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【世代別のDX意識調査１.】Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
[24/02/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
SaaS比較サイトキャプテラはこの度、全国の企業に勤める1,027名に、世代別のDX意識調査を行い、各世代が感じているデジタルツールの利点と課題をまとめました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-d8fedc1d853d47408a944bfee1b5ab62-1206x620.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査１.」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。
詳細を見る
本記事のポイント：
- Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
- 全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
- 仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
- 会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」
本調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類しています。
「しらけ世代・バブル世代」 (1950年〜1969年生まれ) 調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年〜1982年生まれ) 調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983〜1995年生まれ) 調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ) 調査参加者の13% (135人)
１、Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
日々の業務を行うにあたってデジタルツールを利用することが多くなってきている傾向に対して、どのように感じているのか聞きました。「仕事の遂行能力は、デジタルツールの使いこなしに依存してきていると感じますか？」と質問したところ、「はい」が42％、「いいえ」が29%、「わからない」が30%の回答があり、業務遂行におけるデジタルツールへの依存度が高まっていることがわかりました。
では、その現状に対する世代別の抵抗感はどうでしょうか。「はい」と答えた人に質問しました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-81f32693a89d7011db120b726d6d05a4-2114x1798.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：職場がますますデジタルスキルに依存する傾向に対する抵抗感
Q.「仕事の遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存してきている現状に対して、あなたは抵抗がありますか？」
注）アンケート対象者のうち、業務遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存している、と回答した人を対象に質問
「しらけ世代・バブル世代」
- 非常に抵抗がある（7%）
- やや抵抗がある（31%）
- あまり抵抗はない（50%）
- 全く抵抗がない（12%）
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」
- 非常に抵抗がある（2%）
- やや抵抗がある（27%）
- あまり抵抗はない（56%）
- 全く抵抗がない（15%）
「ミレニアル世代」
- 非常に抵抗がある（8%）
- やや抵抗がある（21%）
- あまり抵抗はない（52%）
- 全く抵抗がない（19%）
「Z世代」
- 非常に抵抗がある（5%）
- やや抵抗がある（35%）
- あまり抵抗はない（49%）
- 全く抵抗がない（11%）
Z世代の４割が、この状況に「非常に抵抗がある」または「やや抵抗がある」と抵抗を感じていることがわかりました。これはZ世代がデジタルツールを苦手としているわけではなく、職場での業務遂行がデジタルスキルに依存している現状に対してZ世代は必ずしも好意的に捉えていないことを示唆しています。
２、全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
コロナ後、リモートワークを行う企業が増加傾向にありましたが、実際に企業で働く人たちの視線から見て現状リモートワークは可能なのでしょうか。
現在行っている業務を完全にリモートで行うことは可能か質問しました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-8e7aa9546e34706e5ff00f5c2a6a2b1b-2200x1653.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：業務を完全にリモートで行うことができますか？
Q.「あなたの仕事は完全にリモートで行うことができると思いますか？」
しらけ世代・バブル世代
はい（28％）、いいえ（72％）
団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
はい（25％）、いいえ（75％）
ミレニアル世代
はい（27％）、いいえ（73％）
Z世代
はい（30％）、いいえ（70％）
全世代、現在遂行中の業務を完全にリモートで行うことができると回答したのは３割以下となり、本来リモートワークへの移行に役立つであろうDXツールへの依存が高まっているにもかかわらず、職場での対面作業が求められていることが明らかになりました。
３、仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
キャプテラが以前行った「働き方の柔軟性に関する意識調査」でも明らかになったように、日本では職場での対面作業が求められ、リモートワークやハイブリッド勤務が進んでいないのが現状です。
今回の調査と同様の質問をオーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコでしたところ、結果として、これらの国々では職務を完全リモートで行えると考える人がいずれも5割を超えていることがわかりました。
Q.「あなたの仕事は完全にリモートで実行できると思いますか？
日本
はい（27%）、いいえ（73%）
オーストラリア
はい（53%）、いいえ（47%）
