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一般社団法人 日本CTO協会(本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会)は、Webフロントエンド版DX Criteria（プロダクトのユーザー体験と変化に適応するチームのためのガイドライン）を2024年4月24日に公開しました。
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Webフロントエンド版DX Criteria（プロダクトのユーザー体験と変化に適応するチームのためのガイドライン）
https://dxcriteria.cto-a.org/frontend

Webフロントエンドの技術環境は日々変化しており、プロダクトを構成する技術要素だけではなく、ユーザーの利用端末や通信環境、要求も変化し続けています。その変化の速さに企業や団体の組織変革やWebフロントエンドエンジニアのインプットが追いつかないという現状があります。

Webフロントエンドはビジネス、デザイン、システム等の意思を総合する架け橋としてビジネスを加速させている領域であることから、上記のような問題から本来行うべきことが後回しになっていたり、価値提供に対しての説明責任がしづらい部分があるという課題もあります。

こうした課題に対してWebフロントエンド版DX Criteriaは、変化の早いWebフロントエンドエンジニア組織が、自分たちの現在地を把握し、高速な仮説検証能力を維持しながら、堅牢なシステムやサービス作っていくことを実現するためにWebフロントエンドの専門家を交えながら開発されたアセスメントツールです。

Webフロントエンド開発における変化への迅速な適応と、持続可能な成長を遂げるために必要な組織、チームのケイパビリティを示しており、これらは環境の変化に適応しながらDXとUXが両立される優れたプロダクトを創出し続ける競争力を企業にもたらします。

変わりゆくWebフロントエンドの環境において、Webフロントエンド版DX Criteriaを通じてWebフロントエンド領域において超高速な仮説検証能力を実現する開発者体験「Developer eXperience」と、それによってもたらされるプロダクトのユーザー体験「User eXperience」の両立を目指していきます。

多くの組織・Webフロントエンジニアの方々に利用されることで、Webフロントエンドに関わる開発組織が自身のケイパビリティを革新し、Webを介したユーザー体験の向上ひいてはプロダクトや事業の価値の最大化に寄与できることを期待しています。

想定する適用範囲
Webフロントエンド版DX CriteriaはオリジナルのDX Criteriaが掲げる「2つのDXによって高速な仮説検証能力を得る」というビジョンをWebフロントエンド技術領域の観点から実現するためのサブセットに相当します。
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Webフロントエンド版DX Criteriaでは2つのDX（デジタル変革を意味する「Digital Transformation」と開発者体験「Developer eXperience」）を念頭に広範な企業活動を対象としているオリジナルDX Criteriaとは異なり、開発チーム具体の目線から目的を再定義しています。

Webフロントエンド版DX Criteriaは一定以上の複雑性を有するWebアプリケーションを開発・運用し、組織内にWebフロントエンドエンジニアの職能に類する定義がある企業を主に想定しています。
一方でCMSを利用した企業WebサイトやLPなどの静的なメディア制作、ノーコード開発といった環境においてはすべての項目を適用するというよりも、自社の状況に応じた取捨選択を推奨します。

エンタープライズ SaaS、インタラクティブなメディア、ECサイトなど、多様な機能とユーザーインタラクションを必要とするプロダクト環境では特に多くの項目を参考にすることができます。

Webフロントエンド版DX Criteriaの特徴
Webフロントエンド版DX Criteriaは5つの大テーマごとに5つの小テーマが設けられ、小テーマごとに4つの観点からクライテリアが定義されており5 × 5 × 4 の計100項目から成り立っています。

高速な仮説検証と開発者体験を実現するためには、具体的なWebフロントエンド技術はもちろん、アプリケーションを取り巻くシステムやデリバリーの体制の観点を欠かすことができません。またサービスとしての提供価値、ユーザー体験を最大化するためには品質やチームの教育・連携も非常に重要です。

