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サイバー攻撃への新たなアプローチを可能にする「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」を発表
[16/04/20]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜日本市場において法人向けサービスに本格参入〜
本サービスは、Kaspersky Labがこれまでに蓄積してきた高度なセキュリティインテリジェンスに基づいた11種類のサービスで構成されています。これらのサービスの利用により、企業や団体は、サイバー脅威への防御を一層強固にすることが可能になります。
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川合林太郎、以下カスペルスキー）は本日、サイバー攻撃に対る4つの新たなアプローチを可能にする「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」を発表します。本サービスは、Kaspersky Labがこれまでに蓄積してきた高度なセキュリティインテリジェンスに基づき全世界で展開する8種類のサービスに、日本国内の需要に合わせて開発した3種類のサービスを加えた計11種類のサービスで構成されています。法人を対象とし、パートナー企業経由で販売します。
企業や団体における標的型攻撃を含むサイバー攻撃への対策は、これまでエンドポイントセキュリティやゲートウェイセキュリティの導入による、攻撃の「防御」が中心となっていました。しかし、サイバー攻撃がますます高度化し、規模と件数が増大の一途をたどる中、組織では攻撃の速やかな把握と攻撃を受けた際の適切な対応が求められています。「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」は以下4つのアプローチで構成されており、Kaspersky Labの高度なセキュリティインテリジェンス、ノウハウおよびスキルを、実際に利用できるサービスとして提供します。これらのアプローチにより、組織はサイバー脅威への防御を一層強固にすることが可能になります。
「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」4つのアプローチ
[画像1: http://prtimes.jp/i/11471/32/resize/d11471-32-706857-1.jpg ]
・「発見」標的型攻撃の検知を確実にする
・「対処」発生したインシデントに適切に対処する
・「予見」最新のサイバー攻撃の手法や攻撃を受けるセキュリティリスクを把握する
・「教育」組織内のセキュリティに対する意識の向上やセキュリティ技術者・CSIRT（※1）担当者の専門スキル育成を図る
株式会社カスペルスキー 代表取締役社長 川合林太郎は、このたびの発表に際し、次のように述べています。「伊勢志摩サミットや東京オリンピックパラリンピックを控えて、日本を標的としたサイバー脅威はますます高まっています。近年のサイバー脅威には情報の窃取だけでなく、業務の停止や装置の破壊といったリスクも存在します。このようなリスクに備える必要のある組織は、業界をリードするカスペルスキーのセキュリティインテリジェンスサービスを既に導入されているセキュリティシステムに加えることで、その備えを飛躍的に高めることができます」
[画像2: http://prtimes.jp/i/11471/32/resize/d11471-32-384540-2.jpg ]
■「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」パートナーのコメント
株式会社NTTデータ
技術革新統括本部 サイバーセキュリティ統括部 部長
鴨田 浩明 氏
「脅威データベース提供サービス、サイバー攻撃アラートサービスをはじめとしたカスペルスキー社のインテリジェンスは、第三者評価機関のテスト結果が示す通り、カスペルスキー社の最高水準の検知力に裏付けられたものです。NTTデータグループのセキュリティ監視サービスやインシデントレスポンスサービスに、このインテリジェンスを組み合わせることは、弊社グループのセキュリティサービスの強化、ひいてはお客様のさらなるセキュリティ確保につながるものと確信しております」
アルプスシステムインテグレーション株式会社
取締役 セキュリティ事業部 ビジネス企画部 部長
中山 明 氏
「ICT変革期で脅威も急速に変化している中、弊社プロダクトユーザからもサイバー攻撃対策や情報漏えい対策など多層的なセキュリティ強化の要望が高まっています。カスペルスキーのインテリジェンスサービスは、利用者にはもとよりパートナー向けのサービスへの取り組みが非常に簡潔で、柔軟な連携を可能とする サービスプログラムになっています。世界200以上の国と地域での実績を誇る網羅性を擁する本サービスを活用することにより、高付加価値なサービスを提供できるものと確信しております」