ブラジル
はい（58％）、いいえ（42%）
スペイン
はい（59%）、いいえ（41%）
ドイツ
はい（52%）、いいえ（48%）
メキシコ
はい（68%）、いいえ（32%）
４、会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」
それでは、職場で実際に求められているのはどのようなツールでしょうか。
「会社でどの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいか」と質問したところ、タスク管理、手続きの自動化、効果的な時間管理など、日常業務の質と効率を高める分野が最も重視されていることが明らかになりました。なお、世代による回答のばらつきはほとんどなく、全世代を通じて一貫した傾向が見られました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-ad68e3cd66a14a36e1eb858736a4c0f1-1217x1600.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：会社に導入を増やしてほしいデジタルツール
Q.「あなたの会社で、どの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいと思いますか？（複数回答可）」
注）各世代の上位3位ずつを抜粋して掲載
しらけ世代・バブル世代
1位 タスク管理（28％）2位 手続き・申請業務（23%）3位 クラウドストレージ・ファイル共有（21%）
団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
1位 タスク管理（30％）2位 手続き・申請業務（26%）3位 コミュニケーション（20%）
ミレニアル世代
1位 タスク管理（32％）2位 手続き・申請業務（27%）3位 時間管理（25%）
Z世代
1位 タスク管理（33％）2位 手続き・申請業務（32%）3位 時間管理（28%）
まとめ
今回の調査では、職場でのDX化に関して世代別に従業員がどう思っているのかが明らかになりました。日々の業務遂行においてDXツールの利用が増えてきている中、抵抗感やニーズ、対応すべき課題など世代別に異なることを理解して職場のデジタル化を進めることが重要と言えます。
??2023年8月実施、世代別のDX意識調査
デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査１.：
https://www.capterra.jp/blog/4520/digital-natives-generational-differences
本記事シリーズは、キャプテラが行った「世代別のDX意識調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,027名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
- 日本在住者であること
- 18歳以上、66歳未満であること
- 従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
- 仕事で日常的にパソコンを使用していること
なお、本文で言及されている国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得ました：オーストラリア (1,029人)、ブラジル (1,024人)、スペイン (987人)、ドイツ (991人)、メキシコ (1,009人)。
Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）ご覧ください。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-d8fedc1d853d47408a944bfee1b5ab62-1206x620.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査１.」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。
詳細を見る
本記事のポイント：
- Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
- 全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
- 仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
- 会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」
本調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類しています。
「しらけ世代・バブル世代」 (1950年〜1969年生まれ) 調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年〜1982年生まれ) 調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983〜1995年生まれ) 調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ) 調査参加者の13% (135人)
１、Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
日々の業務を行うにあたってデジタルツールを利用することが多くなってきている傾向に対して、どのように感じているのか聞きました。「仕事の遂行能力は、デジタルツールの使いこなしに依存してきていると感じますか？」と質問したところ、「はい」が42％、「いいえ」が29%、「わからない」が30%の回答があり、業務遂行におけるデジタルツールへの依存度が高まっていることがわかりました。
では、その現状に対する世代別の抵抗感はどうでしょうか。「はい」と答えた人に質問しました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-81f32693a89d7011db120b726d6d05a4-2114x1798.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：職場がますますデジタルスキルに依存する傾向に対する抵抗感
Q.「仕事の遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存してきている現状に対して、あなたは抵抗がありますか？」
注）アンケート対象者のうち、業務遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存している、と回答した人を対象に質問
「しらけ世代・バブル世代」
- 非常に抵抗がある（7%）
- やや抵抗がある（31%）
- あまり抵抗はない（50%）
