<堀江貴文主宰>ゼロ高等学院がFUNDINNOで2回目の資金調達を実施
[23/09/02]
提供元:PRTIMES
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独自カリキュラムで10代起業家を育てる!日本一の「起業家」を輩出する教育機関を目指します。
「ゼロ高等学院」(主宰 堀江貴文)の運営を担う株式会社ZERO EDUCATIONS&ARTS (東京都 代表取締役:内藤 賢司)は、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」において、2023年8月31日(木)より募集による投資申込みの受付を開始することをお知らせします。
【当社プロジェクトページ】
https://fundinno.com/projects/487
実業家の堀江貴文が主宰を務め、これまで手掛けた事業における実体験を基にして、生徒の「やりたい」「やってみたい」を実現するための実践的な学びをオンラインとオフラインで提供しています。「座学より行動」の方針を掲げ、自らやりたいことを考え、決定し、ゼロをイチにできる力を持った人材を社会に送り出すことを目的としています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/35825/20/resize/d35825-20-d040ad5248cc72360de6-0.jpg ]
現在77名の生徒が在籍し、累計卒業生は130名以上となりました(2023年8月時点)。すでに起業家も17名輩出しており、ゼロ高での経験を活かして多方面で事業拡大に挑んでいます。さらに、2023年7月より起業家育成に特化した弊社独自の「アクセラレータープログラム」も開始しており、10名以上の採択が決まっています。
この度、全国約300万人の高校生の約1%の獲得、起業家育成プログラムの展開、本格的に起業家を輩出することなどを目指し、株式投資型クラウドファンディングFUNDINNOにおいて、募集案内の事前開示を開始いたしました。弊社は今回の資金調達により資本力の充実を図り、事業の成長に繋げます。
募集開始は2023年8月31日より、上限とする募集額は 99,981,000円となります。
前回募集時に掲げた10名の起業家輩出を達成。独自のアクセラレータープログラムも本格化!
弊社は教育機関であるため、授業料がメイン収益となります。学費は年間80万円と、一般の私立高校よりもやや安い程度(出典:文部科学省「子どもの学習費調査2021年度」を参考)であり、元々私立高校を検討していた家庭にとっては大きなハードルにならないと考えています。
経営者や留学経験者等、実際に社会で活躍する講師陣とのディスカッション、プレゼン技術を学ぶ授業や展覧会等、社会人と同等の環境を用意することで、受け身ではなく自ら行動する力を育てます。
公立校に比べると高額設定にはなりますが、「10代で起業できる」という唯一のブランディングと、主宰の堀江をはじめとする講師陣による授業のメリットを訴求していきます。今後の成長戦略として、起業した後の「稼ぐ」まで実践する、カリキュラムのアップデートを行います。
[画像2: https://prtimes.jp/i/35825/20/resize/d35825-20-cc688544591b32f2371c-3.png ]
【企業の特徴・強み】
・堀江貴文が主宰し、「高校生から起業」を目指す教育機関「ゼロ高等学院(ゼロ高)」を運営
・広範囲なネットワークを活かし、第一線で活躍中の著名人が高校生をマンツーマンでサポートする丁寧な支援体制が強み
・サイバーエージェントやJICAなどとも連携し、コラボ授業・インターン生の受け入れを実施
・起業ブランディングが保護者層に受け入れられ、37都道府県から学生が集結。3人に1人が偏差値60以上と、質の高いコミュニティを形成
・登録者数170万人以上(2023年8月時点)の堀江貴文のYouTubeチャンネルで主に集客。今後は全国の中学校や塾向け営業を展開し、オン/オフライン両面で集客を図る
・大学生や新社会人への事業展開、日本各地へのサテライト校設置等による地域ネットワーク力の強化、若者専門の投資ファンド組成を目指す
今後は今まで以上に生徒の獲得に注力し、事業のスケール化を図ります。
これまでは堀江貴文をきっかけとしたオーガニック集客による生徒獲得が中心となっていましたが、今回の調達を機にWebマーケティングや中学校、塾などへの営業活動を強化してまいります。ゼロ高では生徒一人ひとりとの伴走を実践する上で、運営の初期段階は生徒数を制限してきましたが、講師陣を拡充することで生徒数の増加に対応していく考えです。
■ゼロ高について詳しく知りたい方へ【資料請求受付中】
株式会社ZERO EDUCATION & ARTS
お問い合わせ
info@zero-ko.com
資料請求はこちら▼
https://www.zero-ko.com/request/?utm_source=prtimes&utm_medium=social&utm_campaign=prtimes_accelerator
