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KADOKAWAグループ、Snowflake導入によるデータ基盤の将来展望について講演
[24/10/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
Snowflake x KADOKAWA 共催のウェビナーイベント「SNOW CAMP」開催
2024年10月29日 - AIデータクラウドを提供するSnowflake合同会社（所在地：東京都中央区、社長執行役員：東條 英俊、以下Snowflake）は、KADOKAWAグループとSnowflake共催のウェビナーイベント「KADOKAWA SNOWCAMP」を同グループの社内ユーザー向けに開催しました。KADOKAWAグループからは株式会社KADOKAWA Connected Chief Data Officer（CDO）の塚本圭一郎氏、株式会社KADOKAWAデジタル戦略局グループデータマネジメント部データ調達課課長の本田宗行氏が登壇。Snowflake導入によるデータ基盤の構築や将来展望を発表しました。
グループのDX推進を担うKADOKAWA Connectedの塚本氏は、「KADOKAWAグループにおけるデータ基盤の将来展望」と題し、2028年3月期を目処としたデータ基盤の中期整備計画についての現時点の方針を解説しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-aa8e4ceb4e0bf40eba1b5fd9a29c94ad-3900x2104.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社KADOKAWA Connected Chief Data Officer（CDO） 塚本 圭一郎 氏
塚本氏は中期計画として、「データファブリック型の論理的な/仮想的なデータ統合」「主要クラウドベンダーから独立したインタークラウド型の構成」「柔軟に機能を追加/変更可能なコンポーザブル型の構成」「専門技能の学習効率向上・基盤コストの最適化を目指すシステム統廃合データ基盤を整備」の４つのコンセプトでデータ基盤を整備すると説明しました。「データファブリック型」は1つのシステムにデータを集約せずにメタデータのみを一元管理し、論理的なデータ統合を進めること、「インタークラウド型」はサービス側がAWS/GCP/Azureのどのクラウド環境を利用する場合でも、連携して利用できるデータ基盤に整備することです。「コンポーザブル型」の視点では、特定のクラウドサービスや独立系ソフトウェアで統一せずに、必要な機能分のサービスを導入することで切り替えを可能な限り容易にします。そして、データ基盤として利用するサービスを必要最低限にし、コストの削減および認知負荷の軽減を行うといいます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-63a1476e60574ea4283efa6ade1fd3c0-538x317.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
また、塚本氏はSnowflakeを導入した理由について、４つの特徴のうち「インタークラウド型」
「コンポーザブル型」のデータ基盤構築ができることなどを挙げ、「予算管理がしやすい従量課金モデルで、国内の大手IT企業でSnowflakeの導入事例が増えている。コミュニケーションがしやすく、情報も入手しやすいと考えている」と語りました。
続いて登壇したKADOKAWAデジタル戦略局の本田氏は、「Snowflake × Tableauで実現するデータソース5億行の大規模ダッシュボード」をテーマに、BIと分析のためのソフトウェア・Tableau（タブロー）を使った環境づくりについて解説しました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-1a6d41ddea9698ac71cbda071fae422c-3900x2133.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社KADOKAWA デジタル戦略局 グループデータマネジメント部 データ調達課 課長 本田 宗行 氏
KADOKAWAグループでは、マーケティングダッシュボードやPL予実レポート、メディアミックス収支ダッシュボードなど、数千人規模でTableauを利用しています。しかし、BIツールが読み込むデータマートの巨大化がこれまでの課題でした。部署横断で利用するダッシュボードはニーズが多様になり、さまざまな種類や粒度のデータに対応する必要がありました。Tableauが快適に扱えるデータは数千万レコードまでで、5億レコードを超えるとデータ抽出すら困難になるため別の解決策を用意することが急務でした。
