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株式会社ロックオン、ショップ運営者をサポートする機能を充実させたEC-CUBE最新版「EC-CUBE 3.0.7」をリリース。
[15/12/09]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
株式会社ロックオン（本社：大阪府大阪市北区 代表取締役社長：岩田 進、以下ロックオン）は、2015年12月9日、日本No.1 EC構築オープンソース(※)「EC-CUBE」の最新版「EC-CUBE 3.0.7」をリリースしたことを発表いたします。
「EC-CUBE 3.0.7」は2015年7月にリリースした「EC-CUBE 3.0」の最新版です。本バージョンではショップの運営者が管理画面から直接マスターデータの変更を可能とする「マスターデータ管理」や、管理画面ログインユーザーの「権限管理機能」、EC-CUBEが出力するシステムログを管理画面から確認できる「ログ管理機能」といった、「EC-CUBE 3.0」での運営を支援する機能が実装されました。
これによりSQLなどのデータベースを扱うための知識がないショップ運営者でも、Web制作会社やSIerに依頼せずに「EC-CUBE 3.0」の管理画面を通じて直接マスターデータを設定できるようになりました。また、ショップの運営を支援する制作会社やSIerにおいても、ショップ運営者が直接設定の変更や、エラーのログの確認を行えるようになったことで、リモートでの支援が容易となり、運営の効率化やサポートの迅速化が期待されます。
「EC-CUBE 3.0.7」のダウンロードはこちら
http://www.ec-cube.net/download/
■EC-CUBE 3.0の開発状況
「EC-CUBE 3.0.7」は、2015年7月の「EC-CUBE 3.0」リリース後に利用者より寄せられた機能改善要望や不具合報告等のフィードバックに対し、EC-CUBE開発コミュニティの多くのエンジニアに協力いただき対応しています。
本最新バージョンリリース後も、引き続き、EC-CUBE開発コミュニティの多くのエンジニアに協力をいただき、「ポイント機能」等複数の機能を年内リリースする予定です。また、「EC-CUBE 3.0」機能充実度の指標であるプラグイン数は年内50件がリリースされる予定で、無料プラグインを対象にしたコンテスト「EC-CUBEプラグインアワード3.0」（2015年12月18日締切り。最優秀賞は賞金30万円と副賞の授与）では、ハッカソンや開発合宿など開催され盛り上がりを見せています。
■EC-CUBE 3.0.7について
「EC-CUBE 3.0.7」では、ショップの運営者やシステムの管理者の日々の運用を支援する機能機能を中心に、最新版リリース後によせられた機能要望・不具合報告に対応いたしました。対応内容についてはこちら（https://github.com/EC-CUBE/ec-cube/issues?q=milestone%3A3.0.6+is%3Aclosed）をご覧ください。
■「EC-CUBE」について
ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」は、ロックオンが開発したECサイト構築パッケージをオープンソースとして2006年9月に公開したもので、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており、推定22,000店舗以上で実際に稼働しております（ロックオン調べ）。2014年9月には企業間商取引（BtoB）向けECサイト構築パッケージ「EC-CUBE B2B」をリリース。2015年7月には内部構造を全面刷新し、「拡張性の向上」を追求した「EC-CUBE 3」をリリースしております。
■関連サイトURL
「EC-CUBE」オフィシャルサイト：http://www.ec-cube.net/
「EC-CUBE」開発コミュニティ：http://xoops.ec-cube.net/
「EC-CUBE」多言語版オフィシャルサイト：http://en.ec-cube.net/
「EC-CUBE B2B」特設サイト：http://www.ec-cube.net/b2b/
ネットショップの壺powered by「EC-CUBE」：http://www.ec-cube.net/tsubo/
■株式会社ロックオン概要
会社名：株式会社ロックオン
大阪本社：〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社：〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
九州支社：〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神1-15-5 天神明治通ビル
代表者：岩田 進（いわたすすむ）
設立：2001年6月4日
URL：http://www.lockon.co.jp/
事業内容：マーケティング ロボットの提供
・ マーケティングプラットフォーム「AD EBiS（アドエビス）」「THREe」
