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サンワカンパニーが健康経営をさらに推進、従業員の自転車通勤を認可
[20/03/30]
提供元：PRTIMES
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住宅設備機器と建築資材のインターネット販売を行う株式会社サンワカンパニー（所在地：大阪市北区茶屋町19-19 代表取締役社長：山根 太郎、以下当社）は、経営理念「くらしを楽しく、美しく。」に則った健康経営の一環として、4月1日から従業員の自転車通勤を認可します。
●自転車通勤認可の背景と目的
国土交通省は、平成30年6月に閣議決定された「自転車活用推進計画」に基づき、「自転車通勤導入に関する手引き」を策定し、企業による自転車通勤の導入を促進しています。また近年、スポーツバイクや電動アシスト自転車など長距離走行に適した車種が普及（※1）しており、通勤における自転車利用の可能性が高まっています。こうした状況を受け、当社では、駐輪場の確保や自転車保険の加入等を条件に、従業員による自転車通勤を認可いたします。
自転車を通勤で利用することで、日常的に適度な運動量を維持することができる上、満員電車に乗るストレスを避けることができます。イギリスの研究グループは、自転車での通勤が、車や公共交通機関に比べ、がんや心臓疾患による死亡リスクが低いことを明らかにしています（※2）。当社はこれまでも、全従業員の人間ドック受診や、就業時間中の禁煙など、健康経営に積極的に取り組んで参りましたが、この度の自転車通勤の認可により、さらなる従業員の身体・精神両面での健康増進を目指します。
●当社における健康経営の目的と方針
当社では、働きやすさ向上を目的とする従来の働き方改革に加え、経営理念「くらしを楽しく、美しく。」に則り、従業員が「楽しく、美しく」働くことができる環境作りを健康経営として推進しております。これにより、さらなる働きがいの向上、ひいては生産性向上や優秀な人材の確保、医療費抑制などが期待できます。当社では、健康経営の推進を重要な将来への投資と捉え、今後も積極的に取り組んで参ります。
≪当社が考える健康経営≫
従来の働き方改革（働きやすさUP）＋楽しく、美しく働ける環境作り（働きがいUP）
→生産性の向上・優秀な人材の確保・医療費の抑制等
●当社の健康経営に関わる取組み一覧
・プレミアムフライデーの導入（利用率92％（※3））
・NO残業デーの導入（利用率85％（※3））
・社内公式クラブ活動費用補助
・ファミリーデーの実施
・配偶者の範囲拡大およびLGBTに対する配慮拡大
・育児短時間勤務取得の小学校卒業時まで引上げ
・定年退職年齢を70歳まで引上げ
・全社員を対象とした人間ドック受診
・就業時間中の喫煙を禁止
・自転車通勤の認可
※1：（一財）自転車産業振興協会 自転車国内販売動向調査
※2：BMJ2017;357:j1456./Association between active commuting and incident cardiovascular disease, cancer, and mortality: prospective cohort study
※3：2019年12月時点
●自転車通勤認可の背景と目的
国土交通省は、平成30年6月に閣議決定された「自転車活用推進計画」に基づき、「自転車通勤導入に関する手引き」を策定し、企業による自転車通勤の導入を促進しています。また近年、スポーツバイクや電動アシスト自転車など長距離走行に適した車種が普及（※1）しており、通勤における自転車利用の可能性が高まっています。こうした状況を受け、当社では、駐輪場の確保や自転車保険の加入等を条件に、従業員による自転車通勤を認可いたします。
自転車を通勤で利用することで、日常的に適度な運動量を維持することができる上、満員電車に乗るストレスを避けることができます。イギリスの研究グループは、自転車での通勤が、車や公共交通機関に比べ、がんや心臓疾患による死亡リスクが低いことを明らかにしています（※2）。当社はこれまでも、全従業員の人間ドック受診や、就業時間中の禁煙など、健康経営に積極的に取り組んで参りましたが、この度の自転車通勤の認可により、さらなる従業員の身体・精神両面での健康増進を目指します。
●当社における健康経営の目的と方針
当社では、働きやすさ向上を目的とする従来の働き方改革に加え、経営理念「くらしを楽しく、美しく。」に則り、従業員が「楽しく、美しく」働くことができる環境作りを健康経営として推進しております。これにより、さらなる働きがいの向上、ひいては生産性向上や優秀な人材の確保、医療費抑制などが期待できます。当社では、健康経営の推進を重要な将来への投資と捉え、今後も積極的に取り組んで参ります。
≪当社が考える健康経営≫
従来の働き方改革（働きやすさUP）＋楽しく、美しく働ける環境作り（働きがいUP）
→生産性の向上・優秀な人材の確保・医療費の抑制等
●当社の健康経営に関わる取組み一覧
・プレミアムフライデーの導入（利用率92％（※3））
・NO残業デーの導入（利用率85％（※3））
・社内公式クラブ活動費用補助
・ファミリーデーの実施
・配偶者の範囲拡大およびLGBTに対する配慮拡大
・育児短時間勤務取得の小学校卒業時まで引上げ
・定年退職年齢を70歳まで引上げ
・全社員を対象とした人間ドック受診
・就業時間中の喫煙を禁止
・自転車通勤の認可
※1：（一財）自転車産業振興協会 自転車国内販売動向調査
※2：BMJ2017;357:j1456./Association between active commuting and incident cardiovascular disease, cancer, and mortality: prospective cohort study
※3：2019年12月時点
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