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「2017年 テラデータ クラウド調査」結果を発表：日本企業は、2019年までに大部分のデータをクラウドへ移行
[17/07/25]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
テラデータ、「クラウド導入までの4つのステップ」を提案
テラデータ・コーポレーション（NYSE: TDC、以下テラデータ）は、世界9ヶ国（オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、英国、米国、インド、スペイン、ロシア）の大企業の意思決定権を持つ上級エグゼクティブ（各国100名、計900の回答）を対象に、クラウド活用に関する調査を実施しました※。
グローバルで調査対象の59%が、現在、企業データの全てをクラウドに保管（プライベート・クラウド：24%、ハイブリッド・クラウド：18%、パブリック・クラウド：17%）している一方、全てをオンプレミス（データ・センターでの自社運用）で保管している企業が39%あり、企業データのクラウド保管にはまだ抵抗感がある傾向を示しています。
グローバルの動向ハイライト：
●87%の上級エクゼクティブが、今後2年間でクラウドでのデータ保管を増やすと予想。その内訳は、プライベート・クラウドが72%と最も高く、次にパブリック・クラウド68%、ハイブリッド・クラウド64%と続きます。クラウドへの移行の可能性が高いデータの種類は、ITデータ56%、顧客データ53%、R&D 44%、人事 43%という結果になりました。
●調査対象企業の過半数（52%）が、クラウドへのデータ移行に懸念を抱いており、理由として、システムの信頼性（28%）、使いやすさ（28%）、接続性（27%）、ネットワーク容量またはパフォーマンス（25%）を挙げています。また投資面では、コスト（22%）、人員増員（22%）、経営幹部の賛同（19%）を障壁と回答しています。
●業種別クラウド利用状況：
公共機関 81%
ユーティリティ 75%
製造 68%
金融、保険 60%
流通 48%
日本の動向ハイライト：
●現在、全てのデータをクラウドに保管している日本企業は54%に上り、一方、44%は未だオンプレミス（データ・センター）のみを使用しています。クラウドへのデータ移行に大きな伸び代があると見ることができます。
●日本の上級エクゼクティブの49%が、クラウドに移行する可能性が最も高いのは「ITインフラストラクチャ・データ」と考えていることが分りました。また、回答者の46%は、財務データもクラウドに移行する可能性が非常に高いと考える一方、今後2年間で移行の可能性が最も低いのは法務関連データという結果になっています。
「クラウド導入までの4つのステップ」レポート
テラデータは、クラウド導入に向けた4つのステップを下記のとおり提案しています。
段階的なアプローチ： 移行計画は、リスク分析／リスク軽減査定、長期戦略、段階的実装フレームワークの三要素で構成する
コスト効率の分析： 現在のコストをベースに、コスト効率の良い移行モデルを決定する
ビジネス・ニーズに合ったクラウド・モデルの決定： ビジネス要件とTCO（総コスト）を見極め、最適なクラウドを選定する
慎重なアプリケーション選定： 移行するアプリケーションを特定し、比較的小規模で、ミッション・クリティカルでないアプリケーションから開始する
「クラウド導入までの4つのステップ」の詳細は、こちらをご覧ください。
http://www.teradata.jp/Teradata/media/Documents/White%20Papers/Teradata-2017-Cloud-Study%E3%80%8C%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A6%E3%83%88%E5%B0%8E%E5%85%A5%E3%81%BE%E3%81%A6%E3%81%AE4%E3%81%A4%E3%81%AE%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%83%E3%83%95%E3%80%8D%E3%83%AC%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%88.pdf
以上
※「Teradata 2017 Cloud Study」：当調査は、2017年1月、オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、英国、米国、インド、スペイン、ロシアの9か国の大企業の意思決定権を持つ上級エグゼクティブ（各国100名の回答者）を対象に、テラデータが実施。
●対象業種：通信、自動車、ヘルスケア、製造、金融、石油/ガス/電気/原子力、太陽光発電、公共部門、メディア/通信、小売り、エンターテインメント、交通など
●回答者の所属部門：エンジニアリング、経理、人事、IT、物流/サプライ・チェーン、マーケティング、オペレーション、製品開発/R&D、営業
# # #
●日本テラデータウェブサイト内 プレスリリース
http://www.teradata.jp/News-Releases/2017/Japan-Cloud-Report
# # #
◆ テラデータについて
テラデータは、顧客企業のビジネス成果を最大化する支援を行っています。ビジネス・アナリティクス・ソリューション、アーキテクチャ・コンサルティング、および業界をリードするビッグデータとアナリティクスのテクノロジーのポートフォリオが、顧客企業のビジネスの可能性を引き出します。
http://www.teradata.com/
* Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。
