TOHOシネマズがRoktと「購入の瞬間」に特化した広告配信ソリューションの導入についてパートナーシップを締結
[24/07/31]
提供元:PRTIMES
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チケット購入完了時に顧客に合ったオファーを提示し、想定を上回る付帯収益の創出に成功。
Eコマーステクノロジーのリーディングカンパニー、Rokt(ロクト|本社:米ニューヨーク、CEO:ブルース・ブキャナン)は、TOHOシネマズ株式会社(以下 TOHOシネマズ|本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 隆之)が、Roktのeコマース事業者向けマーケティングソリューション「Rokt Ecommerce」を導入したことをお知らせします。
これによりTOHOシネマズは、自社ウェブサイトにおいて顧客がチケット購入を完了した瞬間に、ファーストパーティーデータとRoktのAI・機械学習技術を活用して一人ひとりの顧客にとってレレバンス(関連性)の高い外部広告主からのオファーを提示し、顧客体験をパーソナライズしながら、広告収入という付帯収益を創出することを実現しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59870/28/59870-28-d1986e56cc8a90c423e9c15c343e34d5-2500x1417.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
映画チケット販売のオンラインシフトを受け、新たな付帯収益戦略を模索していたTOHOシネマズ
従来は劇場カウンターでの販売が中心だった映画チケットですが、現在はオンライン化が進み、TOHOシネマズでは販売するチケット全体の5割以上がオンライン経由となっています。
またTOHOシネマズでは従来、メイン事業である映画チケットの販売に加え、劇場での軽飲食物や映画関連商品の販売、シネアドと呼ばれるスクリーン広告など、周辺事業によるいわゆる「付帯収益」の創出に戦略的に取り組んで来ました。
自社サイト上でのチケット販売の増加を受け、会員情報や決済情報といったトランザクションデータとサイト上での顧客接点を活かした新たな収益源の創出を、TOHOシネマズでは模索していました。
サイト上に広告枠を設置することによるマネタイズは以前より検討していましたが、顧客にとって関連性の低い内容の広告を表示することによって顧客体験の質が低下することを懸念し、一部の映画予告編動画や、パートナー企業とのコラボ商品の案内等の内容に活用の幅が留まっていました。
収益性向上とサイト品質保持を両立するソリューションとしてRokt Ecommerceの導入を決定、高水準の付帯収益創出を実現
「Rokt Ecommerce」は、EC事業者の収集・所有するファーストパーティーデータとRokt独自のAI・機械学習技術をデータプライバシーを保持しながら活用し、ECサイトの「購入完了画面」上で、顧客にとってレレバンス(関連性)の高い外部広告主からのオファーを提示することで、顧客体験のパーソナライズと、大規模な付帯収益の創出を同時に実現するソリューションです。
購入後というタイミングで表示されるためチケット購入のジャーニーを妨げることがない点、また顧客にとって関連性の高いオファーが提示されるため顧客体験を損なわない点が、収益性とサイト品質のバランスを取りたいというTOHOシネマズのニーズにマッチし、導入が決定されました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59870/28/59870-28-b0d7660e8a4a07ab6e6936d89fb84072-2500x1417.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
TOHOシネマズのチケット購入完了ページで表示されるRoktプレースメントの例
TOHOシネマズでは、2024年1月からRokt Ecommerceの導入を開始し、2024年5月の月間実績は平均クリック率13%、広告による収益性を示すeCPM(広告1,000回表示あたりの広告収入)は6,500円以上という高水準のパフォーマンスを記録。当初の想定目標を上回るペースでの収益創出を実現しています。
また自社での外部広告主との契約、技術開発などが不要であり、社内リソースをかけることなくすぐに収益創出が実現できる点でも、Rokt EcommerceのソリューションをTOHOシネマズでは高く評価しています。
TOHOシネマズ 事業部 事業開発室 室長 安井昌宏氏 コメント
