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このたび、株式会社zero to one（以下「zero to one」）は、デジタルインフラサービスを提供するさくらインターネット株式会社 （以下「さくらインターネット」）と連携し、同社がDX人材育成のために推進する「さくらのクラウド検定」に向けてオンライン教材を開発、zero to oneプラットフォーム上で4月末より提供を開始します。また「さくらのクラウド検定」のオンライン試験開催に向けた準備を両社共同で進め、2024年夏の開催を目指します。

「さくらのクラウド検定」は、成長のための重点テーマの1つとして「教育」を掲げるさくらインターネットが、クラウド化に取り組む企業や IT の学びを深めたい学校の先生、次世代を担う子どもたちなど、広範囲に渡るDX人材育成のために設立を決定した新しい検定です。今回検定試験実施に先立ち提供を予定するオンライン教材は、経済産業省「DXリテラシー標準」*1の中でも、特に「クラウド」「ハードウェア・ソフトウェア」「ネットワーク」の3項目をデジタル技術の基礎としてカバーするほか、さくらインターネットのサービスや「さくらのクラウド」を用いたシステム構成やアーキテクチャ設計等、実践的なクラウドに関する知識を得ていただける内容になっています。2024年夏の開始を予定している検定試験の範囲をカバーする公式学習教材としてのみならず、デジタル人材に不可欠なクラウドに関する知識全般を学べる基礎教材としてもご活用いただくことが可能です。

zero to oneは、「社会とともにイキイキと生き続ける力を引き出す」をミッションに、東京大学大学院松尾豊教授、東北大学大学院岡谷貴之教授などの有識者を顧問に迎え、昨今社会に必要とされるAIやデジタル分野の教育コンテンツを中心に提供しています。これまでに日本ディープラーニング協会（以下「JDLA」）の「G検定」「E資格」向けの対策プログラム／認定プログラムを提供するなど、日本国内でのべ500社、20,000人以上のDX人材育成を推進してきたほか、CEOの竹川がJDLAの人材育成委員として、CTOの瀬谷が「G検定」公式テキストの著者の一人として、JDLAの検定・資格制度の設計や推進にも深く関わってまいりました。このたびのさくらインターネットとの連携にあたっては、zero to oneの検定・資格制度の設計や関係するオンライン教材の開発・提供を進めてきた経験やノウハウを活用して、さくらインターネットが推進する「さくらのクラウド検定」の設立や拡大に向けて、全面的に協力してまいる予定です。

経済産業省のレポートによると、DX人材不足は国内の競争力を低下させ、年間12兆円もの経済損失が生じる可能性が指摘される*2など、DX人材育成はまさに急務と言えます。zero to oneは、さくらインターネットと連携して、同社が推進する「さくらのクラウド検定」の拡大を後押しすることで、引き続き日本におけるDX人材の育成、さらに各社におけるDXの推進に貢献してまいりたいと考えております。

*1：経済産業省「DXリテラシー標準 ver.1.0」（2022年3月）
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/DX_Literacy_standard_ver1.pdf

*2:経済産業省「DX レポート〜IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開〜」(2018 年 9 月)
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_03.pdf


【「さくらのクラウド検定」向けオンライン教材の概要】
・教材制作・提供：　さくらインターネット株式会社
・制作協力：　株式会社zero to one
・内容：　
　　1．デジタル技術の基礎
　　2．さくらインターネットのサービス
　　3．さくらのクラウドでのアーキテクチャ設計
・提供開始（予定）：　2024年4月末
・価格：　無償


[画像: https://prtimes.jp/i/29088/36/resize/d29088-36-dc450e9ea5afe4d4bb43-0.png ]

（オンライン教材画面イメージ）