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AIによって建物設備の有効利用と環境保護を両立し、新しい不動産サステナビリティの概念を提唱する論文が、「経営学」と「ビジネスの現場」を結ぶ本格的なマネジメント誌「一橋ビジネスレビュー」に掲載されました

不動産管理業務の労働生産性を改善する株式会社THIRD(本社:東京都新宿区、代表取締役:井上惇、以下、当社)は、代表井上が社内の独自調査をもとに、AIを活用した建物設備の有効利用と環境保護の両立の可能性、および新しい不動産サステナビリティの概念を提唱する「未来志向のサステナブル不動産:環境とAIの融合」と題する論文を執筆しました。本論文は、「経営学」と「ビジネスの現場」を結ぶ日本発の本格的なマネジメント誌「一橋ビジネスレビュー」(2024年夏号<VOL.72 NO.1>)に掲載されました。




[画像1: https://prtimes.jp/i/64081/36/resize/d64081-36-75062470f5c7907ec369-0.jpg ]


従来の不動産業界は、新築重視の経済モデルを追求し、老朽化した建物の建て替え(スクラップアンドビルド)が常態化してきました。しかしながら、この姿勢は大量の廃棄物とCO2排出を生み出し、持続可能性に欠けていました。
本論文は、「ホールライフカーボン(※1)」の概念からサステナブルな建物のあるべき姿を探ります。当社独自の調査で、欧州の環境規制動向と日本の遅れを明らかにし、データ活用による既存物件の環境価値向上の実例と課題を提示します。
また、最新テクノロジーを活用した建物の情報化と現場の問題点を明らかにし、具体的な事例を紹介します。
不動産業界のDXは道半ばですが、当社では、AIによって建物設備の有効利用と環境保護の両立が可能であると考えます。本論文では、新しい不動産サステナビリティ概念を示します。

※1:ホールライフカーボンとは
建物の建築段階から、建築後の運用・修繕・メンテナンス段階および解体段階までの全期間にわたる温室効果ガスの総排出量。

本誌は下記よりご購入いただけます。
https://www.amazon.co.jp/dp/4492821074/

著者 代表井上のコメント


この度は、一橋ビジネスレビューに論文を寄稿させていただく機会を頂戴できて大変光栄に思っております。米倉先生をはじめ、東洋経済の皆様には様々なアドバイスいただきまして感謝申し上げます。日本の建物のESGに関する取り組みはまだ黎明期ではありますが、AIをはじめとしたさまざまなソリューションを組み合わせる事で科学的な分析根拠に基づくサステナブルな建物の運営はできると考えております。本論文では、建設から解体までの「ホールライフカーボン」の概念を軸に、欧州をはじめとした世界の最新動向と日本の課題、データやAIを活用したソリューションなど、不動産の新しいサステナビリティのあり方を提示させていただきました。是非ご一読いただければ光栄です。

「一橋ビジネスレビュー」編集委員長 米倉誠一郎教授のコメント


今回の『一橋ビジネスレビュー』:サステナブルデザイン特集では、「日本がこの世界を牽引しなくてどうするのか」という思いを込めて編纂しました。井上論文は不動産流通市場で年間1%に満たない新築物件ではない、既存物件の高機能化・脱炭素化の重要性を最先端AIと現場の泥臭いデータ収集から実現していくプロセスを描いた貴重な論稿でした。イノベーションが目的ではなく手段であるように、AIも目的ではなく手段なのです。こうしたAIを駆使して社会課題を解決していくベンチャー企業が日本の新しい顔となることをこれからも応援していきたいと思っています。

株式会社THIRDについて


[画像2: https://prtimes.jp/i/64081/36/resize/d64081-36-d2d866d4ee51dcef3d6e-1.png ]

会社名:株式会社THIRD(サード)
設立:2015年10月
URL:https://third-inc.co.jp/
所在地:〒160-0004 東京都新宿区四谷4-25-13 濱庄ビル2階
代表取締役:井上 惇
TEL:03-6274-8031

会社概要:
THIRDは、AI技術を強みとして、不動産業界や建築業界向けのDXを提供するスタートアップです。2015年にゼネコン出身の工事現場監督が集まり建築工事のコスト削減コンサルティングを主軸に創業しました。現在は現場監督の知見をAIに置き換え、不動産管理の労働生産性を改善するAI-SaaSソフトウェアの「管理ロイド」や、工事のコスト削減を実現する「工事ロイド」などを提供しています。
また、不動産業界/建設業界向けAIの受託開発を行うAIソリューション事業、並びに建物データを利活用し金融業界や製造業界向けにAIを活用したデータソリューションを提供する事業を展開しています。
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