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　Ｔ＆Ｄ保険グループのペット＆ファミリー少額短期保険株式会社（東京都文京区、代表取締役社長：仲尾 孝）は、ペットを飼っている20〜70代の男女1,215人を対象に、毎年恒例の『ペットの飼育費に関する家計簿調査』（インターネット調査）を実施しました。

　ペットの１ヶ月の飼育費用を【食費】【医療費】【美容費】など７つの項目ごとに分けアンケートを行った結果、１ヶ月の平均飼育費用が「10,002円」と前年同時期の調査結果「9,065円」と比べ月間費用で「935円」増加（110.3％）していることが分かりました。アベノミクス効果による景気の回復基調を踏まえ、個人消費が増加するなか、ペットの家計についても回復傾向が見られました。費用別では、特に【医療費】が増加傾向にあり、ペットの健康への投資意識が高まっていることがうかがえます。

　また、４月の消費税増税に対する意識調査も同時に実施しており、消費税増税前に駆け込みで「購入しようと思わない」と回答している方が６割以上（64.0％）とペットの家計においては消費税増税に伴う駆け込み需要はあまりみられず全体的に落ち着いた対応をされているペットオーナーが多いようです。一方、駆け込みでの購入を予定しているペットオーナーについては、「ペットフード・おやつ」・「ペットシーツ・トイレ用品」といった日用品の購入マインドが高く、これらの商品では駆け込み需要の反動の可能性が考えられます。また、消費税増税後に「節約しようと思わない」と回答している方が５割以上（56.4％）という結果となり、ペットのための費用を惜しまない傾向が見てとれます。

　ペットの家計は、ペットオーナーの生活環境や今後の景気動向に影響を受けることが想定されますが、今回の調査ではペットの家計に対する消費税増税の影響は限定的であるという結果となりました。一方、2015年10月に再度の消費税増税が予定されており、今後わたしたちの家計だけでなくペットの家計への影響についても更に注視する必要があるようです。


【調査概要】
●調査対象 ：全国の20〜70代の男女 （ペットを飼っている方）
●有効回答数：1,215サンプル （男性・834サンプル、女性・381サンプル）
●調査方法 ：インターネットリサーチ
●調査期間 ：2014年1月7日(火)〜2014年1月10日(金)