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終身雇用が崩壊する前の福利厚生は“離職防止”の一端を担っていました。終身雇用が崩壊した現在、“採用のトリガー”として、福利厚生が機能している感を受けます。そこで、今回、エン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する、人材紹介会社集合サイト「[en]転職コンサルタント」（http://consultant.en-japan.com/）でサイト利用者 697名を対象に「福利厚生」に関してアンケート調査を行いましたので、以下概要をご報告致します。



●20代の半数近い人は、「成果報酬」より「福利厚生」を重視

⇒福利厚生制度が手厚くなることと給与が成果報酬になることのどちらが良いか質問したところ、「成果に応じて給与が上がるほうがよい」と回答した人が 68%となり、「福利厚生が手厚くなるほうが良い」（32%）という回答を上回りました。また、年代別の回答を見ると20代で「成果報酬よりも福利厚生」を支持している人は、半数近い 46%となり、50代の 21%を大きく上回りました。この結果から、成果に関わらない平等かつ安定した制度を享受したいという想いが伺えます。

●転職先を検討する際、「福利厚生を重視する」と考えている人　74%

⇒現在の会社に入社する際、福利厚生の有無や内容を重視したか聞いたところ、「かなり重視した」「まあまあ重視した」が計 45%で福利厚生を重視した人は半数を下回った形になりました。一方で転職する時には、福利厚生を重視するか尋ねたところ、半数を大きく上回る 74%（「かなり重視する」（23%）、「まあまあ重視する」（51%）の人が重視すると回答しました。現在の会社に入社した際に重視した割合と転職の際に重視する割合に大きな乖離がありました。入社した企業で身をもって、企業間の福利厚生の違いを感じ、次の職場で福利厚生を重視したいという傾向なのかもしれません。

●必要な福利厚生のTOPは、「寮・社宅・家賃補助」（58%）

⇒福利厚生制度であるといいものを3つまで尋ねたところ、最も多い回答が「寮・社宅・家賃補助」で58%となりました。この回答は20代からの支持が高く、20代の 80%が希望していました。若手で給与が低い割に、家賃負担が高いことが理由と考えられます。また、50代の高い支持率の牽引を受け、「健康診断/人間ドック補助」 は 47%で2位となりました。この回答が支持された要因としては、人間ドックなどの検査が検査だけでも非常に高い金額が必要になるためだと考えられます。

●どの年代にとっても福利厚生でなくていいものは、「社員旅行」

⇒福利厚生制度でなくていいものを3つまで尋ねたところ、最も多い回答が「社員旅行」の 58%となりました。どの年代でも同じように「社員旅行」が最も必要ないと考えられていることが分かりました。特に、30代では 60%強の人が必要ないと考えていることが特徴です。


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エン・ジャパン株式会社　広報　担当：西名 さやか 　　　　　　　TEL：03-3342-4506 FAX：03-4442-4507
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