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日本語教育能力検定試験合格率初の80％超え
[22/01/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
全国合格率29％の試験で東京中央日本語学院(TCJ)が躍進
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は2022年1月19日、2021年度の日本語教育能力検定試験におけるTCJ講座受講者の合格率が初めて8割を超えたと発表しました。日本語教育能力検定試験は外国人に日本語を教えるのに必要な知識や能力を問う資格試験で、日本語の文法、発音の教え方や練習のさせ方など、プロとして日本語を教えるための専門知識が問われます。難関試験の一つと言われ、今年度の全国合格率は29％でしたが、TCJの合格率は2019年63％、2020年73％、2021年81％と毎年伸びています。
TCJは日本語教育能力検定試験の対策講座を毎年開講しており、受講者が試験の準備を通してスキルアップできるよう、専門的な理論も外国人が実際に起こした言い間違いなどと結びつけながら解説しています。
学校統括責任者は「コロナ禍でも合格に向けモチベーション高く学習を継続させた受講者を後押しできてよかった。彼らの今後の活躍に期待したい」と話しています。
■TCJの受講者、日本語教育能力試験に5人に4人が合格
日本語教師を目指す人や日本語教師として専門性を高めたい人が受験する日本語教育能力検定試験が2021年10月24日に実施（公益財団法人日本教育支援協会主催）され、同年12月23日に結果が通知されました。
試験では、外国人学習者が「友達を会います」という文を作ってしまう原因や、「切手」と言ったつもりが「来て」と聞こえてしまう要因など、日本人が感覚的に理解している日本語の仕組みを外国人にわかりやすく教えるための専門的な知識が問われます。受験者が「独学で合格するのは難しい」と話すように、今年度の合格者数は全科目受験者8,269人に対し2,465人（合格率29％）(注1)でした。
一方、TCJの合格率は2019年度の63％から上昇し続け、2021年度には80％を突破しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-22f1806f0c70da0fed83-0.png ]
(注1)「公益財団法日本国際教育支援協会. 応募者・全科目受験者の状況（グラフ資料）（１）応募者・全科目受験者・合格者数 推移. http://www.jees.or.jp/jltct/result.htm」のデータをもとにTCJが作成
(注2) 数値は合格者数を全科目受験者数で割ったものを使用
(注3) TCJの数値は2022年1月13時点の本校舎の受講者に限る
TCJでは毎年、日本語教育能力検定試験前の8月から検定試験の対策講座を開講しています。講座では、日本語教師として長年経験を積んできた講師が、「遅刻したときに『仕方がなかった』というニュアンスを出せないからどうしても怒られてしまう」など実際の外国人学習者の様子を取り上げながら試験で問われる専門知識を解説しています。講座の受講者は「一見難しそうな理論も、講師の具体的なエピソードのおかげで具体的なイメージが沸き、スムーズに理解できた」と話しています。
※TCJ日本語教育能力検定試験対策講座
＞＞https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/all_course/passing-the-examination-program/
■TCJは日本語教師として活躍したい人を支援
国内で日本語を学んでいる日本語学習者数は2019年に27万人に達しており、その4割が法務省が定めた基準を満たした法務省告示機関で学んでいます(注4)。
法務省告示機関で教員として働くには、以下の要件のいずれかを満たす必要があります(注5)。
大学（短期大学を除く。以下この号において同じ。）又は大学院において日本語教育に関する教育課程を履修して所定の単位を修得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
大学又は大学院において日本語教育に関する科目の単位を26単位以上修得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する日本語教育能力検定試験に合格した者
学士の学位を有し、かつ、日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを420単位時間以上受講し、これを修了した者
その他1から4までに掲げる者と同等以上の能力があると認められる者
TCJは、日本語教育能力検定試験の対策講座（3に該当）のほかに、日本語教師養成講座（文化庁届出受理420時間カリキュラム）（4に該当）も提供しています。
TCJの日本語教師養成講座は、eラーニングでの学習や、土曜日の受講も選択できるようにしており、フルタイムの仕事や育児、介護との両立も支援しています。
日本語教師養成講座の担当者は「TCJはこれからも業界を先んじた新しいサービスを展開していき、日本語教師を目指す人の多様なニーズに応えていきたい」と話しています。
※TCJ日本語教師養成講座420時間カリキュラム
＞＞https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/all_course/420e_course/
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-7cbad417f40d8af5bbd9-1.jpg ]
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人（法務省告示校）であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-70e248f7aeecf7d17c1f-2.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
【参考】
(注4)文化庁. 令和元年度国内の日本語教育の概要. 2019. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r01/
(注5)出入国在留管理庁. 日本語教育機関の告示基準. 2019-08-01. https://www.mext.go.jp/content/1422263_011.pdf
