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高校教員を対象とした第2回マーケティング部会に竹内伸一教授が登壇しました
[22/08/24]
提供元：PRTIMES
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8月19日（金）に、名古屋商科大学ビジネススクールにおいて愛知県商業教育振興会・加盟校の高校教員を対象とした「第２回マーケティング部会」が開催され、本学、竹内伸一教授が登壇しました。愛知県商業教育振興会と名古屋商科大学は、2021年大学教育・高校教育の活性化を図ることを目的に高大連携協定を締結しています。
マーケティング部会は2022年度に3回実施し、高大連携事業の一つである「高校の商業科目におけるケースメソッド教材開発及び実践」を行います。第1回では竹内教授による教材開発の指導を行いました。そして今回第2回では、参加教員が作成したケースを題材にグループ討議で意見交換を行い、教材作成の精度を高めました。竹内教授からは「教員のケース開発能力はもう充分に備わっています。ケース開発では、生徒に生きる力を与えていると言っても過言ではない。生徒にどのような人材になって欲しいのか愛情を込めて作成しましょう。」とケース開発の奥義を伝授されました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-196bf970ddc5873f2564-0.jpg ]
高大連携の主な事業内容
・高校の商業科目におけるケースメソッド教材開発及び実践
・大学教員、学生の高校への出張講義、Web配信講義に係わる事項
・高校教育、高校生の大学授業への特別聴講に係わる事項
・大学生と高校生の協働によるワークショップ開催に係わる事項
・特別推薦入試制度の実施
・大学で活用している教材等の提供
・教育実習候補学生の高校でのインターン受け入れ
・商業教育における教育研究活動の情報交換
[画像2: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-3fcbdfc03f9cc0d32276-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-ebf30ae4151e74564edf-3.jpg ]
講師紹介
[画像4: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-4d63e2d58f313374744b-2.png ]
竹内伸一教授
1988年早稲田大学教育学部卒業。マツダ株式会社を経て、2004年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、2011年慶應義塾大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学、2015年広島大学大学院教育学研究科博士課程後期修了（博士（教育学））。2004年ケースメソッド教育研究所代表、2006年株式会社ケースメソッド教育研究所代表取締役。2006年慶應義塾大学大学院経営管理研究科特別研究助手、同講師、特任准教授を経て、2016年徳島文理大学人間生活学部教授、2018年名古屋商科大学大学院マネジメント研究科教授。専門領域はケースメソッド教育で、その探求のための学問バックグランウンドは教育哲学・教育方法学・専門職教育史（高等教育史）・教育経営学・組織行動学・管理会計学と、教育学と経営学の両面からアプローチできる立場にある。ケースメソッド教育の組織導入実績および著書・論文・記事、大学FD出講多数。
愛知県商業教育振興会とは
愛知県内で教科「商業」に関する科目を教育課程に設定している高等学校および特別支援学校（愛知県立、名古屋市立、私立）をもって組織し、現在55校（教員数700名、生徒数15,987名）が加盟しています。
高大連携事業について
商業教育において新たな教育手法の取得が求められ、平成25年度から文部科学省施行の新学習指導要領においても、ケースメソッド教育の導入を図るように記されています。この手法は、従来の知識伝授型による授業展開では伸長が難しかった、生徒の思考力やコミュニケーション能力を育成でき、主体性・積極性・協調性・人間関係調整力・マナー力といった能力をも身に付けさせることが期待できると考えられています。その背景から商業教育を強化する目的で、本学と愛知県商業教育振興会が高大連携に関する協定を締結しました。
名古屋商科大学について
1953年の開学以来、世界標準の経営教育を追求。国内初となる3つの国際認証（トリプルクラウン）を取得。現在は5学部10学科2研究科を設置し、世界61カ国154校の提携校とともに交換留学や国際ボランティアなどを積極的に実施。ビジネススクール（経営大学院）は、世界QSランキングにおいて5年連続で国内第1位を獲得（2022年）。「THE（Times Higher Education ranking）」の2022年度日本版において、国際性の分野で東海北陸地区で第1位、国内では第16位にランクインしています。
マーケティング部会は2022年度に3回実施し、高大連携事業の一つである「高校の商業科目におけるケースメソッド教材開発及び実践」を行います。第1回では竹内教授による教材開発の指導を行いました。そして今回第2回では、参加教員が作成したケースを題材にグループ討議で意見交換を行い、教材作成の精度を高めました。竹内教授からは「教員のケース開発能力はもう充分に備わっています。ケース開発では、生徒に生きる力を与えていると言っても過言ではない。生徒にどのような人材になって欲しいのか愛情を込めて作成しましょう。」とケース開発の奥義を伝授されました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-196bf970ddc5873f2564-0.jpg ]
高大連携の主な事業内容
・高校の商業科目におけるケースメソッド教材開発及び実践
・大学教員、学生の高校への出張講義、Web配信講義に係わる事項
・高校教育、高校生の大学授業への特別聴講に係わる事項
・大学生と高校生の協働によるワークショップ開催に係わる事項
・特別推薦入試制度の実施
・大学で活用している教材等の提供
・教育実習候補学生の高校でのインターン受け入れ
・商業教育における教育研究活動の情報交換
[画像2: https://prtimes.jp/i/85831/33/resize/d85831-33-3fcbdfc03f9cc0d32276-1.jpg ]
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講師紹介
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竹内伸一教授
1988年早稲田大学教育学部卒業。マツダ株式会社を経て、2004年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、2011年慶應義塾大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学、2015年広島大学大学院教育学研究科博士課程後期修了（博士（教育学））。2004年ケースメソッド教育研究所代表、2006年株式会社ケースメソッド教育研究所代表取締役。2006年慶應義塾大学大学院経営管理研究科特別研究助手、同講師、特任准教授を経て、2016年徳島文理大学人間生活学部教授、2018年名古屋商科大学大学院マネジメント研究科教授。専門領域はケースメソッド教育で、その探求のための学問バックグランウンドは教育哲学・教育方法学・専門職教育史（高等教育史）・教育経営学・組織行動学・管理会計学と、教育学と経営学の両面からアプローチできる立場にある。ケースメソッド教育の組織導入実績および著書・論文・記事、大学FD出講多数。
愛知県商業教育振興会とは
愛知県内で教科「商業」に関する科目を教育課程に設定している高等学校および特別支援学校（愛知県立、名古屋市立、私立）をもって組織し、現在55校（教員数700名、生徒数15,987名）が加盟しています。
高大連携事業について
商業教育において新たな教育手法の取得が求められ、平成25年度から文部科学省施行の新学習指導要領においても、ケースメソッド教育の導入を図るように記されています。この手法は、従来の知識伝授型による授業展開では伸長が難しかった、生徒の思考力やコミュニケーション能力を育成でき、主体性・積極性・協調性・人間関係調整力・マナー力といった能力をも身に付けさせることが期待できると考えられています。その背景から商業教育を強化する目的で、本学と愛知県商業教育振興会が高大連携に関する協定を締結しました。
名古屋商科大学について
1953年の開学以来、世界標準の経営教育を追求。国内初となる3つの国際認証（トリプルクラウン）を取得。現在は5学部10学科2研究科を設置し、世界61カ国154校の提携校とともに交換留学や国際ボランティアなどを積極的に実施。ビジネススクール（経営大学院）は、世界QSランキングにおいて5年連続で国内第1位を獲得（2022年）。「THE（Times Higher Education ranking）」の2022年度日本版において、国際性の分野で東海北陸地区で第1位、国内では第16位にランクインしています。
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