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NTN、インフォアを導入して国内倉庫・工場52拠点すべての効率化を促進
[23/03/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜 全国の拠点にInfor SCEの入庫、出庫、物流費管理の3つのモジュールを導入し、完成品トレーサビリティの可視化を実現 〜
[画像1: https://prtimes.jp/i/87389/30/resize/d87389-30-ace25db24f80e505fba6-0.jpg ]
業界特化型クラウドカンパニーの米Inforの日本法人、インフォアジャパン株式会社（東京都千代田区、以下インフォア）は、軸受（ベアリング）、ドライブシャフト、精密機器商品などの製造・販売メーカーであるNTN株式会社（本社：大阪府大阪市西区、代表執行役 執行役社長：鵜飼英一、以下NTN）が、インフォアのサプライチェーン実行系ソリューション「Infor Supply Chain Execution（以下Infor SCE）」の導入が完了したことを発表します。
同社は、サプライチェーン実行系ソリューションとして、倉庫管理や労務管理、輸送管理、3PL請求管理を組み合わせ、サプライチェーン全体をひとつの統合された合理的なビジネスプロセスへと変革するInfor SCEにより、お客様に対する出荷納期順守に貢献するとともに、国内全倉庫および工場の完成品出荷業務プロセスの標準化、可視化による効率化などの効果を実現しています。
Infor Supply Chain Execution（WMS）について：
https://www.infor.com/ja-jp/solutions/scm/warehousing/warehouse-management-system
[画像2: https://prtimes.jp/i/87389/30/resize/d87389-30-8366bbc9406c26cee301-1.jpg ]
■導入背景
NTNグループは、創業以来、挑戦し続ける「開拓者精神」と社会とともに発展する「共存共栄精神」の2つの創業者精神に基づき、「新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する」という企業理念のもと、グローバルで事業を展開しています。今後も持続的な成長を続けていくために、基盤技術・基盤商品の強化やこれまで培ったコア技術を生かした新領域への展開などを進めるほか、経営管理の高度化や新しいビジネスモデルの創出に向けたＤＸの推進など、事業を支える経営基盤の強化に取り組んでいます。
NTNでは、1980年代に導入した基幹システムが、老巧化により運用・保守に限界がきているだけでなく、技術者不足やソフトが更新されない、セキュリティのリスクなど、業務継続への影響が大きくなっていました。また、製品の移動履歴などのビジネストランザクションのトレーサビリティの限界や、国内倉庫における非効率な入出庫業務、完成品物流管理業務の標準化などにも対応することが必要でした。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）に向けたシステム基盤の整備も求められていました。
そこで同社は、基幹システムの再構築プロジェクトを開始。倉庫の入出庫業務や工場での製造実績などの仕組みにInfor SCEを採用しました。豊富な機能を有し、かつ確立されたパッケージで業務改革を効率的に実行できること、国内外での豊富な導入実績およびERPとの連携実績があること、先進性、将来性のある新しい物流基盤を構築できることを選定理由としました。インフォアの強力なサポートも、採用の決め手になりました。
■導入効果
NTNでは、国内倉庫17拠点、自動倉庫3拠点、工場出荷場32拠点の52拠点に、Infor SCEの入庫、出庫、物流費管理の3つのモジュールを導入しています。本プロジェクトにおいては、さまざまな事業部がすべての倉庫を同時に利用するため、52拠点の同時稼働が前提条件でした。そこで、iPadを利用した効率的なリモートトレーニングや習熟度テストを実施し、全拠点の足並みを揃えることに成功しました。
新しい仕組みを導入したことによる現場の混乱で、入出庫作業の遅れや在庫の正確さの担保に関する懸念がありましたが、どちらも杞憂に終わっています。導入前より期待していた効果である、倉庫業務、および工場完成品出荷業務プロセスの標準化や物流費の管理、物流費と入出荷トランザクションとの連携も実現できました。
またクロスドック（入庫即出荷）の実現による入出庫業務の効率化を実現。2〜3日かかっていた作業が即日処理可能になりました。ERPとの連携による効果としては、ERPで設定する倉庫・品目ごとの安全在庫を維持できるようになり、ERPで設定する輸送レーンとの連携により、手作業だった業務を自動化することで完成品物流の効率化を実現。外装ラベルの標準化とQRコードの活用による完成品トレーサビリティの可視化も可能にしています。
※当リリースの参考画像は、ニュースリリースWebサイトをご覧ください
