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三陽商会とＮＴＴデータ「SANYOオムニチャネル基盤」の構築を開始
[15/03/13]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜アパレル業界初「BizXaaS(R)オムニチャネル」採用により、三陽商会のオム二チャネル戦略を推進〜
株式会社三陽商会（以下、三陽商会）と株式会社ＮＴＴデータ（以下、ＮＴＴデータ）は、三陽商会が目指す次世代型Eコマースの実現に向け、店頭とECの融合・外部WEBサイトとの情報共有を行う「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築を開始しました。
当「SANYOオムニチャネル基盤システム」では、同一の基盤上で複数のEC店舗の運営や、店頭在庫も含めた在庫の販売等を行えるようにすることで、リアル店舗とEC店舗の融合を目的としています。
また、ＮＴＴデータが提供する外部サイトの連携を前提に設計された「BizXaaS(R)（ビズエクサース）オムニチャネル」をアパレル業界として初めて採用することで、自社店舗・ECサイトだけでなく他社のECサイト等へ同じ情報を提供することが可能となり、ECチャネルが簡単に拡がるオムニチャネル基盤を実現します。
なお、本システムは2015年夏より段階的な稼動を予定しています。
[画像1: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-522446-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-205557-2.jpg ]
【背景】
三陽商会は、複数のブランドにおける次世代型Eコマースの実現に向け、オムニチャネル基盤の構築やビジネス変化に対応できる柔軟性の確保などを改革のコンセプトとして掲げた「オムニチャネル・オムニメディア」化を推進し、三陽商会のさらなるビジネス成長に向けて積極的な取り組みを行ってきました。一方ＮＴＴデータでは昨今のオムニチャネルシステム構築のニーズに対応するべく、2014年4月より、顧客、商品、在庫、注文情報の一元管理を実現する「BizXaaSオムニチャネル」の提供を開始し、システムを構築していく過程で顧客からの意見・要望などの情報を蓄積してきました。
三陽商会およびＮＴＴデータはこれまでもECサイト「SANYO iStore」において、BtoB倉庫連携や店舗取り寄せサービスを開始（注1）し、リアルとデジタルの融合を共同で推進してきましたが、複数ブランドのマルチテナント展開を実現し、また、さまざまなチャネルとの商品・在庫連携、多言語・多通貨対応、今後の事業スピードにあわせた拡張性を可能とする「BizXaaSオムニチャネル」を三陽商会が高く評価し、今回両社で「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築に着手することとなりました。
【概要】
「SANYOオムニチャネル基盤システム」では、SANYO iStore や その他のECサイト等のさまざまなチャネルから商品の参照・購入が可能になるなど、お客さまの利便性の向上や、購入者を取り巻くさまざまなチャネルで顧客属性に応じた購入機会の提供を目的としています。また、ＮＴＴデータは「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築に加え、稼動後のシステム保守・運用サービスを受託しました。システム構築と保守・運用サービスを一貫して提供し、システム稼動後も継続的に三陽商会の事業を最大化するための施策をIT面でサポートしていきます。
なお、2015年8月に「SANYO iStore」をオムニチャネル基盤上に移行後、段階的な稼動を開始いたします。
[画像3: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-281545-0.jpg ]
【参考】
「BizXaaSオムニチャネル」について
「BizXaaSオムニチャネル」は、海外市場で多くの企業に選ばれている独ハイブリスソフトウェア社のオムニチャネル・コマース・プラットフォーム「hybris Commerce Suite」をベースに、ＮＴＴデータの顧客接点領域の構築・運営のノウハウを組み込んだ、オムニチャネルソリューションです。アマゾン ウェブ サービス（AWS）上に構築し、Webサイトのアクセス状況に応じてスケール可能なソリューションとなっております。
http://www.bizxaas.com/application/omni-channel/
（注１）サンヨー・アイストア「お取り寄せ購入機能」を構築
http://www.nttdata.com/jp/ja/news/services_info/2014/2014041501.html