■ 「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」各サービスの位置づけと概要
○ リスクの予見
・インテリジェンスレポートサービス：カスペルスキーが発見した最新の標的型攻撃に関する調査・解析情報を提供
・個別インテリジェンスレポートサービス：お客様・業界個別にサイバー攻撃、標的型攻撃に対するリスクを評価し、レポートを提供
・セキュリティアセスメントサービス：Webサイト、インターネットサービス、重要インフラシステムや開発アプリケーションの脆弱性を評価し、レポートを提供
○ インシデントへの対処
・マルウェア緊急対応判定サービス ＊：お客様が不審に感じたWebサイトやメール添付ファイルなどの簡易解析を実施し、推奨する初動対応のレポートを提供
・インシデントレスポンスサービス ＊：インシデント発生時にいち早くビジネスを復旧させるため、初動対応から再発防止策の提案までのインシデント対応支援を提供
・マルウェア解析サービス：インシデント調査で特定されたマルウェアの詳細解析を実施し、レポートを提供
○ 攻撃の発見
・脅威データベース提供サービス：標的型攻撃の検知を可能にするインテリジェンスデータを提供
・サイバー攻撃アラートサービス：オンラインバンク、オンライン取引を狙ったサイバー攻撃を検知し、アラートとレポートを提供
○ セキュリティ教育
・サイバーセキュリティトレーニング：インシデント調査に必要なフォレンジックやマルウェア解析の技術習得を目的とした、セキュリティ技術者、CSIRT担当者向けのトレーニング
・インシデントレスポンストレーニング ＊：インシデントへの備えや初動対応を中心とした、セキュリティ技術者および管理者向けのトレーニング
・サイバー演習：経営陣や従業員のセキュリティリテラシー向上を目的としたゲーム形式の演習
＊ 日本独自のサービス
（※1）CSIRT：Computer Security Incident Response Team
■ 参考サイト
カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス
http://www.kaspersky.co.jp/enterprise-security/intelligence-services
■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
本サービスは、Kaspersky Labがこれまでに蓄積してきた高度なセキュリティインテリジェンスに基づいた11種類のサービスで構成されています。これらのサービスの利用により、企業や団体は、サイバー脅威への防御を一層強固にすることが可能になります。
情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川合林太郎、以下カスペルスキー）は本日、サイバー攻撃に対る4つの新たなアプローチを可能にする「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」を発表します。本サービスは、Kaspersky Labがこれまでに蓄積してきた高度なセキュリティインテリジェンスに基づき全世界で展開する8種類のサービスに、日本国内の需要に合わせて開発した3種類のサービスを加えた計11種類のサービスで構成されています。法人を対象とし、パートナー企業経由で販売します。
企業や団体における標的型攻撃を含むサイバー攻撃への対策は、これまでエンドポイントセキュリティやゲートウェイセキュリティの導入による、攻撃の「防御」が中心となっていました。しかし、サイバー攻撃がますます高度化し、規模と件数が増大の一途をたどる中、組織では攻撃の速やかな把握と攻撃を受けた際の適切な対応が求められています。「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」は以下4つのアプローチで構成されており、Kaspersky Labの高度なセキュリティインテリジェンス、ノウハウおよびスキルを、実際に利用できるサービスとして提供します。これらのアプローチにより、組織はサイバー脅威への防御を一層強固にすることが可能になります。
「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」4つのアプローチ
[画像1: http://prtimes.jp/i/11471/32/resize/d11471-32-706857-1.jpg ]
・「発見」標的型攻撃の検知を確実にする
・「対処」発生したインシデントに適切に対処する
