスマートフォンメーカーが増えてきているようです。また、これらの機種はAndroidを搭載しているため、より一層Googleのシステムに対応していくことが必要になります。
インバウンド市場との関連からみると、訪日客数の多い東アジアの国と地域はiOSのシェアが徐々に伸びてきています。そのため、訪日向けのアプリに関してはiOSでの利便性を高めていくなどの対策が必要となってくるでしょう。対して、観光庁がプロモーションに力を入れているアメリカやオーストラリア、前述したヨーロッパの国々などではAndroidのシェアが伸びてきているため、Androidでの利便性を高めていくと良いでしょう。
今後も世界で使用されているOSや機種の情報を分析し、みなさまのプロモーション等に活かしていただけるような情報提供に努めてまいります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-426548-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-560344-2.jpg ]
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[画像5: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-566454-4.jpg ]
【調査主旨】
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況 【2018年9月】
【調査要綱】
・対象国： OECD加盟主要国を中心に当社にて抽出
・各国人口参照元：Worldometers.info
http://www.worldometers.info/world-population/population-by-country/
・OS・機種データ参考：StaｔCounter
http://statcounter.com/
・スマートフォン普及率参考：Consumer Barometer with Google
https://www.consumerbarometer.com/en/trending/
・調査機関：アウンコンサルティング調べ
・調査対象期間：2017年7月 - 2018年7月
・調査日：2018年8月27日 – 9月10日
プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業及びアセット事業を展開
［設立］1998年6月8日
［本社］東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］代表取締役 信太明
［資本金］341,136千円 （2017年8月末現在）
［URL］https://www.auncon.co.jp
［沿革］
1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場上場
2017年9月 ベトナムに現地法人設立
アウンコンサルティング株式会社は、アジア9拠点で、マーケティング、アセットなどのグローバルコンサルティングを展開しています。また、アジアにおいていち早くSEOを事業化し、2018年6月より21期目を迎えています。この度、世界40カ国を対象に、モバイルにおける各国主要OS・機種シェアについて調査致しました。※世界40カ国には国と地域を含みます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-763811-0.jpg ]
詳細はこちら：http://www.auncon.co.jp/corporate/2018/0927.html
スマートフォンの普及率は世界中で増加傾向にあり、国内外でインターネットマーケティングを実施するにあたり、世界の主要モバイルシェア状況を把握することは、重要な軸となっております。アウンコンサルティングではこの度、世界40の国と地域を対象に、2017年7月から2018年7月までのモバイルにおける主要OS、主要機種の平均シェア状況をまとめました。
世界全体のスマートフォンの利用率に関して、インドネシアの+13.0％（前年対比）を筆頭に、ほとんどの国と地域で増加傾向にあります。
また、OSシェアに関しては、調査対象である37の国と地域でAndroidが首位を占めています。前回の調査（調査期間：2017年1月から2018年1月）と比較すると、わずかな変化ではありますが、東アジアではiOSが増加、Androidが減少したのに対し、ヨーロッパの主要国イギリス・フランス・ドイツでは、Androidが増加、iOSが減少しており、前回調査比で5％以上の増減が確認できました。機種シェアについては、AppleとSamsungがほとんどの国と地域で上位2位以上を占めています。
■ヨーロッパ主要国での変化
前述したイギリス・フランス・ドイツでは、OS・機種ともに変化がみられました。OSシェアではiOSのシェアが減少し、それに伴ってAppleの機種シェアも減少しています。一方、Androidのシェアは伸びています。その原因の一つとしては、機種シェアにおいてHuawei（Android搭載）が3位にランクインしており、シェアを伸ばしていることが考えられます。
・イギリス Android：51.89％（前回調査比+5.6％）、iOS：46.34％（前回調査比-5.1％）
・フランス Android?67.96％（前回調査比+7.3％）、iOS：30.95％（前回調査比-6.9％）
・ドイツ Android?71.78％（前回調査比+6.0％）、iOS：26.93％（前回調査比-5.7％）
Huaweiのシェアについて、2017年7月から2018年7月の数値を比較すると、イギリス5.6％（+2.5％）・フランス10.7％（+4.4％）・ドイツ12.1％(+4.7％)といずれも増加傾向にあります。なお、Huaweiに関しては、中国国外での成長に向けて努力した結果、ヨーロッパにおいて+75％という年率成長を遂げています。Huaweiは、ミドルレンジとエントリーレベル向け市場を捨て、ハイエンド市場に特化する戦略を行った結果、ヨーロッパ人の需要とマッチしたのではないかと推測できます。
■東南アジアでのXiaomiの伸びがAndroidのシェアを牽引
シンガポール・インドネシア・インドなどの東南アジアで中国製のモバイル、Xiaomi（Android搭載）がシェアを伸ばしています。これもまた、Androidのシェア率の伸びを牽引していると考えられます。Xiaomiは出荷台数の半数以上が海外向けであり、特にインドと東南アジアにおいて販売網を拡大し続けています。
同様にアメリカ製のMotorola（Android搭載）はメキシコ・ブラジル・アルゼンチンなどの南アメリカでシェアを伸ばしています。
■インバウンドの観点から
中国国内での中国製スマートフォン市場は成熟しているため、HuaweiやXiaomiのように中国国外に向けて販路を広げているスマートフォンメーカーが増えてきているようです。また、これらの機種はAndroidを搭載しているため、より一層Googleのシステムに対応していくことが必要になります。
インバウンド市場との関連からみると、訪日客数の多い東アジアの国と地域はiOSのシェアが徐々に伸びてきています。そのため、訪日向けのアプリに関してはiOSでの利便性を高めていくなどの対策が必要となってくるでしょう。対して、観光庁がプロモーションに力を入れているアメリカやオーストラリア、前述したヨーロッパの国々などではAndroidのシェアが伸びてきているため、Androidでの利便性を高めていくと良いでしょう。
今後も世界で使用されているOSや機種の情報を分析し、みなさまのプロモーション等に活かしていただけるような情報提供に努めてまいります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-426548-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-560344-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-762573-3.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/34654/15/resize/d34654-15-566454-4.jpg ]
【調査主旨】
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況 【2018年9月】
【調査要綱】
・対象国： OECD加盟主要国を中心に当社にて抽出
・各国人口参照元：Worldometers.info
http://www.worldometers.info/world-population/population-by-country/
・OS・機種データ参考：StaｔCounter
http://statcounter.com/
・スマートフォン普及率参考：Consumer Barometer with Google
https://www.consumerbarometer.com/en/trending/
・調査機関：アウンコンサルティング調べ
・調査対象期間：2017年7月 - 2018年7月
・調査日：2018年8月27日 – 9月10日
プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業及びアセット事業を展開
［設立］1998年6月8日
［本社］東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］代表取締役 信太明
［資本金］341,136千円 （2017年8月末現在）
［URL］https://www.auncon.co.jp
［沿革］
1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場上場
2017年9月 ベトナムに現地法人設立
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