これからのアプローチとして、本田氏は「Snowflakeの計算処理の速さを最大限生かす」とし、１日１回クエリを投げSnowflakeからTableauに対象テーブルの全てを転送する旧方式から、ユーザーがアクセスする都度クエリを投げその時必要なデータだけを取得する新方式へと移行することを説明しました。旧方式ではTableau内で処理が完結するため一般的には早い方法ですが、新方式ではユーザー操作の都度クエリを投げ、Snowflake側で集計処理できるので大規模データに強いといいます。
本田氏は「Tableauを通じて間接的にSnowflakeを使っているユーザーが多数いる。TableauはSnowflakeとコラボすることで何倍にも強力なツールとなる。我々は各機能に特化したさまざまなツールを導入しているので、ツールの強みと弱みを理解し、どのように自分の案件に上手く組み合わせられるか、そういう力が大切」と呼びかけました。
SNOW CAMPとは
SNOW CAMPとは、Snowflakeの顧客の社内のユーザーやグループ企業など向けに、各社の課題に応じて企画されています。事例講演やワークショップなどの手段でSnowflakeの価値や技術、活用方法をユーザーに伝え、社内やグループ企業のデータ利活用を促進します。
Snowflakeについて
Snowflakeは、シンプルかつ効率的で信頼性の高いエンタープライズAIを実現します。Snowflakeのデータクラウドは、世界最大規模の数百の企業を含む世界中の数多くのお客様に利用されており、データ共有、AI/機械学習アプリケーションの構築、ビジネスの強化に貢献しています。これからは、エンタープライズAIの時代です。詳しくは、snowflake.com/ja/（ニューヨーク証券取引所：SNOW）をご覧ください。
(C) 2024 Snowflake Inc All rights reserved. Snowflake、Snowflakeのロゴ、および本書に記載されているその他すべてのSnowflakeの製品、機能、サービス名は、米国およびその他の国におけるSnowflake Inc.の登録商標または商標です。 本書で言及または使用されているその他すべてのブランド名またはロゴは、識別目的でのみ使用されており、各所有者の商標である可能性があります。 Snowflakeが、必ずしもかかる商標所有者と関係を持ち、または出資や支援を受けているわけではありません。
2024年10月29日 - AIデータクラウドを提供するSnowflake合同会社（所在地：東京都中央区、社長執行役員：東條 英俊、以下Snowflake）は、KADOKAWAグループとSnowflake共催のウェビナーイベント「KADOKAWA SNOWCAMP」を同グループの社内ユーザー向けに開催しました。KADOKAWAグループからは株式会社KADOKAWA Connected Chief Data Officer（CDO）の塚本圭一郎氏、株式会社KADOKAWAデジタル戦略局グループデータマネジメント部データ調達課課長の本田宗行氏が登壇。Snowflake導入によるデータ基盤の構築や将来展望を発表しました。
グループのDX推進を担うKADOKAWA Connectedの塚本氏は、「KADOKAWAグループにおけるデータ基盤の将来展望」と題し、2028年3月期を目処としたデータ基盤の中期整備計画についての現時点の方針を解説しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-aa8e4ceb4e0bf40eba1b5fd9a29c94ad-3900x2104.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社KADOKAWA Connected Chief Data Officer（CDO） 塚本 圭一郎 氏
塚本氏は中期計画として、「データファブリック型の論理的な/仮想的なデータ統合」「主要クラウドベンダーから独立したインタークラウド型の構成」「柔軟に機能を追加/変更可能なコンポーザブル型の構成」「専門技能の学習効率向上・基盤コストの最適化を目指すシステム統廃合データ基盤を整備」の４つのコンセプトでデータ基盤を整備すると説明しました。「データファブリック型」は1つのシステムにデータを集約せずにメタデータのみを一元管理し、論理的なデータ統合を進めること、「インタークラウド型」はサービス側がAWS/GCP/Azureのどのクラウド環境を利用する場合でも、連携して利用できるデータ基盤に整備することです。「コンポーザブル型」の視点では、特定のクラウドサービスや独立系ソフトウェアで統一せずに、必要な機能分のサービスを導入することで切り替えを可能な限り容易にします。そして、データ基盤として利用するサービスを必要最低限にし、コストの削減および認知負荷の軽減を行うといいます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-63a1476e60574ea4283efa6ade1fd3c0-538x317.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