「チケット購入はオンライン化が進んでおり、弊社では現在5割以上がオンライン購入となっている中、この度はRokt様とのご縁があり高い収益性と持続性のある新たな収益源を確立できたことを喜ばしく思います。
映画を観る、ということを継続してお客様に提供するために、パートナーシップを通じて、お客様に次のワクワクする行動を誘発できるようなオファーを提示出来ればと考えております。Rokt様と一緒に当社の理念である『GOOD MEMORIES』を実現していきたいと思います。」
Rokt 日本法人代表 三島健 コメント
「国内最大級のシネマコンプレックス運営企業であるTOHOシネマズ様との連携を通じ、映画を楽しみにされている皆様がチケット購入の体験の中で新たなコンテンツに触れる機会を提供できること、そしてTOHOシネマズ様にとっての新たな事業収益の創出を、Roktがこれまで培ってきたソリューションを通じてスタートできることを大変嬉しく思っております。
このパートナーシップにより、TOHOシネマズ様、映画を楽しみにされているお客様、そして広告主様の三方良しの環境から生まれる新たな機会を通し、エンターテイメント業界の挑戦に貢献できる事を大変嬉しく思います。」
TOHOシネマズについて
TOHOシネマズは、映画館の運営を中心に、映画関連商品・軽飲食物の販売など、映画に関するさまざまな事業を展開しています。 現在、全国で70を超える映画館を運営しており、来場者数では日本トップシェアの映画興行会社です。『GOOD MEMORIES』という理念を掲げ、お客様に快適な環境で映像作品をご鑑賞いただき、その時間その空間を味わうことでサティスファクション(満足)を覚え、良い思い出づくりができるよう、サービスの提供に努めています。
詳細については、tohocinemas.co.jpをご覧ください。
Roktについて
Roktは、Eコマースのグローバルリーダーです。Eコマースにおける最も肝心なタイミング、すなわち顧客による購入の瞬間に、トランザクションにレレバンス(関連性)をもたらすことで、企業がさらなる価値を生み出すことを支援しています。11年をかけて築き上げられたRoktのAIプラットフォームとネットワークは、Live Nation、AMC Theatres、PayPal、Uber、Hulu、Staples、Albertsons、HelloFreshといった主要企業に利用され、世界中で年間数十億件ものトランザクションの最適化を支えています。米国ニューヨーク市に本社を構えるRoktは現在、北米、ヨーロッパ、日本を含むアジア太平洋地域の15カ国で事業を展開しています。
詳細については、Rokt.jpをご覧ください。
Eコマーステクノロジーのリーディングカンパニー、Rokt(ロクト|本社:米ニューヨーク、CEO:ブルース・ブキャナン)は、TOHOシネマズ株式会社(以下 TOHOシネマズ|本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 隆之)が、Roktのeコマース事業者向けマーケティングソリューション「Rokt Ecommerce」を導入したことをお知らせします。
これによりTOHOシネマズは、自社ウェブサイトにおいて顧客がチケット購入を完了した瞬間に、ファーストパーティーデータとRoktのAI・機械学習技術を活用して一人ひとりの顧客にとってレレバンス(関連性)の高い外部広告主からのオファーを提示し、顧客体験をパーソナライズしながら、広告収入という付帯収益を創出することを実現しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59870/28/59870-28-d1986e56cc8a90c423e9c15c343e34d5-2500x1417.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
映画チケット販売のオンラインシフトを受け、新たな付帯収益戦略を模索していたTOHOシネマズ
従来は劇場カウンターでの販売が中心だった映画チケットですが、現在はオンライン化が進み、TOHOシネマズでは販売するチケット全体の5割以上がオンライン経由となっています。
またTOHOシネマズでは従来、メイン事業である映画チケットの販売に加え、劇場での軽飲食物や映画関連商品の販売、シネアドと呼ばれるスクリーン広告など、周辺事業によるいわゆる「付帯収益」の創出に戦略的に取り組んで来ました。
自社サイト上でのチケット販売の増加を受け、会員情報や決済情報といったトランザクションデータとサイト上での顧客接点を活かした新たな収益源の創出を、TOHOシネマズでは模索していました。
サイト上に広告枠を設置することによるマネタイズは以前より検討していましたが、顧客にとって関連性の低い内容の広告を表示することによって顧客体験の質が低下することを懸念し、一部の映画予告編動画や、パートナー企業とのコラボ商品の案内等の内容に活用の幅が留まっていました。