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は2022年1月19日、2021年度の日本語教育能力検定試験におけるTCJ講座受講者の合格率が初めて8割を超えたと発表しました。日本語教育能力検定試験は外国人に日本語を教えるのに必要な知識や能力を問う資格試験で、日本語の文法、発音の教え方や練習のさせ方など、プロとして日本語を教えるための専門知識が問われます。難関試験の一つと言われ、今年度の全国合格率は29％でしたが、TCJの合格率は2019年63％、2020年73％、2021年81％と毎年伸びています。
TCJは日本語教育能力検定試験の対策講座を毎年開講しており、受講者が試験の準備を通してスキルアップできるよう、専門的な理論も外国人が実際に起こした言い間違いなどと結びつけながら解説しています。
学校統括責任者は「コロナ禍でも合格に向けモチベーション高く学習を継続させた受講者を後押しできてよかった。彼らの今後の活躍に期待したい」と話しています。
■TCJの受講者、日本語教育能力試験に5人に4人が合格
日本語教師を目指す人や日本語教師として専門性を高めたい人が受験する日本語教育能力検定試験が2021年10月24日に実施（公益財団法人日本教育支援協会主催）され、同年12月23日に結果が通知されました。
試験では、外国人学習者が「友達を会います」という文を作ってしまう原因や、「切手」と言ったつもりが「来て」と聞こえてしまう要因など、日本人が感覚的に理解している日本語の仕組みを外国人にわかりやすく教えるための専門的な知識が問われます。受験者が「独学で合格するのは難しい」と話すように、今年度の合格者数は全科目受験者8,269人に対し2,465人（合格率29％）(注1)でした。
一方、TCJの合格率は2019年度の63％から上昇し続け、2021年度には80％を突破しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-22f1806f0c70da0fed83-0.png ]
(注1)「公益財団法日本国際教育支援協会. 応募者・全科目受験者の状況（グラフ資料）（１）応募者・全科目受験者・合格者数 推移. http://www.jees.or.jp/jltct/result.htm」のデータをもとにTCJが作成
(注2) 数値は合格者数を全科目受験者数で割ったものを使用
(注3) TCJの数値は2022年1月13時点の本校舎の受講者に限る
TCJでは毎年、日本語教育能力検定試験前の8月から検定試験の対策講座を開講しています。講座では、日本語教師として長年経験を積んできた講師が、「遅刻したときに『仕方がなかった』というニュアンスを出せないからどうしても怒られてしまう」など実際の外国人学習者の様子を取り上げながら試験で問われる専門知識を解説しています。講座の受講者は「一見難しそうな理論も、講師の具体的なエピソードのおかげで具体的なイメージが沸き、スムーズに理解できた」と話しています。
※TCJ日本語教育能力検定試験対策講座
＞＞https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/all_course/passing-the-examination-program/
■TCJは日本語教師として活躍したい人を支援
国内で日本語を学んでいる日本語学習者数は2019年に27万人に達しており、その4割が法務省が定めた基準を満たした法務省告示機関で学んでいます(注4)。
法務省告示機関で教員として働くには、以下の要件のいずれかを満たす必要があります(注5)。
大学（短期大学を除く。以下この号において同じ。）又は大学院において日本語教育に関する教育課程を履修して所定の単位を修得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
大学又は大学院において日本語教育に関する科目の単位を26単位以上修得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する日本語教育能力検定試験に合格した者
学士の学位を有し、かつ、日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを420単位時間以上受講し、これを修了した者
その他1から4までに掲げる者と同等以上の能力があると認められる者
TCJは、日本語教育能力検定試験の対策講座（3に該当）のほかに、日本語教師養成講座（文化庁届出受理420時間カリキュラム）（4に該当）も提供しています。
TCJの日本語教師養成講座は、eラーニングでの学習や、土曜日の受講も選択できるようにしており、フルタイムの仕事や育児、介護との両立も支援しています。
日本語教師養成講座の担当者は「TCJはこれからも業界を先んじた新しいサービスを展開していき、日本語教師を目指す人の多様なニーズに応えていきたい」と話しています。
※TCJ日本語教師養成講座420時間カリキュラム
＞＞https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/all_course/420e_course/
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-7cbad417f40d8af5bbd9-1.jpg ]
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人（法務省告示校）であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/19/resize/d89067-19-70e248f7aeecf7d17c1f-2.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
【参考】
(注4)文化庁. 令和元年度国内の日本語教育の概要. 2019. https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/r01/
(注5)出入国在留管理庁. 日本語教育機関の告示基準. 2019-08-01. https://www.mext.go.jp/content/1422263_011.pdf
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