＊「BizXaaS」は日本国内における株式会社ＮＴＴデータの登録商標です。
＊その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。
株式会社三陽商会（以下、三陽商会）と株式会社ＮＴＴデータ（以下、ＮＴＴデータ）は、三陽商会が目指す次世代型Eコマースの実現に向け、店頭とECの融合・外部WEBサイトとの情報共有を行う「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築を開始しました。
当「SANYOオムニチャネル基盤システム」では、同一の基盤上で複数のEC店舗の運営や、店頭在庫も含めた在庫の販売等を行えるようにすることで、リアル店舗とEC店舗の融合を目的としています。
また、ＮＴＴデータが提供する外部サイトの連携を前提に設計された「BizXaaS(R)（ビズエクサース）オムニチャネル」をアパレル業界として初めて採用することで、自社店舗・ECサイトだけでなく他社のECサイト等へ同じ情報を提供することが可能となり、ECチャネルが簡単に拡がるオムニチャネル基盤を実現します。
なお、本システムは2015年夏より段階的な稼動を予定しています。
[画像1: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-522446-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-205557-2.jpg ]
【背景】
三陽商会は、複数のブランドにおける次世代型Eコマースの実現に向け、オムニチャネル基盤の構築やビジネス変化に対応できる柔軟性の確保などを改革のコンセプトとして掲げた「オムニチャネル・オムニメディア」化を推進し、三陽商会のさらなるビジネス成長に向けて積極的な取り組みを行ってきました。一方ＮＴＴデータでは昨今のオムニチャネルシステム構築のニーズに対応するべく、2014年4月より、顧客、商品、在庫、注文情報の一元管理を実現する「BizXaaSオムニチャネル」の提供を開始し、システムを構築していく過程で顧客からの意見・要望などの情報を蓄積してきました。
三陽商会およびＮＴＴデータはこれまでもECサイト「SANYO iStore」において、BtoB倉庫連携や店舗取り寄せサービスを開始（注1）し、リアルとデジタルの融合を共同で推進してきましたが、複数ブランドのマルチテナント展開を実現し、また、さまざまなチャネルとの商品・在庫連携、多言語・多通貨対応、今後の事業スピードにあわせた拡張性を可能とする「BizXaaSオムニチャネル」を三陽商会が高く評価し、今回両社で「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築に着手することとなりました。
【概要】
「SANYOオムニチャネル基盤システム」では、SANYO iStore や その他のECサイト等のさまざまなチャネルから商品の参照・購入が可能になるなど、お客さまの利便性の向上や、購入者を取り巻くさまざまなチャネルで顧客属性に応じた購入機会の提供を目的としています。また、ＮＴＴデータは「SANYOオムニチャネル基盤システム」の構築に加え、稼動後のシステム保守・運用サービスを受託しました。システム構築と保守・運用サービスを一貫して提供し、システム稼動後も継続的に三陽商会の事業を最大化するための施策をIT面でサポートしていきます。
なお、2015年8月に「SANYO iStore」をオムニチャネル基盤上に移行後、段階的な稼動を開始いたします。
[画像3: http://prtimes.jp/i/9154/39/resize/d9154-39-281545-0.jpg ]
【参考】
「BizXaaSオムニチャネル」について
「BizXaaSオムニチャネル」は、海外市場で多くの企業に選ばれている独ハイブリスソフトウェア社のオムニチャネル・コマース・プラットフォーム「hybris Commerce Suite」をベースに、ＮＴＴデータの顧客接点領域の構築・運営のノウハウを組み込んだ、オムニチャネルソリューションです。アマゾン ウェブ サービス（AWS）上に構築し、Webサイトのアクセス状況に応じてスケール可能なソリューションとなっております。
http://www.bizxaas.com/application/omni-channel/
（注１）サンヨー・アイストア「お取り寄せ購入機能」を構築
http://www.nttdata.com/jp/ja/news/services_info/2014/2014041501.html
＊「BizXaaS」は日本国内における株式会社ＮＴＴデータの登録商標です。
＊その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。
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