これらの観点を総合して個人ではなく、開発者側とビジネス側が一体になるための組織・企業全体に焦点を当て、「技術選定」「デリバリー」「システム」「品質」「チーム」の5つの大テーマを設定しています。
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1. 持続可能な技術スタック
開発チームが適切なツールと技術を選択し、保守しやすく、進化し続けるコードベースを維持し、促進することが求められます。コードベースの継続的な改善に取り組むためには、コード品質の確保やライブラリの慎重な選定が重要です。このプロセスを通じてチームは技術的負債を最小限に抑え、長期的なプロジェクトの持続可能性を高めます。
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2. ユーザー体験を支える品質
アプリケーションのパフォーマンス、セキュリティ、アクセシビリティといった、ユーザーに直接見えにくいが、重要な品質基準を定めます。それらを保証するための具体的な基準とプロセスを確立し、ユーザーが安全で快適にアプリケーションを利用できるようにします。
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3. 安定的なデリバリー
ビルド、テスト、デプロイの継続性を自動化することで、開発サイクルを迅速化し、品質の維持向上を図ります。CI/CDの実践によって効率的なビルドプロセスと迅速かつ安全なデプロイ戦略を実行します。これにより開発チームはリリースプロセスをスムーズに進め、顧客に価値を迅速に届けることができます。
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4. 効果的なシステム設計
ユーザーの要求とビジネスのニーズに合わせたアーキテクチャ選定と、最適なユーザーエクスペリエンスとパフォーマンスを実現するための戦略立案が求められます。これにはモジュール性、拡張性、および保守性を考慮した設計が含まれます。適切な設計を通じてシステムは将来の変化にも柔軟に対応できるようになります。
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5. 成長できるチーム
技術力の向上、効果的なコミュニケーション、およびチーム間の協力を促進するために、教育プログラムやワークショップを定期的に開催し、適切な職務分担を確立します。チーム文化の育成とメンバーひとりひとりの専門性の獲得が変化への迅速な適応につながり、持続的なチーム成果の鍵となります。
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Webフロントエンド版DX Criteria（プロダクトのユーザー体験と変化に適応するチームのためのガイドライン）
https://dxcriteria.cto-a.org/frontend
日本CTO協会 ワーキンググループ・Webフロントエンド版DX Criteria作成者メンバー
※以下全て社名あいうえお順に掲載

佐藤 歩氏
株式会社overflow / VPoE
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株式会社 overflow で VPoE として開発組織のマネジメントに携わる。前職のメガベンチャーではテックリード、EM、技術人事などを歴任。 Web フロントエンド技術と UI 開発を専門としていて、著書に「超速！Webページ速度改善ガイド (共著)」など。ほか複数社の技術顧問、アドバイザーも務める。
「本クライテリアは『Webフロントエンド』がWebアプリ/サイトを介してサービスとユーザーを繋ぐための関心領域であることを念頭に立項しています。Webフロントエンドにとって重要な関心事として『ユーザー体験』があり、それを最大化するためには「開発者体験」との両立が必要であることは疑う余地がありません。 Webフロントエンドの周辺は端末性能や通信環境、デザイントレンドなど常に様々な変化にさらされています。この変化に適応しながら持続可能な開発を実現することは我々のチャレンジです。本クライテリアが皆さんのチャレンジの一助を担うことを願うと共に、Web全体の体験向上に少しでも寄与できれば望外の喜びです。」

古川 陽介氏
株式会社ニジボックス / デベロップメント室室長
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リクルートの子会社であるニジボックスへ出向しており、室長業務を務めている。リクルートではアプリケーション・ソリューショングループのグループマネージャとしてエキスパート組織を牽引している。
「これまでに私がさまざまな開発現場を推進してきた中で、そこで得られた知見を整理して世の中に公開したいと考えていました。
監修に際しては、『漏れなく、ダブりなし』でまとめることよりも『漏れあり、ダブりあり』で可能な限り意見を募ることを重視しました。その結果、当初の想定以上に意見が集まり、幅広いケースをカバーできたと思っています。
使い方としては、評価観点で点数を出すことや比較する事よりも、コミュニケーションの種として活用いただきたいです。エンジニア同士で『こういうのよくあるよね』『これは知らなかった』『こんなことしなくない？』と、チームや組織で盛んに議論ができる機会となったらうれしいです。」

監修者・専門家（レビュワー）からのコメント
桝田 草一氏
株式会社SmartHR / プロダクトデザイン統括本部 アクセシビリティ本部 ディレクター/アクセシビリティスペシャリスト

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2014年に法人営業からエンジニアに転身。2017年、株式会社サイバーエージェント入社。新規サービスのウェブフロントエンド開発を経て、全社のアクセシビリティ向上を推進。2021年に株式会社SmartHRに入社。従業員サーベイ機能のプロダクトデザインを担当したのち、アクセシビリティと多言語化を専門とするグループを立ち上げる。現在はアクセシビリティ本部のマネージャーとしてアクセシビリティ推進に従事している。
「Webフロントエンド版 DX Criteriaでは主に『アクセシビリティ』のテーマについて監修しました。Webとアクセシビリティはその思想からも切り離せないものですし、またアクセシビリティはユーザー体験の根源的な土台でもあると考えています。今回のアクセシビリティのクライテリアを達成すれば、アクセシビリティ品質を継続的に担保・向上できる体制ができ、結果的により多くのユーザーが利用可能なソフトウェアを開発できるようになります。Webフロントエンド版 DX Criteriaを参照する組織が増え、日本のソフトウェアのアクセシビリティが向上することを期待しています。」

