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野村證券 「ESG商品ラインアップ」を新設。さらに「野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン」をリリース
[20/07/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
ESG投資で持続可能なよりよい社会への貢献をしながら、中長期的な資産形成を！
野村證券株式会社（代表取締役社長:森田敏夫、以下「当社」）は投資を通じた持続可能な社会の実現とお客様の中長期的な資産形成をテーマに、7月27日より「ESG商品ラインアップ」を新設し、当ラインアップ内で新ファンド「野村ブラックロック循環経済関連株投信」の取扱いを開始いたします。また8月3日より「野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン」を開始いたします。
野村證券では、新型コロナウイルス感染拡大以降さらに注目が高まりつつあるESG/SDGsを後押しし、持続可能なよりよい社会を築くため、また現在起こっている社会問題などに投資を通じた社会貢献が実現できるよう、当社取扱い投資信託の中から厳選し、「ESG商品ラインアップ」を新設いたしました。
また、「野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン」を8月3日より開始いたします。本キャンペーンは、当社取扱いの投資信託の中から厳選したSDGs（持続可能な開発目標）の目標に貢献する対象ファンドを、投信積立でご購入頂いたお客様に毎月の購入時手数料相当額をキャッシュバックするものです。
さらに、新規申込特典として8月3日より11月30日までに対象ファンドを投資積立で新たにお申込み頂いた先着1万名様に、オリジナルエコバックをプレゼントいたします。キャンペーン詳細につきましては、当社ホームページをご覧ください。
なお、ESG商品ラインアップの新設にあわせ、新商品として、サーキュラーエコノミー（循環経済）の観点で世界の株式に投資する「野村ブラックロック循環経済関連株投信」の取扱いを開始します。 サーキュラーエコノミーとは、持続的に再生し続けられる経済環境を指す概念のことで、これからの経済活動の主流となるべく、国・政府によって推進されている世界全体での経済成長戦略のひとつです。また、SDGsと関連づけられ、主要国首脳会議での主要トピックになるなど、重要なテーマとなっております。
ESG商品ラインアップ
https://www.nomura.co.jp/lp/esg/lineup.html?sc_bid=prt_20200727_01
地球のために、いまできること。〜次世代のために、サスティナブルな未来を目指して〜
https://www.nomura.co.jp/lp/esg/index.html?sc_bid=prt_20200727_02
お客様の資産形成およびESG投資の推進に向けて、8月3日（月）よりキャンペーンを開始します。
野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン
https://www.nomura.co.jp/campaign/esg/index.html?sc_bid=prt_20200727_03
[画像: https://prtimes.jp/i/53940/18/resize/d53940-18-456852-0.jpg ]
野村グループは、創業者 二代目野村徳七が説いた「証券報国こそは野村證券の職域奉公の実体にして、あくまでもこれを貫徹すべく」という言葉を大切にしています。本業を通じて国に貢献する、この考えは時代を超え、当社の企業理念にある「金融資本市場を通じて真に豊かな社会に貢献する」というミッションに受け継がれています。
野村グループESGステートメント
https://www.nomuraholdings.com/jp/csr/group/data/pdf/esg.pdf
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投資信託の手数料等およびリスクについて
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第142号
加入協会／ 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
野村證券株式会社（代表取締役社長:森田敏夫、以下「当社」）は投資を通じた持続可能な社会の実現とお客様の中長期的な資産形成をテーマに、7月27日より「ESG商品ラインアップ」を新設し、当ラインアップ内で新ファンド「野村ブラックロック循環経済関連株投信」の取扱いを開始いたします。また8月3日より「野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン」を開始いたします。
野村證券では、新型コロナウイルス感染拡大以降さらに注目が高まりつつあるESG/SDGsを後押しし、持続可能なよりよい社会を築くため、また現在起こっている社会問題などに投資を通じた社会貢献が実現できるよう、当社取扱い投資信託の中から厳選し、「ESG商品ラインアップ」を新設いたしました。
また、「野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン」を8月3日より開始いたします。本キャンペーンは、当社取扱いの投資信託の中から厳選したSDGs（持続可能な開発目標）の目標に貢献する対象ファンドを、投信積立でご購入頂いたお客様に毎月の購入時手数料相当額をキャッシュバックするものです。
さらに、新規申込特典として8月3日より11月30日までに対象ファンドを投資積立で新たにお申込み頂いた先着1万名様に、オリジナルエコバックをプレゼントいたします。キャンペーン詳細につきましては、当社ホームページをご覧ください。
なお、ESG商品ラインアップの新設にあわせ、新商品として、サーキュラーエコノミー（循環経済）の観点で世界の株式に投資する「野村ブラックロック循環経済関連株投信」の取扱いを開始します。 サーキュラーエコノミーとは、持続的に再生し続けられる経済環境を指す概念のことで、これからの経済活動の主流となるべく、国・政府によって推進されている世界全体での経済成長戦略のひとつです。また、SDGsと関連づけられ、主要国首脳会議での主要トピックになるなど、重要なテーマとなっております。
ESG商品ラインアップ
https://www.nomura.co.jp/lp/esg/lineup.html?sc_bid=prt_20200727_01
地球のために、いまできること。〜次世代のために、サスティナブルな未来を目指して〜
https://www.nomura.co.jp/lp/esg/index.html?sc_bid=prt_20200727_02
お客様の資産形成およびESG投資の推進に向けて、8月3日（月）よりキャンペーンを開始します。
野村ではじめる「ESG投資」応援キャンペーン
https://www.nomura.co.jp/campaign/esg/index.html?sc_bid=prt_20200727_03
[画像: https://prtimes.jp/i/53940/18/resize/d53940-18-456852-0.jpg ]
野村グループは、創業者 二代目野村徳七が説いた「証券報国こそは野村證券の職域奉公の実体にして、あくまでもこれを貫徹すべく」という言葉を大切にしています。本業を通じて国に貢献する、この考えは時代を超え、当社の企業理念にある「金融資本市場を通じて真に豊かな社会に貢献する」というミッションに受け継がれています。
野村グループESGステートメント
https://www.nomuraholdings.com/jp/csr/group/data/pdf/esg.pdf
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投資信託の手数料等およびリスクについて
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
野村證券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第142号
加入協会／ 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
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