収益性向上とサイト品質保持を両立するソリューションとしてRokt Ecommerceの導入を決定、高水準の付帯収益創出を実現
「Rokt Ecommerce」は、EC事業者の収集・所有するファーストパーティーデータとRokt独自のAI・機械学習技術をデータプライバシーを保持しながら活用し、ECサイトの「購入完了画面」上で、顧客にとってレレバンス(関連性)の高い外部広告主からのオファーを提示することで、顧客体験のパーソナライズと、大規模な付帯収益の創出を同時に実現するソリューションです。
購入後というタイミングで表示されるためチケット購入のジャーニーを妨げることがない点、また顧客にとって関連性の高いオファーが提示されるため顧客体験を損なわない点が、収益性とサイト品質のバランスを取りたいというTOHOシネマズのニーズにマッチし、導入が決定されました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59870/28/59870-28-b0d7660e8a4a07ab6e6936d89fb84072-2500x1417.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
TOHOシネマズのチケット購入完了ページで表示されるRoktプレースメントの例
TOHOシネマズでは、2024年1月からRokt Ecommerceの導入を開始し、2024年5月の月間実績は平均クリック率13%、広告による収益性を示すeCPM(広告1,000回表示あたりの広告収入)は6,500円以上という高水準のパフォーマンスを記録。当初の想定目標を上回るペースでの収益創出を実現しています。
また自社での外部広告主との契約、技術開発などが不要であり、社内リソースをかけることなくすぐに収益創出が実現できる点でも、Rokt EcommerceのソリューションをTOHOシネマズでは高く評価しています。
TOHOシネマズ 事業部 事業開発室 室長 安井昌宏氏 コメント
「チケット購入はオンライン化が進んでおり、弊社では現在5割以上がオンライン購入となっている中、この度はRokt様とのご縁があり高い収益性と持続性のある新たな収益源を確立できたことを喜ばしく思います。
映画を観る、ということを継続してお客様に提供するために、パートナーシップを通じて、お客様に次のワクワクする行動を誘発できるようなオファーを提示出来ればと考えております。Rokt様と一緒に当社の理念である『GOOD MEMORIES』を実現していきたいと思います。」
Rokt 日本法人代表 三島健 コメント
「国内最大級のシネマコンプレックス運営企業であるTOHOシネマズ様との連携を通じ、映画を楽しみにされている皆様がチケット購入の体験の中で新たなコンテンツに触れる機会を提供できること、そしてTOHOシネマズ様にとっての新たな事業収益の創出を、Roktがこれまで培ってきたソリューションを通じてスタートできることを大変嬉しく思っております。
このパートナーシップにより、TOHOシネマズ様、映画を楽しみにされているお客様、そして広告主様の三方良しの環境から生まれる新たな機会を通し、エンターテイメント業界の挑戦に貢献できる事を大変嬉しく思います。」
TOHOシネマズについて
TOHOシネマズは、映画館の運営を中心に、映画関連商品・軽飲食物の販売など、映画に関するさまざまな事業を展開しています。 現在、全国で70を超える映画館を運営しており、来場者数では日本トップシェアの映画興行会社です。『GOOD MEMORIES』という理念を掲げ、お客様に快適な環境で映像作品をご鑑賞いただき、その時間その空間を味わうことでサティスファクション(満足)を覚え、良い思い出づくりができるよう、サービスの提供に努めています。
詳細については、tohocinemas.co.jpをご覧ください。
Roktについて
Roktは、Eコマースのグローバルリーダーです。Eコマースにおける最も肝心なタイミング、すなわち顧客による購入の瞬間に、トランザクションにレレバンス(関連性)をもたらすことで、企業がさらなる価値を生み出すことを支援しています。11年をかけて築き上げられたRoktのAIプラットフォームとネットワークは、Live Nation、AMC Theatres、PayPal、Uber、Hulu、Staples、Albertsons、HelloFreshといった主要企業に利用され、世界中で年間数十億件ものトランザクションの最適化を支えています。米国ニューヨーク市に本社を構えるRoktは現在、北米、ヨーロッパ、日本を含むアジア太平洋地域の15カ国で事業を展開しています。
詳細については、Rokt.jpをご覧ください。