・「予見」最新のサイバー攻撃の手法や攻撃を受けるセキュリティリスクを把握する
・「教育」組織内のセキュリティに対する意識の向上やセキュリティ技術者・CSIRT（※1）担当者の専門スキル育成を図る
株式会社カスペルスキー 代表取締役社長 川合林太郎は、このたびの発表に際し、次のように述べています。「伊勢志摩サミットや東京オリンピックパラリンピックを控えて、日本を標的としたサイバー脅威はますます高まっています。近年のサイバー脅威には情報の窃取だけでなく、業務の停止や装置の破壊といったリスクも存在します。このようなリスクに備える必要のある組織は、業界をリードするカスペルスキーのセキュリティインテリジェンスサービスを既に導入されているセキュリティシステムに加えることで、その備えを飛躍的に高めることができます」
[画像2: http://prtimes.jp/i/11471/32/resize/d11471-32-384540-2.jpg ]
■「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」パートナーのコメント
株式会社NTTデータ
技術革新統括本部 サイバーセキュリティ統括部 部長
鴨田 浩明 氏
「脅威データベース提供サービス、サイバー攻撃アラートサービスをはじめとしたカスペルスキー社のインテリジェンスは、第三者評価機関のテスト結果が示す通り、カスペルスキー社の最高水準の検知力に裏付けられたものです。NTTデータグループのセキュリティ監視サービスやインシデントレスポンスサービスに、このインテリジェンスを組み合わせることは、弊社グループのセキュリティサービスの強化、ひいてはお客様のさらなるセキュリティ確保につながるものと確信しております」
アルプスシステムインテグレーション株式会社
取締役 セキュリティ事業部 ビジネス企画部 部長
中山 明 氏
「ICT変革期で脅威も急速に変化している中、弊社プロダクトユーザからもサイバー攻撃対策や情報漏えい対策など多層的なセキュリティ強化の要望が高まっています。カスペルスキーのインテリジェンスサービスは、利用者にはもとよりパートナー向けのサービスへの取り組みが非常に簡潔で、柔軟な連携を可能とする サービスプログラムになっています。世界200以上の国と地域での実績を誇る網羅性を擁する本サービスを活用することにより、高付加価値なサービスを提供できるものと確信しております」
■ 「カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス」各サービスの位置づけと概要
○ リスクの予見
・インテリジェンスレポートサービス：カスペルスキーが発見した最新の標的型攻撃に関する調査・解析情報を提供
・個別インテリジェンスレポートサービス：お客様・業界個別にサイバー攻撃、標的型攻撃に対するリスクを評価し、レポートを提供
・セキュリティアセスメントサービス：Webサイト、インターネットサービス、重要インフラシステムや開発アプリケーションの脆弱性を評価し、レポートを提供
○ インシデントへの対処
・マルウェア緊急対応判定サービス ＊：お客様が不審に感じたWebサイトやメール添付ファイルなどの簡易解析を実施し、推奨する初動対応のレポートを提供
・インシデントレスポンスサービス ＊：インシデント発生時にいち早くビジネスを復旧させるため、初動対応から再発防止策の提案までのインシデント対応支援を提供
・マルウェア解析サービス：インシデント調査で特定されたマルウェアの詳細解析を実施し、レポートを提供
○ 攻撃の発見
・脅威データベース提供サービス：標的型攻撃の検知を可能にするインテリジェンスデータを提供
・サイバー攻撃アラートサービス：オンラインバンク、オンライン取引を狙ったサイバー攻撃を検知し、アラートとレポートを提供
○ セキュリティ教育
・サイバーセキュリティトレーニング：インシデント調査に必要なフォレンジックやマルウェア解析の技術習得を目的とした、セキュリティ技術者、CSIRT担当者向けのトレーニング
・インシデントレスポンストレーニング ＊：インシデントへの備えや初動対応を中心とした、セキュリティ技術者および管理者向けのトレーニング
・サイバー演習：経営陣や従業員のセキュリティリテラシー向上を目的としたゲーム形式の演習
＊ 日本独自のサービス
（※1）CSIRT：Computer Security Incident Response Team
■ 参考サイト
カスペルスキー セキュリティインテリジェンスサービス
http://www.kaspersky.co.jp/enterprise-security/intelligence-services
■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
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