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『動画配信市場調査レポート2022』発行について
[22/04/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）は、『動画配信市場調査レポート2021』を発行しました。
本レポートは動画配信の市場規模を把握するためDCAJが独自で調査した結果をまとめたものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37875/31/resize/d37875-31-7b42927dd3f9c93a61ec-0.jpg ]
調査の結果、2021年の動画配信市場規模を、4,230億円（前年比114％）と推計しました。
緊急事態宣言等が断続的に発出される中で、コンテンツ消費のネットワークシフトに伴いSVODを中心に有料動画配信サービスの利用が大きく伸長し、動画配信事業者によるコンテンツ充実等の努力が結実して、市場規模は順調に増大しました。今後動画配信市場は、日常のライフスタイルの中に定着して、レイトマジョリティにも受け入れられるフェーズに入りながら、2026年には5,250億円まで成長すると推計しました。
本レポートでは、ジャーナリスト／日本経済大学大学院特任教授・数土直志氏による特別寄稿「動画配信ビジネスが変えた国内アニメーションの現在とこれから」を巻頭に配するとともに、ライフスタイルの中に視聴習慣が根付き成長期を歩む動画配信市場の現状と課題、主な動画配信事業者の動向を紹介いたします。
●2021年の動画配信市場規模は 4,230億円（前年比114％）
今回の調査の結果、2021年の動画配信市場規模を、4,230億円（前年比114％）と推計しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/37875/31/resize/d37875-31-a9e2af3eb9c3d05ceca9-1.jpg ]
2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛に伴い在宅の時間が増えたことで、有料動画配信サービスの利用が大幅に拡大し、オンラインライブ配信プラットフォームの誕生でライブ配信の機会が増えて市場を底上げしました。
2021年は各事業者が質の高い独自コンテンツを揃えるなど豊富なラインアップとユーザビリティ向上等によりサービスが充実しました。動画配信に慣れ親しんだユーザーが、独占コンテンツやオリジナルコンテンツのラインナップに応じて複数のサービスを契約するケーズも増えています。配信コンテンツが話題になることで、ユーザーの関心を集め利用者は拡大しています。模索しながら始まったライブ配信も熱量の高いユーザー（ファン）の間で話題となり、コロナ禍での成長を経た後も引き続き市場は発展しています。
●2026年には、市場規模は5,250億円まで成長すると推計
2026年までの市場予測を行い、市場規模は今後も増加基調をたどり、2026年に5,250億円になると推計しました。
ユーザーに動画配信の視聴習慣が定着しつつあります。既存ユーザーはいつでも、どこでも、好きなコンテンツが視聴できる動画配信の特徴を活かし、それぞれのサービスの特性を見極めながら、ニーズに合ったサービスを使いこなしています。まだサービスに触れていないユーザーも多く、市場規模は大きな伸びしろがあることから、事業者は、サービス内容の充実とターゲットに合わせたプロモーション施策の取り組みを積極的に行っており、サービス加入のタッチポイントを増やし、様々な視聴デバイスに対応するなど工夫を凝らしてユーザーとの距離を縮めています。2022年4月には、先行していた日本テレビ系に加えてテレビ朝日系、TBS系、テレビ東京系、フジテレビ系を含めた民放5系列によるリアルタイム配信も始まり、動画配信サービスがますます身近に感じられるようになりました。
今後、コロナ禍が落ち着きを見せると経済活動の正常化も見込まれますが、動画配信サービスは、ライフスタイルに根付いたサービスとして成長期を歩んでおり、アフターコロナにおいても引き続き堅調に伸長することが期待されます。
※動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス（Video On Demand）に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信(生配信）サービスも、本レポートでは動画配信市場の範疇とする。
※本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2021年1 月〜12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。
■書誌情報
品 名： 動画配信市場調査レポート2022
制作・発行： 一般財団法人デジタルコンテンツ協会
仕 様： PDF形式 101頁
発 刊： 2022年4月25日
価 格： 定価13,200円(本体12,000円＋税10％）
販 売： SPIインフォメーション
■購入方法
動画配信市場調査レポート2022【ダウンロード】SPIインフォメーション
URL：https://www.spi-information.com/categories/detail/31720
※本リリースに記載の内容を利用される場合は、出所の明記をお願い致します。
例：デジタルコンテンツ協会『動画配信市場調査レポート2022』
■本件のお問合せ先：
一般財団法人 デジタルコンテンツ協会 調査部
