「統合報告書 2023」公開
[23/07/01]
提供元:PRTIMES
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〜住友林業グループのバリューチェーン「ウッドサイクル」で脱炭素社会に貢献〜
住友林業株式会社(社長:光吉 敏郎 本社:東京都千代田区)は企業価値向上に向けた当社グループの取り組みを財務・非財務の両面からまとめた「統合報告書2023」をホームページ(https://sfc.jp/information/ir/library/annual/)に公開しました。
統合報告書は年次業績と中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを紹介し、株主・投資家などのステークホルダーの皆様との更なる対話のきっかけとなることを目指して毎年発行しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/52275/26/resize/d52275-26-18c074bc9b62696fa4af-0.png ]
2022年12月期の業績をまとめた本報告書では、「住友林業の価値創造」「事業ポートフォリオと戦略」「価値創造の実践」を切り口に、取り組み開始から1年が経過した長期ビジョンおよび中期経営計画の進捗を具体的に報告することを主眼に置いています。
長期ビジョンの事業方針のうち、「森と木の価値を最大限に活かした脱炭素化とサーキュラーバイオエコノミーの確立」「グローバル展開の進化」の取り組みに関しては、重点的に説明をしています。ESG分野では気候変動や生物多様性について、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への対応等の取り組みの記載を拡充しています。
住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林のCO2吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。今後も株主・投資家などのステークホルダーの皆様との対話を一層深めるとともに積極的な情報発信に取り組んでいきます。
■「統合報告書 2023」概要
・対象期間:2022年1月〜2022年12月
・対象組織:当社と連結子会社および一部の持分法適用会社
・掲載ホームページURL
和文: https://sfc.jp/information/ir/library/annual/
英文: https://sfc.jp/english/ir/library/annual/
※英文公開は8月下旬を予定
■ご参考:サステナビリティレポート 2023
・ESG投資の専門家をはじめ幅広い読者に向けて、サステナビリティ活動を網羅的に報告しています。
・掲載ホームページURL https://sfc.jp/information/sustainability/
住友林業株式会社(社長:光吉 敏郎 本社:東京都千代田区)は企業価値向上に向けた当社グループの取り組みを財務・非財務の両面からまとめた「統合報告書2023」をホームページ(https://sfc.jp/information/ir/library/annual/)に公開しました。
統合報告書は年次業績と中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを紹介し、株主・投資家などのステークホルダーの皆様との更なる対話のきっかけとなることを目指して毎年発行しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/52275/26/resize/d52275-26-18c074bc9b62696fa4af-0.png ]
2022年12月期の業績をまとめた本報告書では、「住友林業の価値創造」「事業ポートフォリオと戦略」「価値創造の実践」を切り口に、取り組み開始から1年が経過した長期ビジョンおよび中期経営計画の進捗を具体的に報告することを主眼に置いています。
長期ビジョンの事業方針のうち、「森と木の価値を最大限に活かした脱炭素化とサーキュラーバイオエコノミーの確立」「グローバル展開の進化」の取り組みに関しては、重点的に説明をしています。ESG分野では気候変動や生物多様性について、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への対応等の取り組みの記載を拡充しています。
住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林のCO2吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。今後も株主・投資家などのステークホルダーの皆様との対話を一層深めるとともに積極的な情報発信に取り組んでいきます。
■「統合報告書 2023」概要
・対象期間:2022年1月〜2022年12月
・対象組織:当社と連結子会社および一部の持分法適用会社
・掲載ホームページURL
和文: https://sfc.jp/information/ir/library/annual/
英文: https://sfc.jp/english/ir/library/annual/
※英文公開は8月下旬を予定
■ご参考:サステナビリティレポート 2023
・ESG投資の専門家をはじめ幅広い読者に向けて、サステナビリティ活動を網羅的に報告しています。
・掲載ホームページURL https://sfc.jp/information/sustainability/