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【現役東大生300人にアンケート】6割が入学前に東大生と交流 身近な現役生が志望に影響
[24/01/26]
提供元：PRTIMES
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「家族や親族がきっかけ」はわずか1割以下、3割は入試前日に「特別なことせず」
大学生メンターによる放課後学習支援などで教員の働き方改革をサポートする株式会社トモノカイ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：徳岡臣紀、以下トモノカイ）はこのほど、東京大学に通う300人の学生を対象に東大を志望したきっかけなど調査しました。大学入学前に現役東大生と交流したことがある人は6割で、東大を目指したきっかけは「学校や塾での勧め」に次いで「中高などでの現役生との交流」や「オープンキャンパス」が多く、現役東大生との触れ合いが志望に影響していることがわかりました。
■調査概要
調査対象：トモノカイの教育系アルバイト紹介サイトt-newsに登録する、塾や学校での指導や家庭教師など教育系のアルバイト経験がある現役東大生（院生含む）
調査期間：2024年1月18日〜20日
調査方法：インターネットリサーチ
有効回答数：300サンプル
※当データ使用の際は「トモノカイの調査」などクレジットの記載をお願いいたします。
■調査結果１. 東大生の6割が「大学入学前に現役東大生と交流」
現役東大生300人に「大学入学前、現役東大生と交流したことはありますか？」と質問したところ、「ある」と答えたのは59.7％と6割近くが東大に通う現役生の姿をみていたことがわかりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-4308ce01cfc0e15b7516-0.png ]
■調査結果２. 東大目指したきっかけ 3割は現役東大生との交流
東京大学を目指したきっかけは、「学校や塾の先生、家庭教師に勧められた／影響を受けた」（31.8%）に次いで「中学や高校でOBOGなど（家族・親族以外の）現役東大生と交流する機会があった」（16.8％）と「東大のオープンキャンパスに行った」（15.7％）が多く、3割以上が現役東大生との触れ合いがきっかけになったことが明らかになりました。
一方「家族や親族に東大卒がいた」はわずか9.8％。「雑誌や新聞、WEB、入学案内の記事を読んだ」（7.4％）、「ドラマなどテレビに出ている現役／OBOGの東大生を見た」（5.2％）、「SNSで現役／OBOGの東大生の学生生活を知った」（3.1％）、とメディアやSNSの情報がきっかけになった東大生は15.7％でした。
[画像2: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-e659378870950fb5f6c4-3.png ]
■調査結果３. 東大を目指し始めたのは8割が高校
また、東大を本格的に目指し始めた時期を聞いたところ、最も多かったのは「高校生」で80.7％でした。「中学生」と答えたのは11.7％で、9割以上が中高時代に東大を目指し始めたことがわかりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-a703f29e8659c5cc5167-4.png ]
■調査結果４. 入試の前日、3割は「特別なこと何もしなかった」
また「入学試験の前日にしたことは何ですか」という質問もしたところ（複数回答）、「長時間の睡眠をとった」と回答したのが125人で最も多く、次に多かったのは「試験会場の下見や会場近くでの前泊をした」（114人）でした。回答者の28％となる86人は「特別なことは何もしなかった」と回答し、「好きな音楽を聴いた」（74人）や「教員や塾の講師、家族、友人と話した」（60人）と普段通りの生活でリラックスすることを意識した人も多くいました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-d61fe69d269bc7e18ce6-5.png ]
【トモノカイについて】https://www.tomonokai-corp.com/
トモノカイは東京大学家庭教師サークルを母体に2000年設立以降、約31万人超（2023年3月末現在）の教育系アルバイト紹介サイトに登録する大学生・大学院生・留学生を軸に教育業界をサポートする事業を展開しています。学校向けの放課後学習支援では現在、教員の働き方改革や学習指導要領の改訂、少子化などを背景に首都圏を中心に50校超の学校をサポートしています。登録学生のうち1500人以上が学習メンターで、うち東大生や早慶上智など「MARCH」以上の難関校所属が8割弱にのぼります。学習メンターは生徒が主体的に学ぶ意欲を引き出すために学生が創意工夫しています。
