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オンライン投資スクール『お金のジム』、ビジネスパーソンに向けた「老後2000万円問題対策カリキュラム」とリアルセミナーを提供開始




エンタメコンテンツのサブスクリプションサービスを提供する株式会社CAM(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:飯塚勇太、以下CAM)は、2019年6月に金融庁から発表された人生100年時代、老後2000万円問題を受け、オンライン投資スクール『お金のジム』において、ビジネスパーソンに向けた「老後2000万円問題対策カリキュラム」とリアルセミナーの提供を開始しました。


[画像1: https://prtimes.jp/i/21008/39/resize/d21008-39-703932-0.png ]



厚生労働省が発表した人生100年時代、金融庁も指摘する老後2000万円問題(*1)。これらの問題に対して具体的にどのような行動を行うべきなのか、実際にハウツーを教えてくれるツールや情報が少ないのが現状です。そこで『お金のジム』は、資産運用のプロ監修のもと老後2000万円問題を解決するための体系的なカリキュラムの提供開始に至りました。従来の「お金のジム全Lessonパック」に老後2000万円問題に備えた対策カリキュラムを加えることで、投資初心者でも始められる「無理のない資産形成」を中心とした、具体的な手法を分かりやすいレッスンで学ぶ事ができます。

(*1)人生100年時代、老後2000万円問題とは金融庁が発表した「高齢社会における資産形成・管理」において定年退職した後、95歳まで生きるには夫婦で約2千万円の金融資産の取り崩しが必要になるとの試算を示したものです。
【参考】金融庁:「高齢社会における資産形成・管理」
https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603/01.pdf
【参考】GMOあおぞらネット銀行株式会社:
https://gmo-aozora.com/company/report/20190911/
(調査9:“老後2000万円問題”で考えが変わったか/何か行動したか。
「考えが変わった」ビジネスパーソンは54%、でも「行動した」のは22%)


■「老後2000万円問題対策カリキュラム」とは

[画像2: https://prtimes.jp/i/21008/39/resize/d21008-39-930494-1.png ]


25歳で年収1億円を稼いだ元ファンドマネージャーのBコミ氏(本名、坂本 慎太郎氏)が老後2000万円問題への無理のない対策法を整理し、実体験を基にしたカリキュラムとなっています。具体的には、個々人に適した投資の考え方から、どのくらいの額をどのくらいの期間運用すればよいのかなど、「お金のジム全Lessonパック」を活用できるような初級者〜中級者向けのカリキュラムとなります。
※詳細情報:https://okane-gym.com/landings/new_curriculum0924?rlink=pr


■「お金のジム全Lessonパック」詳細
サービス名:「お金のジム全Lessonパック 〜老後2000万円問題対策カリキュラム付〜」
料金形態:5万円(税抜) ※実質0円キャンペーン対象
料金プランURL:https://okane-gym.com/priceplans


■「実質0円キャンペーン」とは?
証券会社との提携により「証券口座を開設するだけで、受講料負担を減らせる」キャンペーンです。
・「お金のジム全Lessonパック」5万円(税抜)を購入します
・新規の証券口座を1口座開設する毎に1万円(税抜)キャッシュバックが行われます
・最大5社の新規口座開設で、5万円(税抜)キャッシュバックが行われます
※「お金のジム全Lessonパック」5万円(税抜)が実質0円となりますが消費税は自己負担となります
※詳細情報:https://okane-gym.com/discount/bank?rlink=pr&ref=pr_1907


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■サービス概要
サービス名:『お金のジム』
サービス内容:株式投資・資産運用のオンライン学習、各種コースに応じた不定期開催のリアルセミナー
サービスURL:https://okane-gym.com/
料金形態:全Lessonパック 1年間コース 通常価格:50,000円(税抜)

■株式会社CAM https://www.cam-inc.co.jp/
社名    株式会社CAM
所在地   東京都渋谷区宇田川町40-1
設立    2000年5月31日
資本金   1億100万円(2019年3月25日現在)
代表者   代表取締役社長 飯塚 勇太
従業員   375名(2018年11月末現在)
事業内容  コンテンツ事業

※ 画面は全てイメージです。
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または登録商標です。

━━━ 本リリースに関するお問い合わせ ━━━
株式会社CAM コーポレート・リレーション室 
E-Mail:pr@cam-inc.co.jp
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