- 全く抵抗がない（12%）
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」
- 非常に抵抗がある（2%）
- やや抵抗がある（27%）
- あまり抵抗はない（56%）
- 全く抵抗がない（15%）
「ミレニアル世代」
- 非常に抵抗がある（8%）
- やや抵抗がある（21%）
- あまり抵抗はない（52%）
- 全く抵抗がない（19%）
「Z世代」
- 非常に抵抗がある（5%）
- やや抵抗がある（35%）
- あまり抵抗はない（49%）
- 全く抵抗がない（11%）
Z世代の４割が、この状況に「非常に抵抗がある」または「やや抵抗がある」と抵抗を感じていることがわかりました。これはZ世代がデジタルツールを苦手としているわけではなく、職場での業務遂行がデジタルスキルに依存している現状に対してZ世代は必ずしも好意的に捉えていないことを示唆しています。
２、全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
コロナ後、リモートワークを行う企業が増加傾向にありましたが、実際に企業で働く人たちの視線から見て現状リモートワークは可能なのでしょうか。
現在行っている業務を完全にリモートで行うことは可能か質問しました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-8e7aa9546e34706e5ff00f5c2a6a2b1b-2200x1653.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：業務を完全にリモートで行うことができますか？
Q.「あなたの仕事は完全にリモートで行うことができると思いますか？」
しらけ世代・バブル世代
はい（28％）、いいえ（72％）
団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
はい（25％）、いいえ（75％）
ミレニアル世代
はい（27％）、いいえ（73％）
Z世代
はい（30％）、いいえ（70％）
全世代、現在遂行中の業務を完全にリモートで行うことができると回答したのは３割以下となり、本来リモートワークへの移行に役立つであろうDXツールへの依存が高まっているにもかかわらず、職場での対面作業が求められていることが明らかになりました。
３、仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
キャプテラが以前行った「働き方の柔軟性に関する意識調査」でも明らかになったように、日本では職場での対面作業が求められ、リモートワークやハイブリッド勤務が進んでいないのが現状です。
今回の調査と同様の質問をオーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコでしたところ、結果として、これらの国々では職務を完全リモートで行えると考える人がいずれも5割を超えていることがわかりました。
Q.「あなたの仕事は完全にリモートで実行できると思いますか？
日本
はい（27%）、いいえ（73%）
オーストラリア
はい（53%）、いいえ（47%）
ブラジル
はい（58％）、いいえ（42%）
スペイン
はい（59%）、いいえ（41%）
ドイツ
はい（52%）、いいえ（48%）
メキシコ
はい（68%）、いいえ（32%）
４、会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」
それでは、職場で実際に求められているのはどのようなツールでしょうか。
「会社でどの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいか」と質問したところ、タスク管理、手続きの自動化、効果的な時間管理など、日常業務の質と効率を高める分野が最も重視されていることが明らかになりました。なお、世代による回答のばらつきはほとんどなく、全世代を通じて一貫した傾向が見られました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/25/112974-25-ad68e3cd66a14a36e1eb858736a4c0f1-1217x1600.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ調査：会社に導入を増やしてほしいデジタルツール
Q.「あなたの会社で、どの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいと思いますか？（複数回答可）」
注）各世代の上位3位ずつを抜粋して掲載
しらけ世代・バブル世代
1位 タスク管理（28％）2位 手続き・申請業務（23%）3位 クラウドストレージ・ファイル共有（21%）
団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
1位 タスク管理（30％）2位 手続き・申請業務（26%）3位 コミュニケーション（20%）
ミレニアル世代
1位 タスク管理（32％）2位 手続き・申請業務（27%）3位 時間管理（25%）
Z世代
1位 タスク管理（33％）2位 手続き・申請業務（32%）3位 時間管理（28%）
まとめ
今回の調査では、職場でのDX化に関して世代別に従業員がどう思っているのかが明らかになりました。日々の業務遂行においてDXツールの利用が増えてきている中、抵抗感やニーズ、対応すべき課題など世代別に異なることを理解して職場のデジタル化を進めることが重要と言えます。
??2023年8月実施、世代別のDX意識調査
デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査１.：
https://www.capterra.jp/blog/4520/digital-natives-generational-differences
本記事シリーズは、キャプテラが行った「世代別のDX意識調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,027名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
- 日本在住者であること
- 18歳以上、66歳未満であること
- 従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
- 仕事で日常的にパソコンを使用していること
なお、本文で言及されている国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得ました：オーストラリア (1,029人)、ブラジル (1,024人)、スペイン (987人)、ドイツ (991人)、メキシコ (1,009人)。
Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）ご覧ください。
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