原 一成氏
株式会社サイバーエージェント / CTO統括室 クライアントテスティング室 室長 / AmebaLIFE事業本部 開発局 局長
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開発組織のマネージメントやサイバーエージェントのDeveloper Expertsとしてアクセシビリティ、パフォーマンス、デザインシステムなどを活用したWebアプリケーションの品質向上に従事している。
「開発体験への投資はデリバリーサイクル、品質管理、チームビルディングなど様々な点で有用だと考えています。 一方で、規模が大きかったりある程度の期間を経過した組織ではすべてを対応するには難しい局面があり、その際に取捨選択の判断基準やチーム内での認識合わせのツールとしてこのクライテリアが役立つと感じています。 またこのクライテリアでは、学びの機会をどのように作るのかにも触れており、終わりのない開発サイクルの指針として長期間活用できるものになっていると思います。」

齊藤 祐也氏
日本経済新聞社 / 情報サービスユニット 部長
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株式会社日本経済新聞社にて電子版の開発に従事、その後、主にB2Bを扱う部署に異動。新規サービスの開発組織改善などに取り組んでいる。
「常にユーザーやブラウザという環境に対して多くの変化を求められるのがWebフロントエンド領域です。そして不確実性に対峙するのに有効なのは錨を持つことです。
『Webフロントエンド版DX Criteria』には小さなチームから、大規模な組織に至るまで、幅広くその錨としての役割を果たしてくれることを期待しています。
どんな問題であってもまずは現状を把握することが第一歩です。また特に解決するべき要諦は注意深く診断し、問題がどんな構造になっているのかを理解する必要があります。
自分自身もWebフロントエンドの一員として、『Webフロントエンド版DX Criteria』をその診断と理解を促進するツールとして活用し、共にWebの変化を捉えWebをさらに成長させていければと思います。」

小林 徹氏
株式会社メルカリ / ソフトウェアエンジニア
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2024年よりメルカリでフロントエンドエンジニアとして働いている。 同時に SmartHR でフロントエンドの技術顧問として関わっている。 また、React 関連の OSS のメンテナや React 公式サイトの翻訳のメンテをしている。
「今回監修させて頂き、『Webフロントエンド版DX Criteria』は Web フロントエンド領域を中心に技術的な部分はもちろん、プロダクト開発や組織づくりなど幅広く網羅されており、多くの人の指針になるものであると思います。 また、フロントエンドエンジニアにとっては自分たちの開発体制や技術への取り組みをレビューし改善するきっかけとなるものであり、フロントエンドの開発体制を整備したいと考えている方にとってはその道筋を示すものとして活用できる内容になっていると感じました。」

その他の監修者一覧
- 泉水 翔吾氏（＠1000ch）
- 谷 拓樹氏 （＠hiloki）
- 株式会社ナレッジワーク 吉田 真麻氏
- 合同会社DMM.com 小西 一平氏、津野 祐介氏、西野 修史氏、小谷野 諭氏、中瀬古 渉氏、田中 克典氏（フロントエンドエンジニア）

DX Criteriaとは
DX Criteria（DX基準）は、日本CTO協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドラインです。 本基準は、デジタル技術を企業が活用するために必要な要素を多角的かつ具体的に体系化したものです。ソフトウェアエンジニアリング組織の健全な成長・経営目標の可視化・パートナーとのコミュニケーションなどに使っていただくことを目的に作成されています。極めて実践的で具体的な項目で構成されているため、定期的に最新動向に併せて日本CTO協会のWG内で議論をおこないながら、適宜アップデートをしているものです。

DX Criteria
https://dxcriteria.cto-a.org/

【一般社団法人日本CTO協会について】
「テクノロジーによる自己変革を、日本のあたりまえに」
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日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」」です。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。
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団体名：一般社団法人日本CTO協会
https://cto-a.org/
代表理事：松岡剛志
設立：2019年9月2日
本社：東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609▼本件に関する お問い合わせ先はこちら
一般社団法人日本CTO協会
pr@cto-a.org