SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
デジタル教材「リブリー」と教科書出版「東京法令出版」が業務提携
[21/10/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜2022年春より公民新科目「公共」のデジタル教科書・問題集を提供〜
デジタル教材プラットフォーム「Libry（読み方：リブリー、以下、リブリー）」を提供する株式会社Libry（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：後藤 匠、以下Libry）は、高等学校教科書等の出版を手がける東京法令出版株式会社（東京本社：東京都文京区、長野本社：長野県長野市、代表取締役社長：星沢 卓也）と業務提携契約を締結しました。
今回の業務提携により、2022年春から東京法令出版が出版する公民新科目「公共」の学習者用デジタル教科書およびデジタル版・教科書準拠問題集を、リブリーにてご利用いただけます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/54682/40/resize/d54682-40-4a364705da4790958f2d-0.png ]
■業務提携の背景
東京法令出版では、すでに他プラットフォームでデジタル教科書を提供していますが、今回新たなプラットフォームとしてリブリーが採用された理由は主に以下の3点です。
１.個別最適化な学びの実現
リブリーで学習することで学習履歴データが蓄積され、一人ひとりの生徒の理解度に合わせた問題を自動推薦する機能があります。この機能により個別最適化な学びを実現します。
２.なめらかな学習体験
リブリーに2022年4月に実装される「ページリンク機能」により、教科書本文の用語と巻末の解説ページをリンクさせるなどスムースなユーザーの学習体験を創出できます。
ページリンク機能解説動画：https://vimeo.com/showcase/8525260/video/565994362
３.学校現場へのフォロー体制
リブリーでは、導入から運用開始、さらに活用促進までを支援するカスタマーサポート体制を整えています。問い合わせへの対応など、デジタルに苦手意識のある先生や生徒様にも安心してご利用いただけます。
また、学校現場から受け入れられやすい価格帯でデジタル教科書や問題集を提供できる点などを考慮され、今回の業務提携に至りました。
■高校の公民新科目「公共」について
平成30年改訂の高等学校学習指導要領で、公民科の必履修科目として新たに「公共」が設置されました。
〔公民新科目「公共」のポイント〕
ア 「人間と社会の在り方についての見方・考え方」を働かせ，考察，構想する学習の重視
イ 現実社会の諸課題から「主題」や「問い」を設定し，追究したり探究したりする学習の展開
ウ 社会に参画する際に選択・判断するための手掛かりとなる概念や理論及び公共的な空間における基本的原理の習得
エ 自立した主体として社会に参画するために必要な資質・能力を育成する内容構成
出典：文部科学省「平成30年改訂の高等学校学習指導要領に関するQ＆A（公民に関すること）」https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/qa/1422372.htm
■リブリーで提供する書籍について
2022年春より、高校の公民新科目「公共」の学習者用デジタル教科書、デジタル版の教科書準拠ワークをリブリーにて提供開始します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/54682/40/resize/d54682-40-9d5b68133f28dd8bbefb-1.png ]
＜書籍名＞
・2022年度「公共」教科書〔教科書番号：公共712〕
（4月提供開始）
・〔公共712〕公共ワークブック
（5月以降の提供開始を予定）
【東京法令出版の公共教科書の特長】
〜生徒自身が「問い」を立てられる教科書〜
新学習指導要領が目指す新しい学びでは，公共の「見方・考え方」を意識した授業を通じ，生徒一人ひとりの「資質・能力」を育むことが重要です。そこで教科書『公共』では，生徒自身が疑問をみつけ，「問い」を立てられるような構成を目指しました。
■リブリーについて（サービスサイト：https://libry.jp/）
現在、全国の高校・中学を中心に600校超で導入されている、17社400冊以上のデジタル教材をプラットフォームで提供しています。デジタル教材とAIドリルの特性を併せ持ち、１つの端末で複数の教材や問題集を管理することができるほか、学習履歴に基づいた「類似問題」機能等で、生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた個別最適化学習を実現します。また2022年4月には、学習者用デジタル教科書への対応を予定しています。
【会社概要】
■東京法令出版 株式会社
東京法令出版は昭和23年の創業以来「安全・安心・環境・福祉・教育」をキーワードに、警察、消防、省庁・自治体のお客様に法規集や実務書などを出版し、信頼と実績を得ています。また、高等学校の教科書・学習参考書や中学校の学習参考書等を出版し、先生や生徒の皆様からは「とうほう」の愛称で親しまれ、学校教育に大きく貢献しています。
代表者：代表取締役社長 星沢 卓也
所在地：東京都文京区小石川５丁目17-3（東京本社）
長野県長野市南千歳町1005番地（長野本社）
とうほうサービスサイト： https://toho.tokyo-horei.co.jp/
■株式会社Libry