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テラデータ・コーポレーション（NYSE: TDC、以下テラデータ）は、世界9ヶ国（オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、英国、米国、インド、スペイン、ロシア）の大企業の意思決定権を持つ上級エグゼクティブ（各国100名、計900の回答）を対象に、クラウド活用に関する調査を実施しました※。
グローバルで調査対象の59%が、現在、企業データの全てをクラウドに保管（プライベート・クラウド：24%、ハイブリッド・クラウド：18%、パブリック・クラウド：17%）している一方、全てをオンプレミス（データ・センターでの自社運用）で保管している企業が39%あり、企業データのクラウド保管にはまだ抵抗感がある傾向を示しています。
グローバルの動向ハイライト：
●87%の上級エクゼクティブが、今後2年間でクラウドでのデータ保管を増やすと予想。その内訳は、プライベート・クラウドが72%と最も高く、次にパブリック・クラウド68%、ハイブリッド・クラウド64%と続きます。クラウドへの移行の可能性が高いデータの種類は、ITデータ56%、顧客データ53%、R&D 44%、人事 43%という結果になりました。
●調査対象企業の過半数（52%）が、クラウドへのデータ移行に懸念を抱いており、理由として、システムの信頼性（28%）、使いやすさ（28%）、接続性（27%）、ネットワーク容量またはパフォーマンス（25%）を挙げています。また投資面では、コスト（22%）、人員増員（22%）、経営幹部の賛同（19%）を障壁と回答しています。
●業種別クラウド利用状況：
公共機関 81%
ユーティリティ 75%
製造 68%
金融、保険 60%
流通 48%
日本の動向ハイライト：
●現在、全てのデータをクラウドに保管している日本企業は54%に上り、一方、44%は未だオンプレミス（データ・センター）のみを使用しています。クラウドへのデータ移行に大きな伸び代があると見ることができます。
●日本の上級エクゼクティブの49%が、クラウドに移行する可能性が最も高いのは「ITインフラストラクチャ・データ」と考えていることが分りました。また、回答者の46%は、財務データもクラウドに移行する可能性が非常に高いと考える一方、今後2年間で移行の可能性が最も低いのは法務関連データという結果になっています。
「クラウド導入までの4つのステップ」レポート
テラデータは、クラウド導入に向けた4つのステップを下記のとおり提案しています。
段階的なアプローチ： 移行計画は、リスク分析／リスク軽減査定、長期戦略、段階的実装フレームワークの三要素で構成する
コスト効率の分析： 現在のコストをベースに、コスト効率の良い移行モデルを決定する
ビジネス・ニーズに合ったクラウド・モデルの決定： ビジネス要件とTCO（総コスト）を見極め、最適なクラウドを選定する
慎重なアプリケーション選定： 移行するアプリケーションを特定し、比較的小規模で、ミッション・クリティカルでないアプリケーションから開始する
「クラウド導入までの4つのステップ」の詳細は、こちらをご覧ください。
http://www.teradata.jp/Teradata/media/Documents/White%20Papers/Teradata-2017-Cloud-Study%E3%80%8C%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A6%E3%83%88%E5%B0%8E%E5%85%A5%E3%81%BE%E3%81%A6%E3%81%AE4%E3%81%A4%E3%81%AE%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%83%E3%83%95%E3%80%8D%E3%83%AC%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%88.pdf
以上
※「Teradata 2017 Cloud Study」：当調査は、2017年1月、オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、英国、米国、インド、スペイン、ロシアの9か国の大企業の意思決定権を持つ上級エグゼクティブ（各国100名の回答者）を対象に、テラデータが実施。
●対象業種：通信、自動車、ヘルスケア、製造、金融、石油/ガス/電気/原子力、太陽光発電、公共部門、メディア/通信、小売り、エンターテインメント、交通など
●回答者の所属部門：エンジニアリング、経理、人事、IT、物流/サプライ・チェーン、マーケティング、オペレーション、製品開発/R&D、営業
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●日本テラデータウェブサイト内 プレスリリース
http://www.teradata.jp/News-Releases/2017/Japan-Cloud-Report
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◆ テラデータについて
テラデータは、顧客企業のビジネス成果を最大化する支援を行っています。ビジネス・アナリティクス・ソリューション、アーキテクチャ・コンサルティング、および業界をリードするビッグデータとアナリティクスのテクノロジーのポートフォリオが、顧客企業のビジネスの可能性を引き出します。
http://www.teradata.com/
* Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。
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