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世界最多の統合報告書発行数となった日本における、これからの統合報告書の在り方とは〜
[24/10/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
11月27日（水）にIR・サステナビリティ担当者向けセミナーをIR支援会社3社で共催
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-3f0c26c05a1221027151b04f8bb83245-2732x1308.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ブレーンセンター（大阪市北区、代表取締役：稲田紀男）は、株式会社エッジ・インターナショナル、株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズとともに、「これからの統合報告の行方」をテーマに無料WEBセミナーを共催します。
お申込みはこちら（参加費無料）
セミナー概要
IR支援会社トップが語る、これからの統合報告の行方
日時：2024年11月27日（水）13:30-14:30
参加費：無料
申し込み方法：こちらよりお申し込みください
日本において、統合報告書は2023年に1,000を超える組織が発行するまでに至り、2024年もさらに増加する見通しです。その裾野は幅広く、グローバル企業から上場間もない企業、非上場企業、大学など、多岐にわたります。
日本は、世界で最も統合報告書に向き合う国の一つです。
統合報告書の発行が自社のレピュテーション改善に寄与するとの考えも出てきています。広く普及した統合報告書を、企業価値向上に真に役立てるべく、統合報告書のこれからの在り方について、競合の枠を越え、業界トップ3社が提言します。
●アジェンダ
１.その企業らしさがあり、読みたくなる統合報告書とは？
２.企業価値向上に向け、統合報告書で描くストーリーとは？
３.ステークホルダーを巻き込む、統合報告書の活用方法とは？
登壇者
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-a99d608d1e9fec2f52b6e580baa552a4-2357x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社エッジ・インターナショナル
代表取締役社長
麻生 佳孝
都市銀行を経て、2006年に（株）エッジ・インターナショナルに入社。総合商社、自動車、通信、エネルギー、製鉄、非鉄金属、インフラ、総合電機、精密機器、空運、陸運、海運、不動産、食品、酒類・飲料、小売りといったさまざまなセクターのリーディングカンパニーに対し、アニュアルレポートや統合報告書の制作支援のほか、企業価値向上に関する各種コンサルティングサービスの提供に従事。2020年より取締役COO。2021年4月より現職。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-1879df45ef3f8d69fcd33b16498a07fb-1948x2607.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ
代表取締役社長
白藤 大仁
2006年、（株）リンクアンドモチベーション入社。同社の採用支援部門の事業部長を務め、業務効率向上コンサルティングなどに従事。2015年には新規グループ会社を設立。多くの経営者および経営ボードとの実務を経て、2019年、（株）リンクコーポレイトコミュニケーションズの代表取締役社長に就任。「オンリーワンの、IRを。」をメインメッセージとし、企業のオンリーワン性を導き出すことで、IR活動や経営活動を支援する事業を行う。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-4822bba2f5f96905de1faa1435134201-2538x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ブレーンセンター
専務取締役
平石 隆生
1992年、（株）ブレーンセンター入社。企業の採用PR支援事業に取り組みながら、90年代後半からIR支援事業、および環境広報支援事業の推進プロジェクトに参画。2000年代からはCSR・サステナビリティ情報開示支援事業、2010年前後から統合報告支援事業の中核メンバーとして従事。2010年に取締役に就任し、2015年から現職。「企業コミュニケーションで、日本を強く」をモットーに、企業とさまざまなステークホルダーとのより良い関係づくりに注力。
会社概要
ブレーンセンターは、東京と大阪に事業拠点を置く企画制作会社です。
ブランディング、IR、CSR、SP、採用PRなどの分野で、企業分析を起点にお客様のコミュニケーション課題を解決する多様なメディア開発（印刷物、Webサイト、動画）を支援しています。
社名：株式会社ブレーンセンター
設立：1979年10月（創業1975年3月）
代表者：代表取締役 稲田紀男
本社所在地：大阪市北区天満4丁目2番13号ブレーンセンター「風の万華鏡」
資本金：5,000万円
従業員数：124名（2024年8月期）
