近鉄百貨店が「共創型マルチディベロッパー」への変革に向けSAPのクラウド人事システム「SAP(R) SuccessFactors(R)」を採用
[19/09/24]
提供元:PRTIMES
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SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、株式会社近鉄百貨店(本社:大阪府阿倍野区、代表取締役社長執行役員 : 秋田 拓士、以下 近鉄百貨店)がSAPのクラウド人事システム「SAP(R) SuccessFactors(R)(エスエーピー・サクセスファクターズ)」をグローバル人事プラットフォームとして採用したと発表しました。本プロジェクトにおける導入に関しては、株式会社オデッセイ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 : 秋葉 尊、以下 オデッセイ)が担当します。
近鉄百貨店では、中期経営計画に掲げた「共創型マルチディベロッパーへの変革」という経営コンセプトの実現に向け、百貨店事業の収益力を強化しつつ、フランチャイズ事業、地域商社事業などの新たな事業モデルの構築に積極的に取り組んでいます。また、社員の働きがい・やりがいを引き出し、活性化した職場環境創出のために、業務の効率化・高度化、働き方改革についても強力に推進しており、この度その取組みの一環として、SAP SuccessFactorsを採用を決定しました。
同社ではSAP SuccessFactors採用し、タレントマネジメントをはじめとする人事・人財の全領域をカバーする人事プラットフォームの構築を予定しています。日本市場に適応した給与計算および労務管理サービスが追加されたSAP SuccessFactorsにより、人事、給与計算業務の運用コストの削減、蓄積されたデータの活用による効率的な人材育成など、一歩進んだ人事改革を目指しています。
導入については、株式会社オデッセイが70企業グループを超える SAP(R) HCM(人事・給与)導入プロジェクトのなかで培ったナレッジと、数々のお客様のニーズを結集し、独自に開発したSAP SuccessFactors導入テンプレート「Ulysses(ユリシーズ)」を活用することで、高品質かつ、短期間にプロジェクトを推進し、人材情報の可視化を早期に目指します。また、日本の法要件・業務要件に準拠しているため、法改正への対応や人事・給与制度の変更にも柔軟に対応することが可能です。
SAP SuccessFactors導入プロジェクトを通じ、新しい業務プロセスの定着や、ビジネスや業務の変化に合わせた機能拡充など導入後の利活用まで一気通貫で支援します。導入プロジェクトは、2019年8月より開始し、人事・人財領域をカバーしたOne Platformの運用を実現していく予定です。
以上
株式会社近鉄百貨店について
近鉄グループの主要企業の一つで、近鉄沿線を地盤とする百貨店。近畿地方を中心にあべのハルカス近鉄本店、上本町店、奈良店、和歌山店、四日市店、草津店など10店舗の直営店を展開。東証1部上場。本店であるあべのハルカス近鉄本店は、超高層複合ビル「あべのハルカス」の中核施設で、日本最大10万平方メートル の営業面積を誇る。
(https://www.d-kintetsu.co.jp/corporate/index.php)
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPは「cloud company powered by SAP HANA」としてエンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアの市場をリードし、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えています。世界中の商取引売上の77%は何らかのSAPシステムを使用しており、SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術は、企業のビジネスを「インテリジェントエンタープライズ」に変革していくことに寄与しています。SAPは、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、43万7000の企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan )
Copyright (C) 2019 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.
株式会社オデッセイについて
オデッセイは、”人も会社も『活き活き』とさせる人事ソリューションを提供し社会に貢献する”というミッションを掲げ、お客様の人事部門の生産性向上をIT活用によって実現するサービスを提供している会社です。1997年の創業以来『SAP』に特化した人事専門のコンサルティングで実績を重ねて参りました。
従業員の特性を踏まえた、適材適所配置・人材育成・評価・選抜人事を実現するタレントマネジメントシステムや、RPAを活用して人事業務の効率化を図るソリューション「HRRobo」など、HRTechを活用し人事部門の生産性を向上させることで、お客様の「働き方改革」をご支援させていただきます。
(http://www.odyssey-net.jp/)
SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。
本件に関するお問い合わせ
お客様からのお問合せ
SAPジャパン株式会社
電 話:0120-786-727
http://www.sap.com/japan/contactsap
近鉄百貨店では、中期経営計画に掲げた「共創型マルチディベロッパーへの変革」という経営コンセプトの実現に向け、百貨店事業の収益力を強化しつつ、フランチャイズ事業、地域商社事業などの新たな事業モデルの構築に積極的に取り組んでいます。また、社員の働きがい・やりがいを引き出し、活性化した職場環境創出のために、業務の効率化・高度化、働き方改革についても強力に推進しており、この度その取組みの一環として、SAP SuccessFactorsを採用を決定しました。
同社ではSAP SuccessFactors採用し、タレントマネジメントをはじめとする人事・人財の全領域をカバーする人事プラットフォームの構築を予定しています。日本市場に適応した給与計算および労務管理サービスが追加されたSAP SuccessFactorsにより、人事、給与計算業務の運用コストの削減、蓄積されたデータの活用による効率的な人材育成など、一歩進んだ人事改革を目指しています。
導入については、株式会社オデッセイが70企業グループを超える SAP(R) HCM(人事・給与)導入プロジェクトのなかで培ったナレッジと、数々のお客様のニーズを結集し、独自に開発したSAP SuccessFactors導入テンプレート「Ulysses(ユリシーズ)」を活用することで、高品質かつ、短期間にプロジェクトを推進し、人材情報の可視化を早期に目指します。また、日本の法要件・業務要件に準拠しているため、法改正への対応や人事・給与制度の変更にも柔軟に対応することが可能です。
SAP SuccessFactors導入プロジェクトを通じ、新しい業務プロセスの定着や、ビジネスや業務の変化に合わせた機能拡充など導入後の利活用まで一気通貫で支援します。導入プロジェクトは、2019年8月より開始し、人事・人財領域をカバーしたOne Platformの運用を実現していく予定です。
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SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPは「cloud company powered by SAP HANA」としてエンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアの市場をリードし、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えています。世界中の商取引売上の77%は何らかのSAPシステムを使用しており、SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術は、企業のビジネスを「インテリジェントエンタープライズ」に変革していくことに寄与しています。SAPは、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、43万7000の企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan )
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従業員の特性を踏まえた、適材適所配置・人材育成・評価・選抜人事を実現するタレントマネジメントシステムや、RPAを活用して人事業務の効率化を図るソリューション「HRRobo」など、HRTechを活用し人事部門の生産性を向上させることで、お客様の「働き方改革」をご支援させていただきます。
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