【ゼロ高等学院】
https://www.zero-ko.com/
【SNS】
・YouTube
https://www.youtube.com/@zero-highschool
・Twitter
https://twitter.com/zero_highschool
・Instagram
https://www.instagram.com/zero_highschool_official/
「ゼロ高等学院」(主宰 堀江貴文)の運営を担う株式会社ZERO EDUCATIONS&ARTS (東京都 代表取締役:内藤 賢司)は、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」において、2023年8月31日(木)より募集による投資申込みの受付を開始することをお知らせします。
【当社プロジェクトページ】
https://fundinno.com/projects/487
実業家の堀江貴文が主宰を務め、これまで手掛けた事業における実体験を基にして、生徒の「やりたい」「やってみたい」を実現するための実践的な学びをオンラインとオフラインで提供しています。「座学より行動」の方針を掲げ、自らやりたいことを考え、決定し、ゼロをイチにできる力を持った人材を社会に送り出すことを目的としています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/35825/20/resize/d35825-20-d040ad5248cc72360de6-0.jpg ]
現在77名の生徒が在籍し、累計卒業生は130名以上となりました(2023年8月時点)。すでに起業家も17名輩出しており、ゼロ高での経験を活かして多方面で事業拡大に挑んでいます。さらに、2023年7月より起業家育成に特化した弊社独自の「アクセラレータープログラム」も開始しており、10名以上の採択が決まっています。
この度、全国約300万人の高校生の約1%の獲得、起業家育成プログラムの展開、本格的に起業家を輩出することなどを目指し、株式投資型クラウドファンディングFUNDINNOにおいて、募集案内の事前開示を開始いたしました。弊社は今回の資金調達により資本力の充実を図り、事業の成長に繋げます。
募集開始は2023年8月31日より、上限とする募集額は 99,981,000円となります。
前回募集時に掲げた10名の起業家輩出を達成。独自のアクセラレータープログラムも本格化!
弊社は教育機関であるため、授業料がメイン収益となります。学費は年間80万円と、一般の私立高校よりもやや安い程度(出典:文部科学省「子どもの学習費調査2021年度」を参考)であり、元々私立高校を検討していた家庭にとっては大きなハードルにならないと考えています。
経営者や留学経験者等、実際に社会で活躍する講師陣とのディスカッション、プレゼン技術を学ぶ授業や展覧会等、社会人と同等の環境を用意することで、受け身ではなく自ら行動する力を育てます。
公立校に比べると高額設定にはなりますが、「10代で起業できる」という唯一のブランディングと、主宰の堀江をはじめとする講師陣による授業のメリットを訴求していきます。今後の成長戦略として、起業した後の「稼ぐ」まで実践する、カリキュラムのアップデートを行います。
[画像2: https://prtimes.jp/i/35825/20/resize/d35825-20-cc688544591b32f2371c-3.png ]
【企業の特徴・強み】
・堀江貴文が主宰し、「高校生から起業」を目指す教育機関「ゼロ高等学院(ゼロ高)」を運営
・広範囲なネットワークを活かし、第一線で活躍中の著名人が高校生をマンツーマンでサポートする丁寧な支援体制が強み
・サイバーエージェントやJICAなどとも連携し、コラボ授業・インターン生の受け入れを実施
・起業ブランディングが保護者層に受け入れられ、37都道府県から学生が集結。3人に1人が偏差値60以上と、質の高いコミュニティを形成
・登録者数170万人以上(2023年8月時点)の堀江貴文のYouTubeチャンネルで主に集客。今後は全国の中学校や塾向け営業を展開し、オン/オフライン両面で集客を図る
・大学生や新社会人への事業展開、日本各地へのサテライト校設置等による地域ネットワーク力の強化、若者専門の投資ファンド組成を目指す
今後は今まで以上に生徒の獲得に注力し、事業のスケール化を図ります。
これまでは堀江貴文をきっかけとしたオーガニック集客による生徒獲得が中心となっていましたが、今回の調達を機にWebマーケティングや中学校、塾などへの営業活動を強化してまいります。ゼロ高では生徒一人ひとりとの伴走を実践する上で、運営の初期段階は生徒数を制限してきましたが、講師陣を拡充することで生徒数の増加に対応していく考えです。
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