東京都千代田区麹町二丁目14番地2麹町NKビル1F
e-mail: vod_report@dcaj.or.jp
本レポートは動画配信の市場規模を把握するためDCAJが独自で調査した結果をまとめたものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37875/31/resize/d37875-31-7b42927dd3f9c93a61ec-0.jpg ]
調査の結果、2021年の動画配信市場規模を、4,230億円（前年比114％）と推計しました。
緊急事態宣言等が断続的に発出される中で、コンテンツ消費のネットワークシフトに伴いSVODを中心に有料動画配信サービスの利用が大きく伸長し、動画配信事業者によるコンテンツ充実等の努力が結実して、市場規模は順調に増大しました。今後動画配信市場は、日常のライフスタイルの中に定着して、レイトマジョリティにも受け入れられるフェーズに入りながら、2026年には5,250億円まで成長すると推計しました。
本レポートでは、ジャーナリスト／日本経済大学大学院特任教授・数土直志氏による特別寄稿「動画配信ビジネスが変えた国内アニメーションの現在とこれから」を巻頭に配するとともに、ライフスタイルの中に視聴習慣が根付き成長期を歩む動画配信市場の現状と課題、主な動画配信事業者の動向を紹介いたします。
●2021年の動画配信市場規模は 4,230億円（前年比114％）
今回の調査の結果、2021年の動画配信市場規模を、4,230億円（前年比114％）と推計しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/37875/31/resize/d37875-31-a9e2af3eb9c3d05ceca9-1.jpg ]
2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛に伴い在宅の時間が増えたことで、有料動画配信サービスの利用が大幅に拡大し、オンラインライブ配信プラットフォームの誕生でライブ配信の機会が増えて市場を底上げしました。
2021年は各事業者が質の高い独自コンテンツを揃えるなど豊富なラインアップとユーザビリティ向上等によりサービスが充実しました。動画配信に慣れ親しんだユーザーが、独占コンテンツやオリジナルコンテンツのラインナップに応じて複数のサービスを契約するケーズも増えています。配信コンテンツが話題になることで、ユーザーの関心を集め利用者は拡大しています。模索しながら始まったライブ配信も熱量の高いユーザー（ファン）の間で話題となり、コロナ禍での成長を経た後も引き続き市場は発展しています。
●2026年には、市場規模は5,250億円まで成長すると推計
2026年までの市場予測を行い、市場規模は今後も増加基調をたどり、2026年に5,250億円になると推計しました。
ユーザーに動画配信の視聴習慣が定着しつつあります。既存ユーザーはいつでも、どこでも、好きなコンテンツが視聴できる動画配信の特徴を活かし、それぞれのサービスの特性を見極めながら、ニーズに合ったサービスを使いこなしています。まだサービスに触れていないユーザーも多く、市場規模は大きな伸びしろがあることから、事業者は、サービス内容の充実とターゲットに合わせたプロモーション施策の取り組みを積極的に行っており、サービス加入のタッチポイントを増やし、様々な視聴デバイスに対応するなど工夫を凝らしてユーザーとの距離を縮めています。2022年4月には、先行していた日本テレビ系に加えてテレビ朝日系、TBS系、テレビ東京系、フジテレビ系を含めた民放5系列によるリアルタイム配信も始まり、動画配信サービスがますます身近に感じられるようになりました。
今後、コロナ禍が落ち着きを見せると経済活動の正常化も見込まれますが、動画配信サービスは、ライフスタイルに根付いたサービスとして成長期を歩んでおり、アフターコロナにおいても引き続き堅調に伸長することが期待されます。
※動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス（Video On Demand）に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信(生配信）サービスも、本レポートでは動画配信市場の範疇とする。
※本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2021年1 月〜12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。
■書誌情報
品 名： 動画配信市場調査レポート2022
制作・発行： 一般財団法人デジタルコンテンツ協会
仕 様： PDF形式 101頁
発 刊： 2022年4月25日
価 格： 定価13,200円(本体12,000円＋税10％）
販 売： SPIインフォメーション
■購入方法
動画配信市場調査レポート2022【ダウンロード】SPIインフォメーション
URL：https://www.spi-information.com/categories/detail/31720
※本リリースに記載の内容を利用される場合は、出所の明記をお願い致します。
例：デジタルコンテンツ協会『動画配信市場調査レポート2022』
■本件のお問合せ先：
一般財団法人 デジタルコンテンツ協会 調査部
東京都千代田区麹町二丁目14番地2麹町NKビル1F
e-mail: vod_report@dcaj.or.jp
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