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日本ミシュランタイヤが、タイヤ取扱店用営業支援ツールにタブレット向けコンテンツ管理システム「Handbook(ハンドブック)」を採用

タイヤ取扱店と100以上の電子版コンテンツを共有。タブレット上でのコストシミュレーションも実現!

 インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、日本ミシュランタイヤ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:ベルナール・デルマス、以下、日本ミシュランタイヤ)が同社のタイヤを販売する取扱店の営業支援ツールに、モバイル向けコンテンツ管理(MCM)システム市場において3年連続市場シェアNo.1※を獲得している「Handbook(ハンドブック)」を採用したことを発表します。




■日本ミシュランタイヤが「Handbook」を採用した背景と効果
 「Handbook」を導入した日本ミシュランタイヤのトラック/バスタイヤ事業部では、営業支援ツールとしてカタログ等の資料提供や各種トレーニングを通じて、タイヤ取扱店における営業提案力の強化を推進してきました。また、同社製タイヤには、耐久性が高く長寿命でコストメリットが高いという特長がありましたが、このメリットを効果的に訴求するために、同社内で使用していた費用対効果の試算ツールを取扱店とも共有することや、カタログの電子化などが検討されていました。同社ではITソリューションの導入を検討し、富士通エフ・オー・エム株式会社より提案されたインフォテリアの「Handbook」の採用を決定。「Handbook」をタイヤ取扱店との情報共有プラットフォームとして活用することで以下の効果を導き出すことができました。

100を超える営業支援ツールをタイヤ取扱店のタブレットに配信し営業力の強化を実現
試算ツールをタイヤ取扱店に配信しタブレット上でコストメリットの算出が可能に
製品情報や営業ノウハウを効果的にタイヤ取扱店と共有し、営業スキルの均質化を実現


【タブレットの画面イメージ】試算ツールによるコストシミュレーション
試算ツールは富士通エフ・オー・エムが制作したHTML5アプリケーションです。「Handbook」で配信することでタイヤ取扱店がタブレットでコストメリットを算出できるようになりました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/10008/33/resize/d10008-33-762275-0.jpg ]

■今後の展開
 タイヤ取扱店との情報共有を高度化し、顧客に製品の特長を正しく理解いただく仕組みづくりに成功した日本ミシュランタイヤでは、今後も「Handbook」の機能を活用し営業支援ツールの利用状況をモニタリングすることや、営業支援ツールに動画コンテンツの追加などを検討しています。また、「Handbook」を通じて製品知識習得用の練習問題の配信もタイヤ取扱店に対して行っていくなど、顧客満足度の更なる向上に向けた取り組みを強化していく方針です。
[画像2: http://prtimes.jp/i/10008/33/resize/d10008-33-802666-1.jpg ]

日本ミシュランタイヤによる具体的な導入事例はこちらのサイトでご紹介しています。
http://handbook.jp/case/salesworker/michelin

■「日本ミシュランタイヤ株式会社」について( Webサイト http://www.michelin.co.jp/
 東京オリンピック開催にあわせて、浜松・羽田空港間に新設されたモノレールに、ミシュランスチールラジアル”X”タイヤが採用された1964年から日本での販売が正式に始まりました。1975年に日本ミシュランタイヤ株式会社の前身である日本エックスタイヤ販売会社を設立し、日本市場におけるプレゼンスを着実に高めてきました。1991年には、グループの3大研究施設の1つ、日本とアジア市場向けのタイヤの研究・開発とテストを行うR&Dセンターが群馬県太田市に誕生します。
 今ではポピュラーなスタッドレスタイヤやエコタイヤなども、ミシュランは時代に先駆けて日本市場に導入してきました。そして今でも高い評価をいただいております。これからもミシュランはタイヤ業界の最前線で、日本の未来にふさわしいタイヤ研究と開発そしてサービスを展開していきます。

■「Handbook」について( Webサイト http://handbook.jp/
 「Handbook」は、モバイルデバイス向け文書管理市場でシェア第1位※を獲得しているサービスで、文書や表計算、プレゼンテーションから画像や音声、動画までのあらゆる電子ファイルをクラウドに保存し、タブレット端末で持ち運んで、指先でめくって表示できるようにするソフトウェアです。一般的なクラウド・ストレージ・サービスやタブレット向けのビューアー・アプリケーションと異なり、閲覧者ごとの配信設定や端末紛失時の情報の漏えいを防ぐための機能、あるいはネットワークに接続できない場所でもファイルを予めダウンロードしておけば表示できる機能など、タブレットをビジネスで活用する上で必要とされる機能が搭載されているのが特長です。

[画像3: http://prtimes.jp/i/10008/33/resize/d10008-33-758444-2.jpg ]


■「インフォテリア株式会社」について( Webサイト http://www.infoteria.com/
 1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に4,777社(2014年12月末現在)の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在770件以上(2014年12月末現在)の企業や公共機関で採用されています。

[画像4: http://prtimes.jp/i/10008/33/resize/d10008-33-273847-3.jpg ]


※ITR発行「ITR Market View:エンタープライズ・モバイル管理/スマートアプリ開発市場 2014」

<プレスリリース 掲載URL>
http://www.infoteria.com/jp/news/press/2015/05/07_01.php

インフォテリア、Handbookはインフォテリア株式会社の登録商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。


【プレスリリースに関するお問い合わせ先(報道機関窓口)】
インフォテリア株式会社 コミュニケーション部 広報担当:長沼史宏
TEL:03-5718-1297 / FAX:03-5718-1261 / E-mail: press@infoteria.com
【製品に関するお問い合わせ先】
インフォテリア株式会社 プロダクトマーケティング部 製品担当:中嶋誠
TEL: 03-5718-1250 / FAX:03-5718-1261 / E-mail: pm@infoteria.com
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