https://www.infor.com/ja-jp/news/introducing-ntn-and-infor
■NTN株式会社 執行役 情報企画部長 孝橋 宏二 様からのコメント
「Infor SCEの導入により、国内全倉庫、および全工場の完成品出荷業務プロセスの標準化・見える化により、経営上の問題を瞬時に把握できるため、さらなる効率向上、改善が可能になりました。製品としての優位性、他システムとの連携性など、Infor SCEを導入して間違いなかったと思っています。今後、ビジネスの拡大や物流倉庫の拡充に伴い、倉庫や工場出荷場の追加などを計画しており、インフォアのプロジェクト管理能力、およびグローバルサポートに期待しています。」
●NTN株式会社について
NTNは、1918年に創業した大阪市西区に本社を置く世界シェア第4位のベアリングメーカーです。軸受（ベアリング）、ドライブシャフトなど精密機器商品の製造、販売を事業として展開。自動車向けのハブベアリングは世界シェア1位、ドライブシャフトは世界シェア2位を誇っています。機械の回転をなめらかにし、省エネルギーに貢献するベアリング技術を、自動車や産業機械など幅広い分野で生かし、人々が安心して豊かに暮らせる持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指しています。詳しくは、https://www.ntn.co.jp/ をご覧ください。
●インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、業界特化型のビジネスクラウドソフトウェアにおけるグローバルリーダーです。各注力業界向けに、業界特化の機能が網羅されたソリューションを展開しています。ミッションクリティカルなエンタープライズアプリケーションとサービスは、セキュリティおよびタイムトゥバリュー（Time-to-Value）の短縮により、持続可能な運営にメリットをもたらすよう設計されています。世界175か所以上の地域で6万社以上の組織が、インフォアの17,000人の従業員のサポートにより、ビジネスの目標を達成するよう取り組んでいます。また、Koch社の一員としての財務的な強みやオーナーシップ、長期的な視点は、お客様との永続的で有益な関係性の構築のための力となっています。さらに詳しくは www.infor.com （英語）をご覧ください。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。詳しくは https://www.infor.com/ja-jp/ をご覧ください。
※本文に記載の文字商標および図形商標は、インフォアおよびその関連会社、子会社の商標および登録商標です。その他のすべての商標は各所有者に帰属します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/87389/30/resize/d87389-30-ace25db24f80e505fba6-0.jpg ]
業界特化型クラウドカンパニーの米Inforの日本法人、インフォアジャパン株式会社（東京都千代田区、以下インフォア）は、軸受（ベアリング）、ドライブシャフト、精密機器商品などの製造・販売メーカーであるNTN株式会社（本社：大阪府大阪市西区、代表執行役 執行役社長：鵜飼英一、以下NTN）が、インフォアのサプライチェーン実行系ソリューション「Infor Supply Chain Execution（以下Infor SCE）」の導入が完了したことを発表します。
同社は、サプライチェーン実行系ソリューションとして、倉庫管理や労務管理、輸送管理、3PL請求管理を組み合わせ、サプライチェーン全体をひとつの統合された合理的なビジネスプロセスへと変革するInfor SCEにより、お客様に対する出荷納期順守に貢献するとともに、国内全倉庫および工場の完成品出荷業務プロセスの標準化、可視化による効率化などの効果を実現しています。
Infor Supply Chain Execution（WMS）について：
https://www.infor.com/ja-jp/solutions/scm/warehousing/warehouse-management-system
[画像2: https://prtimes.jp/i/87389/30/resize/d87389-30-8366bbc9406c26cee301-1.jpg ]
■導入背景
NTNグループは、創業以来、挑戦し続ける「開拓者精神」と社会とともに発展する「共存共栄精神」の2つの創業者精神に基づき、「新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する」という企業理念のもと、グローバルで事業を展開しています。今後も持続的な成長を続けていくために、基盤技術・基盤商品の強化やこれまで培ったコア技術を生かした新領域への展開などを進めるほか、経営管理の高度化や新しいビジネスモデルの創出に向けたＤＸの推進など、事業を支える経営基盤の強化に取り組んでいます。
