OCT(※)と眼底カメラ画像の統合・管理を実現するソフトウエア“眼科ソフトウェアプラットフォーム RX”を発売
[15/10/14]
提供元:PRTIMES
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キヤノンは、自社製OCTおよび眼底カメラから得られた画像を統合的に管理し、断層画像と眼底画像の比較・閲覧を直感的な操作で行うことのできるソフトウエア“眼科ソフトウェアプラットフォーム RX”を2015年10月29日より発売します。眼科クリニックや一般病院、健診施設での利用を想定しています。
[画像: http://prtimes.jp/i/13980/23/resize/d13980-23-380880-0.jpg ]
■ OCT と眼底カメラの検査データを統合的に管理・閲覧
新製品は、キヤノン製のOCT および眼底カメラで撮影した同一患者の検査データ(眼底画像・断層像・網膜層の厚さマップなどの解析結果)の表示を一覧にしたり重ねたりして統合的に管理できるソフトウエアです。両機器の検査データを同時に閲覧することができるほか、瞬時に検索や表示、比較参照することが可能です。OCT 検査と眼底検査の内容を同じ操作で閲覧できるため、検査や読影効率が向上します。また、オプションのソフトウエアとして用意している、データをネットワークサーバーで一元管理する「RX Server」と、データをサーバーから閲覧する「RX Viewer」を用いて、院内に置いたサーバーからPC にデータを呼び出し、撮影場所から離れている診察室や読影室から検査内容を閲覧・解析することが可能です。さらに、ファイリング・ソフトウエアや電子カルテなどとの連携が可能なため、既存のシステムを入れ替えることなく導入が可能です。
■ 健診ワークフローにも適した機能と操作性
OCT と眼底カメラを組み合わせて健診を行うことで、眼底カメラだけでは捉えきれない眼疾患の判定や診断のサポートを簡単に実施可能で、眼疾患の早期発見が期待できます。新製品は、OCT や眼底カメラでの撮影や読影がしやすい環境を提供することで、眼科だけでなく、短時間での検査や読影が求められる健診でのワークフローにも適応しています。
なお、10 月22日から25日まで、名古屋国際会議場で開催される「第69回日本臨床眼科学会」で併設する器械展示会のキヤノンブースにて、新製品のデモを実施する予定です。
※ Optical Coherence Tomography(光干渉断層計)のことで、網膜の断面図を見ることができます。
* 国内市場では、キヤノンマーケティングジャパングループの医療事業の中核企業であるキヤノンライフケアソリューションズ株式会社が、主体となって販売します。
[表: http://prtimes.jp/data/corp/13980/table/23_1.jpg ]
[画像: http://prtimes.jp/i/13980/23/resize/d13980-23-380880-0.jpg ]
■ OCT と眼底カメラの検査データを統合的に管理・閲覧
新製品は、キヤノン製のOCT および眼底カメラで撮影した同一患者の検査データ(眼底画像・断層像・網膜層の厚さマップなどの解析結果)の表示を一覧にしたり重ねたりして統合的に管理できるソフトウエアです。両機器の検査データを同時に閲覧することができるほか、瞬時に検索や表示、比較参照することが可能です。OCT 検査と眼底検査の内容を同じ操作で閲覧できるため、検査や読影効率が向上します。また、オプションのソフトウエアとして用意している、データをネットワークサーバーで一元管理する「RX Server」と、データをサーバーから閲覧する「RX Viewer」を用いて、院内に置いたサーバーからPC にデータを呼び出し、撮影場所から離れている診察室や読影室から検査内容を閲覧・解析することが可能です。さらに、ファイリング・ソフトウエアや電子カルテなどとの連携が可能なため、既存のシステムを入れ替えることなく導入が可能です。
■ 健診ワークフローにも適した機能と操作性
OCT と眼底カメラを組み合わせて健診を行うことで、眼底カメラだけでは捉えきれない眼疾患の判定や診断のサポートを簡単に実施可能で、眼疾患の早期発見が期待できます。新製品は、OCT や眼底カメラでの撮影や読影がしやすい環境を提供することで、眼科だけでなく、短時間での検査や読影が求められる健診でのワークフローにも適応しています。
なお、10 月22日から25日まで、名古屋国際会議場で開催される「第69回日本臨床眼科学会」で併設する器械展示会のキヤノンブースにて、新製品のデモを実施する予定です。
※ Optical Coherence Tomography(光干渉断層計)のことで、網膜の断面図を見ることができます。
* 国内市場では、キヤノンマーケティングジャパングループの医療事業の中核企業であるキヤノンライフケアソリューションズ株式会社が、主体となって販売します。
[表: http://prtimes.jp/data/corp/13980/table/23_1.jpg ]