また125ヵ国4500人の留学生によるグローバル教育プログラムの実施回数は年間120回を超えています。海外の視点から地域の魅力を再発見したりSDGｓなど社会問題を考えたりする英語コミュニケーションプログラムを実施しています。
大学生メンターによる放課後学習支援などで教員の働き方改革をサポートする株式会社トモノカイ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：徳岡臣紀、以下トモノカイ）はこのほど、東京大学に通う300人の学生を対象に東大を志望したきっかけなど調査しました。大学入学前に現役東大生と交流したことがある人は6割で、東大を目指したきっかけは「学校や塾での勧め」に次いで「中高などでの現役生との交流」や「オープンキャンパス」が多く、現役東大生との触れ合いが志望に影響していることがわかりました。
■調査概要
調査対象：トモノカイの教育系アルバイト紹介サイトt-newsに登録する、塾や学校での指導や家庭教師など教育系のアルバイト経験がある現役東大生（院生含む）
調査期間：2024年1月18日〜20日
調査方法：インターネットリサーチ
有効回答数：300サンプル
※当データ使用の際は「トモノカイの調査」などクレジットの記載をお願いいたします。
■調査結果１. 東大生の6割が「大学入学前に現役東大生と交流」
現役東大生300人に「大学入学前、現役東大生と交流したことはありますか？」と質問したところ、「ある」と答えたのは59.7％と6割近くが東大に通う現役生の姿をみていたことがわかりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-4308ce01cfc0e15b7516-0.png ]
■調査結果２. 東大目指したきっかけ 3割は現役東大生との交流
東京大学を目指したきっかけは、「学校や塾の先生、家庭教師に勧められた／影響を受けた」（31.8%）に次いで「中学や高校でOBOGなど（家族・親族以外の）現役東大生と交流する機会があった」（16.8％）と「東大のオープンキャンパスに行った」（15.7％）が多く、3割以上が現役東大生との触れ合いがきっかけになったことが明らかになりました。
一方「家族や親族に東大卒がいた」はわずか9.8％。「雑誌や新聞、WEB、入学案内の記事を読んだ」（7.4％）、「ドラマなどテレビに出ている現役／OBOGの東大生を見た」（5.2％）、「SNSで現役／OBOGの東大生の学生生活を知った」（3.1％）、とメディアやSNSの情報がきっかけになった東大生は15.7％でした。
[画像2: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-e659378870950fb5f6c4-3.png ]
■調査結果３. 東大を目指し始めたのは8割が高校
また、東大を本格的に目指し始めた時期を聞いたところ、最も多かったのは「高校生」で80.7％でした。「中学生」と答えたのは11.7％で、9割以上が中高時代に東大を目指し始めたことがわかりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-a703f29e8659c5cc5167-4.png ]
■調査結果４. 入試の前日、3割は「特別なこと何もしなかった」
また「入学試験の前日にしたことは何ですか」という質問もしたところ（複数回答）、「長時間の睡眠をとった」と回答したのが125人で最も多く、次に多かったのは「試験会場の下見や会場近くでの前泊をした」（114人）でした。回答者の28％となる86人は「特別なことは何もしなかった」と回答し、「好きな音楽を聴いた」（74人）や「教員や塾の講師、家族、友人と話した」（60人）と普段通りの生活でリラックスすることを意識した人も多くいました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/5633/33/resize/d5633-33-d61fe69d269bc7e18ce6-5.png ]
【トモノカイについて】https://www.tomonokai-corp.com/
トモノカイは東京大学家庭教師サークルを母体に2000年設立以降、約31万人超（2023年3月末現在）の教育系アルバイト紹介サイトに登録する大学生・大学院生・留学生を軸に教育業界をサポートする事業を展開しています。学校向けの放課後学習支援では現在、教員の働き方改革や学習指導要領の改訂、少子化などを背景に首都圏を中心に50校超の学校をサポートしています。登録学生のうち1500人以上が学習メンターで、うち東大生や早慶上智など「MARCH」以上の難関校所属が8割弱にのぼります。学習メンターは生徒が主体的に学ぶ意欲を引き出すために学生が創意工夫しています。
また125ヵ国4500人の留学生によるグローバル教育プログラムの実施回数は年間120回を超えています。海外の視点から地域の魅力を再発見したりSDGｓなど社会問題を考えたりする英語コミュニケーションプログラムを実施しています。
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