NTNでは、1980年代に導入した基幹システムが、老巧化により運用・保守に限界がきているだけでなく、技術者不足やソフトが更新されない、セキュリティのリスクなど、業務継続への影響が大きくなっていました。また、製品の移動履歴などのビジネストランザクションのトレーサビリティの限界や、国内倉庫における非効率な入出庫業務、完成品物流管理業務の標準化などにも対応することが必要でした。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）に向けたシステム基盤の整備も求められていました。
そこで同社は、基幹システムの再構築プロジェクトを開始。倉庫の入出庫業務や工場での製造実績などの仕組みにInfor SCEを採用しました。豊富な機能を有し、かつ確立されたパッケージで業務改革を効率的に実行できること、国内外での豊富な導入実績およびERPとの連携実績があること、先進性、将来性のある新しい物流基盤を構築できることを選定理由としました。インフォアの強力なサポートも、採用の決め手になりました。
■導入効果
NTNでは、国内倉庫17拠点、自動倉庫3拠点、工場出荷場32拠点の52拠点に、Infor SCEの入庫、出庫、物流費管理の3つのモジュールを導入しています。本プロジェクトにおいては、さまざまな事業部がすべての倉庫を同時に利用するため、52拠点の同時稼働が前提条件でした。そこで、iPadを利用した効率的なリモートトレーニングや習熟度テストを実施し、全拠点の足並みを揃えることに成功しました。
新しい仕組みを導入したことによる現場の混乱で、入出庫作業の遅れや在庫の正確さの担保に関する懸念がありましたが、どちらも杞憂に終わっています。導入前より期待していた効果である、倉庫業務、および工場完成品出荷業務プロセスの標準化や物流費の管理、物流費と入出荷トランザクションとの連携も実現できました。
またクロスドック（入庫即出荷）の実現による入出庫業務の効率化を実現。2〜3日かかっていた作業が即日処理可能になりました。ERPとの連携による効果としては、ERPで設定する倉庫・品目ごとの安全在庫を維持できるようになり、ERPで設定する輸送レーンとの連携により、手作業だった業務を自動化することで完成品物流の効率化を実現。外装ラベルの標準化とQRコードの活用による完成品トレーサビリティの可視化も可能にしています。
※当リリースの参考画像は、ニュースリリースWebサイトをご覧ください
https://www.infor.com/ja-jp/news/introducing-ntn-and-infor
■NTN株式会社 執行役 情報企画部長 孝橋 宏二 様からのコメント
「Infor SCEの導入により、国内全倉庫、および全工場の完成品出荷業務プロセスの標準化・見える化により、経営上の問題を瞬時に把握できるため、さらなる効率向上、改善が可能になりました。製品としての優位性、他システムとの連携性など、Infor SCEを導入して間違いなかったと思っています。今後、ビジネスの拡大や物流倉庫の拡充に伴い、倉庫や工場出荷場の追加などを計画しており、インフォアのプロジェクト管理能力、およびグローバルサポートに期待しています。」
●NTN株式会社について
NTNは、1918年に創業した大阪市西区に本社を置く世界シェア第4位のベアリングメーカーです。軸受（ベアリング）、ドライブシャフトなど精密機器商品の製造、販売を事業として展開。自動車向けのハブベアリングは世界シェア1位、ドライブシャフトは世界シェア2位を誇っています。機械の回転をなめらかにし、省エネルギーに貢献するベアリング技術を、自動車や産業機械など幅広い分野で生かし、人々が安心して豊かに暮らせる持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指しています。詳しくは、https://www.ntn.co.jp/ をご覧ください。
●インフォア、インフォアジャパンについて
インフォアは、業界特化型のビジネスクラウドソフトウェアにおけるグローバルリーダーです。各注力業界向けに、業界特化の機能が網羅されたソリューションを展開しています。ミッションクリティカルなエンタープライズアプリケーションとサービスは、セキュリティおよびタイムトゥバリュー（Time-to-Value）の短縮により、持続可能な運営にメリットをもたらすよう設計されています。世界175か所以上の地域で6万社以上の組織が、インフォアの17,000人の従業員のサポートにより、ビジネスの目標を達成するよう取り組んでいます。また、Koch社の一員としての財務的な強みやオーナーシップ、長期的な視点は、お客様との永続的で有益な関係性の構築のための力となっています。さらに詳しくは www.infor.com （英語）をご覧ください。
インフォアジャパンは、米国インフォアの日本法人として、各種エンタープライズソリューションの販売、導入、コンサルティングを行っています。詳しくは https://www.infor.com/ja-jp/ をご覧ください。
※本文に記載の文字商標および図形商標は、インフォアおよびその関連会社、子会社の商標および登録商標です。その他のすべての商標は各所有者に帰属します。
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