代表者：代表取締役CEO 後藤 匠
所在地：東京都千代田区岩本町3-9-13 岩本町寿共同ビル 4F
コーポレートサイト：https://about.libry.jp/
デジタル教材プラットフォーム「Libry（読み方：リブリー、以下、リブリー）」を提供する株式会社Libry（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：後藤 匠、以下Libry）は、高等学校教科書等の出版を手がける東京法令出版株式会社（東京本社：東京都文京区、長野本社：長野県長野市、代表取締役社長：星沢 卓也）と業務提携契約を締結しました。
今回の業務提携により、2022年春から東京法令出版が出版する公民新科目「公共」の学習者用デジタル教科書およびデジタル版・教科書準拠問題集を、リブリーにてご利用いただけます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/54682/40/resize/d54682-40-4a364705da4790958f2d-0.png ]
■業務提携の背景
東京法令出版では、すでに他プラットフォームでデジタル教科書を提供していますが、今回新たなプラットフォームとしてリブリーが採用された理由は主に以下の3点です。
１.個別最適化な学びの実現
リブリーで学習することで学習履歴データが蓄積され、一人ひとりの生徒の理解度に合わせた問題を自動推薦する機能があります。この機能により個別最適化な学びを実現します。
２.なめらかな学習体験
リブリーに2022年4月に実装される「ページリンク機能」により、教科書本文の用語と巻末の解説ページをリンクさせるなどスムースなユーザーの学習体験を創出できます。
ページリンク機能解説動画：https://vimeo.com/showcase/8525260/video/565994362
３.学校現場へのフォロー体制
リブリーでは、導入から運用開始、さらに活用促進までを支援するカスタマーサポート体制を整えています。問い合わせへの対応など、デジタルに苦手意識のある先生や生徒様にも安心してご利用いただけます。
また、学校現場から受け入れられやすい価格帯でデジタル教科書や問題集を提供できる点などを考慮され、今回の業務提携に至りました。
■高校の公民新科目「公共」について
平成30年改訂の高等学校学習指導要領で、公民科の必履修科目として新たに「公共」が設置されました。
〔公民新科目「公共」のポイント〕
ア 「人間と社会の在り方についての見方・考え方」を働かせ，考察，構想する学習の重視
イ 現実社会の諸課題から「主題」や「問い」を設定し，追究したり探究したりする学習の展開
ウ 社会に参画する際に選択・判断するための手掛かりとなる概念や理論及び公共的な空間における基本的原理の習得
エ 自立した主体として社会に参画するために必要な資質・能力を育成する内容構成
出典：文部科学省「平成30年改訂の高等学校学習指導要領に関するQ＆A（公民に関すること）」https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/qa/1422372.htm
■リブリーで提供する書籍について
2022年春より、高校の公民新科目「公共」の学習者用デジタル教科書、デジタル版の教科書準拠ワークをリブリーにて提供開始します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/54682/40/resize/d54682-40-9d5b68133f28dd8bbefb-1.png ]
＜書籍名＞
・2022年度「公共」教科書〔教科書番号：公共712〕
（4月提供開始）
・〔公共712〕公共ワークブック
（5月以降の提供開始を予定）
【東京法令出版の公共教科書の特長】
〜生徒自身が「問い」を立てられる教科書〜
新学習指導要領が目指す新しい学びでは，公共の「見方・考え方」を意識した授業を通じ，生徒一人ひとりの「資質・能力」を育むことが重要です。そこで教科書『公共』では，生徒自身が疑問をみつけ，「問い」を立てられるような構成を目指しました。
■リブリーについて（サービスサイト：https://libry.jp/）
現在、全国の高校・中学を中心に600校超で導入されている、17社400冊以上のデジタル教材をプラットフォームで提供しています。デジタル教材とAIドリルの特性を併せ持ち、１つの端末で複数の教材や問題集を管理することができるほか、学習履歴に基づいた「類似問題」機能等で、生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた個別最適化学習を実現します。また2022年4月には、学習者用デジタル教科書への対応を予定しています。
【会社概要】
■東京法令出版 株式会社
東京法令出版は昭和23年の創業以来「安全・安心・環境・福祉・教育」をキーワードに、警察、消防、省庁・自治体のお客様に法規集や実務書などを出版し、信頼と実績を得ています。また、高等学校の教科書・学習参考書や中学校の学習参考書等を出版し、先生や生徒の皆様からは「とうほう」の愛称で親しまれ、学校教育に大きく貢献しています。
代表者：代表取締役社長 星沢 卓也
所在地：東京都文京区小石川５丁目17-3（東京本社）
長野県長野市南千歳町1005番地（長野本社）
とうほうサービスサイト： https://toho.tokyo-horei.co.jp/
■株式会社Libry
代表者：代表取締役CEO 後藤 匠
所在地：東京都千代田区岩本町3-9-13 岩本町寿共同ビル 4F
コーポレートサイト：https://about.libry.jp/
SEO関連
