SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

ナビプラス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役執行役員CEO：篠 寛、以下：ナビプラス）は、『国内EC売上TOP500サイトにおける「カゴ落ちメール」の導入調査』の結果を発表します。また、本調査レポートは以下ページ（http://www.naviplus.co.jp/blog/2016/10/17/6904.html）より、無料でダウンロードいただけるホワイトペーパーを提供します。


[表: http://prtimes.jp/data/corp/9752/table/39_1.jpg ]



普及状況（サイト数・普及率）

2016年夏で、導入数は61サイト、普及率は12.2%でした。2015年夏が34サイト（6.8%）、2015年冬が50サイト（10%）だったため、この1年間で徐々に増加し、約1.8倍になりました。

[画像1: http://prtimes.jp/i/9752/39/resize/d9752-39-281416-6.jpg ]



普及状況（年商規模別推移）

年商1,000億円以上が38.5%、500億円以上が36.4%と高い普及率です。北米TOP1,000サイトの普及率が、35.2%というデータ（※2）と比較すると同水準まで普及が進んでいます。年商50億円以下でも普及しはじめ、裾野が広がってきています。（※2）出典：マーケティングオートメーションのベンダーLISTRAK（2015）


[画像2: http://prtimes.jp/i/9752/39/resize/d9752-39-540814-7.jpg ]


普及状況（業種別サイト数・普及率）

今まで同様、導入サイト数はアパレルが最も多く、16サイト（15.5%）となりました。次に多いのが化粧品健康食品の14サイト（17.7%）で、1年間で2倍の増加になりました。（※3）また、最も普及率が高かったのは総合モール（66.7%）でした。（※3）出典：ナビプラス　国内EC売上TOP500サイトにおける「リターゲティングメール」の導入状況調査レポート（2015年8月）　


[画像3: http://prtimes.jp/i/9752/39/resize/d9752-39-761502-8.jpg ]



配信タイミング（離脱からのメール配信時間／1通目）

最もコンバージョン率が高まるとされる（※4）サイト離脱後1時間以内の配信が4倍近く増加しており、サイトからの離脱後から早めのタイミングで1通目を配信する傾向が高くなりました。（※4）出典：SeeWhy　2013

[画像4: http://prtimes.jp/i/9752/39/resize/d9752-39-418198-9.jpg ]



メールの内容


配信された「カゴ落ちメール」を見ると以下のような傾向が見られました。

■メールの内容
• 94.8%のメールが、商品情報（商品名、画像など）を掲載
- カゴに入れた商品を掲載するケースが大半
- 関連商品（レコメンド）やランキングを表示する事例も
• クーポンの表示は、5%程度と低い利用

■件名
• 多くは、カゴに残った商品を伝える内容
• キーワードTOP5は、「商品名」「サイト名」「買い忘れ」「お知らせ」「ユーザ名」

カゴに入れたままの商品をシンプルに、かつリアルタイムにメールでリマインドするサイトが多いようです。また、特典ではカゴ落ちユーザ専用の特典（クーポン）を入れる事例は少なく、「●円以上は送料無料」など、会員の特典を入れる事例が見られました。

「カゴ落ちメール」は、ECサイトが実施できる接客のひとつとして、”来店のお礼メール”という施策の位置付けになっていると言えます。


まとめ

1年間で、導入数は61サイトに増え、12.2%の普及率となりました。その中でも、年商500億円以上のサイトでの普及率は40%近くまで来ています。ただし、この半年では、年商500億円以上のサイトでの導入サイトは横ばいで、中堅ECでの普及率が伸びたという結果になりました。

「カゴ落ちメール」は、ECサイトにとって「大規模なシステム投資」や「長期間のシステム開発」が必要なものではなく、比較的簡単に導入しやすい機能と言えます。

おそらく今後も、中堅ECを中心に「カゴ落ちメール」は普及していくと予想されます。「カゴ落ち」という購入一歩手前で離脱してしまったユーザへ再訪問を促すことで、カート放棄率の改善、売上のボトムアップのために”なくてはならない施策のひとつ”となるでしょう。

▼本資料のダウンロードはこちらから▼
https://secure-link.jp/wf/?c=wf61993174


【ナビプラスについて】
株式会社デジタルガレージの子会社として、ウェブサイトの収益力向上をテーマに、ユーザー行動履歴データ・商品コンテンツデータ・ユーザ属性データ等を収集・分析し、ウェブサイトのコンテンツやナビゲーションを最適化するマーケティングソリューションツールの提供等を行っています。
商号 ： ナビプラス株式会社
代表者 ： 代表取締役 篠 寛
本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿西1-7-7 EBSビル8階
設立年月日 ： 2010年1月21日
資本金 ： 2億2,000万円
URL： http://www.naviplus.co.jp/

※本プレスリリースに記載されている会社名・商品名・サービス名は、 各社の登録商標または商標です。

【本件に関するお問い合わせ】
ナビプラス株式会社 広報
Tel：03-5456-8017（代表） Email: info@naviplus.co.jp