また、塚本氏はSnowflakeを導入した理由について、４つの特徴のうち「インタークラウド型」
「コンポーザブル型」のデータ基盤構築ができることなどを挙げ、「予算管理がしやすい従量課金モデルで、国内の大手IT企業でSnowflakeの導入事例が増えている。コミュニケーションがしやすく、情報も入手しやすいと考えている」と語りました。
続いて登壇したKADOKAWAデジタル戦略局の本田氏は、「Snowflake × Tableauで実現するデータソース5億行の大規模ダッシュボード」をテーマに、BIと分析のためのソフトウェア・Tableau（タブロー）を使った環境づくりについて解説しました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/116784/34/116784-34-1a6d41ddea9698ac71cbda071fae422c-3900x2133.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社KADOKAWA デジタル戦略局 グループデータマネジメント部 データ調達課 課長 本田 宗行 氏
KADOKAWAグループでは、マーケティングダッシュボードやPL予実レポート、メディアミックス収支ダッシュボードなど、数千人規模でTableauを利用しています。しかし、BIツールが読み込むデータマートの巨大化がこれまでの課題でした。部署横断で利用するダッシュボードはニーズが多様になり、さまざまな種類や粒度のデータに対応する必要がありました。Tableauが快適に扱えるデータは数千万レコードまでで、5億レコードを超えるとデータ抽出すら困難になるため別の解決策を用意することが急務でした。
これからのアプローチとして、本田氏は「Snowflakeの計算処理の速さを最大限生かす」とし、１日１回クエリを投げSnowflakeからTableauに対象テーブルの全てを転送する旧方式から、ユーザーがアクセスする都度クエリを投げその時必要なデータだけを取得する新方式へと移行することを説明しました。旧方式ではTableau内で処理が完結するため一般的には早い方法ですが、新方式ではユーザー操作の都度クエリを投げ、Snowflake側で集計処理できるので大規模データに強いといいます。
本田氏は「Tableauを通じて間接的にSnowflakeを使っているユーザーが多数いる。TableauはSnowflakeとコラボすることで何倍にも強力なツールとなる。我々は各機能に特化したさまざまなツールを導入しているので、ツールの強みと弱みを理解し、どのように自分の案件に上手く組み合わせられるか、そういう力が大切」と呼びかけました。
SNOW CAMPとは
SNOW CAMPとは、Snowflakeの顧客の社内のユーザーやグループ企業など向けに、各社の課題に応じて企画されています。事例講演やワークショップなどの手段でSnowflakeの価値や技術、活用方法をユーザーに伝え、社内やグループ企業のデータ利活用を促進します。
Snowflakeについて
Snowflakeは、シンプルかつ効率的で信頼性の高いエンタープライズAIを実現します。Snowflakeのデータクラウドは、世界最大規模の数百の企業を含む世界中の数多くのお客様に利用されており、データ共有、AI/機械学習アプリケーションの構築、ビジネスの強化に貢献しています。これからは、エンタープライズAIの時代です。詳しくは、snowflake.com/ja/（ニューヨーク証券取引所：SNOW）をご覧ください。
(C) 2024 Snowflake Inc All rights reserved. Snowflake、Snowflakeのロゴ、および本書に記載されているその他すべてのSnowflakeの製品、機能、サービス名は、米国およびその他の国におけるSnowflake Inc.の登録商標または商標です。 本書で言及または使用されているその他すべてのブランド名またはロゴは、識別目的でのみ使用されており、各所有者の商標である可能性があります。 Snowflakeが、必ずしもかかる商標所有者と関係を持ち、または出資や支援を受けているわけではありません。
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