株主：株式会社ブレーンセンターホールディング（100％）
URL：https://www.braincenter.co.jp/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-3f0c26c05a1221027151b04f8bb83245-2732x1308.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ブレーンセンター（大阪市北区、代表取締役：稲田紀男）は、株式会社エッジ・インターナショナル、株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズとともに、「これからの統合報告の行方」をテーマに無料WEBセミナーを共催します。
お申込みはこちら（参加費無料）
セミナー概要
IR支援会社トップが語る、これからの統合報告の行方
日時：2024年11月27日（水）13:30-14:30
参加費：無料
申し込み方法：こちらよりお申し込みください
日本において、統合報告書は2023年に1,000を超える組織が発行するまでに至り、2024年もさらに増加する見通しです。その裾野は幅広く、グローバル企業から上場間もない企業、非上場企業、大学など、多岐にわたります。
日本は、世界で最も統合報告書に向き合う国の一つです。
統合報告書の発行が自社のレピュテーション改善に寄与するとの考えも出てきています。広く普及した統合報告書を、企業価値向上に真に役立てるべく、統合報告書のこれからの在り方について、競合の枠を越え、業界トップ3社が提言します。
●アジェンダ
１.その企業らしさがあり、読みたくなる統合報告書とは？
２.企業価値向上に向け、統合報告書で描くストーリーとは？
３.ステークホルダーを巻き込む、統合報告書の活用方法とは？
登壇者
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-a99d608d1e9fec2f52b6e580baa552a4-2357x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社エッジ・インターナショナル
代表取締役社長
麻生 佳孝
都市銀行を経て、2006年に（株）エッジ・インターナショナルに入社。総合商社、自動車、通信、エネルギー、製鉄、非鉄金属、インフラ、総合電機、精密機器、空運、陸運、海運、不動産、食品、酒類・飲料、小売りといったさまざまなセクターのリーディングカンパニーに対し、アニュアルレポートや統合報告書の制作支援のほか、企業価値向上に関する各種コンサルティングサービスの提供に従事。2020年より取締役COO。2021年4月より現職。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-1879df45ef3f8d69fcd33b16498a07fb-1948x2607.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ
代表取締役社長
白藤 大仁
2006年、（株）リンクアンドモチベーション入社。同社の採用支援部門の事業部長を務め、業務効率向上コンサルティングなどに従事。2015年には新規グループ会社を設立。多くの経営者および経営ボードとの実務を経て、2019年、（株）リンクコーポレイトコミュニケーションズの代表取締役社長に就任。「オンリーワンの、IRを。」をメインメッセージとし、企業のオンリーワン性を導き出すことで、IR活動や経営活動を支援する事業を行う。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/101181/18/101181-18-4822bba2f5f96905de1faa1435134201-2538x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ブレーンセンター
専務取締役
平石 隆生
1992年、（株）ブレーンセンター入社。企業の採用PR支援事業に取り組みながら、90年代後半からIR支援事業、および環境広報支援事業の推進プロジェクトに参画。2000年代からはCSR・サステナビリティ情報開示支援事業、2010年前後から統合報告支援事業の中核メンバーとして従事。2010年に取締役に就任し、2015年から現職。「企業コミュニケーションで、日本を強く」をモットーに、企業とさまざまなステークホルダーとのより良い関係づくりに注力。
会社概要
ブレーンセンターは、東京と大阪に事業拠点を置く企画制作会社です。
ブランディング、IR、CSR、SP、採用PRなどの分野で、企業分析を起点にお客様のコミュニケーション課題を解決する多様なメディア開発（印刷物、Webサイト、動画）を支援しています。
社名：株式会社ブレーンセンター
設立：1979年10月（創業1975年3月）
代表者：代表取締役 稲田紀男
本社所在地：大阪市北区天満4丁目2番13号ブレーンセンター「風の万華鏡」
資本金：5,000万円
従業員数：124名（2024年8月期）
株主：株式会社ブレーンセンターホールディング（100％）
URL：https://www.braincenter.co.jp/
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