・ 商流プラットフォーム「EC-CUBE」「Solution」
・ ビッグデータの分析及び最適化「マーケティングメトリックス研究所」
※独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による
「EC-CUBE 3.0.7」は2015年7月にリリースした「EC-CUBE 3.0」の最新版です。本バージョンではショップの運営者が管理画面から直接マスターデータの変更を可能とする「マスターデータ管理」や、管理画面ログインユーザーの「権限管理機能」、EC-CUBEが出力するシステムログを管理画面から確認できる「ログ管理機能」といった、「EC-CUBE 3.0」での運営を支援する機能が実装されました。
これによりSQLなどのデータベースを扱うための知識がないショップ運営者でも、Web制作会社やSIerに依頼せずに「EC-CUBE 3.0」の管理画面を通じて直接マスターデータを設定できるようになりました。また、ショップの運営を支援する制作会社やSIerにおいても、ショップ運営者が直接設定の変更や、エラーのログの確認を行えるようになったことで、リモートでの支援が容易となり、運営の効率化やサポートの迅速化が期待されます。
「EC-CUBE 3.0.7」のダウンロードはこちら
http://www.ec-cube.net/download/
■EC-CUBE 3.0の開発状況
「EC-CUBE 3.0.7」は、2015年7月の「EC-CUBE 3.0」リリース後に利用者より寄せられた機能改善要望や不具合報告等のフィードバックに対し、EC-CUBE開発コミュニティの多くのエンジニアに協力いただき対応しています。
本最新バージョンリリース後も、引き続き、EC-CUBE開発コミュニティの多くのエンジニアに協力をいただき、「ポイント機能」等複数の機能を年内リリースする予定です。また、「EC-CUBE 3.0」機能充実度の指標であるプラグイン数は年内50件がリリースされる予定で、無料プラグインを対象にしたコンテスト「EC-CUBEプラグインアワード3.0」（2015年12月18日締切り。最優秀賞は賞金30万円と副賞の授与）では、ハッカソンや開発合宿など開催され盛り上がりを見せています。
■EC-CUBE 3.0.7について
「EC-CUBE 3.0.7」では、ショップの運営者やシステムの管理者の日々の運用を支援する機能機能を中心に、最新版リリース後によせられた機能要望・不具合報告に対応いたしました。対応内容についてはこちら（https://github.com/EC-CUBE/ec-cube/issues?q=milestone%3A3.0.6+is%3Aclosed）をご覧ください。
■「EC-CUBE」について
ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」は、ロックオンが開発したECサイト構築パッケージをオープンソースとして2006年9月に公開したもので、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており、推定22,000店舗以上で実際に稼働しております（ロックオン調べ）。2014年9月には企業間商取引（BtoB）向けECサイト構築パッケージ「EC-CUBE B2B」をリリース。2015年7月には内部構造を全面刷新し、「拡張性の向上」を追求した「EC-CUBE 3」をリリースしております。
■関連サイトURL
「EC-CUBE」オフィシャルサイト：http://www.ec-cube.net/
「EC-CUBE」開発コミュニティ：http://xoops.ec-cube.net/
「EC-CUBE」多言語版オフィシャルサイト：http://en.ec-cube.net/
「EC-CUBE B2B」特設サイト：http://www.ec-cube.net/b2b/
ネットショップの壺powered by「EC-CUBE」：http://www.ec-cube.net/tsubo/
■株式会社ロックオン概要
会社名：株式会社ロックオン
大阪本社：〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社：〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
九州支社：〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神1-15-5 天神明治通ビル
代表者：岩田 進（いわたすすむ）
設立：2001年6月4日
URL：http://www.lockon.co.jp/
事業内容：マーケティング ロボットの提供
・ マーケティングプラットフォーム「AD EBiS（アドエビス）」「THREe」
・ 商流プラットフォーム「EC-CUBE」「Solution」
・ ビッグデータの分析及び最適化「マーケティングメトリックス研究所」
※独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による
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